- 正式法令名
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律
- 略称法令名
- 感染症予防法
- 本wiki名称
- 感染症法
- 英
- Infectious Diseases Prevention Law
- 関
- 感染症、ウイルス、細菌、法令
感染症類型の定義
- 参考5,6
| 感染症類型 | 定義 | 主な対応 |
| 一類感染症 | 感染力、罹患した場合の重篤性等に基づく総合的な観点からみた危険性が極めて高い感染症（現在7疾患） | 原則として入院 |
| 二類感染症 | 感染力、罹患した場合の重篤性等に基づく総合的な観点からみた危険性が高い感染症（現在5疾患） | ・必要に応じて入院。 ・消毒などの対物処置 |
| 三類感染症 | 感染力、罹患した場合の重篤性等に基づく総合的な観点からみた危険性は高くないが、特定の職業への就業によって感染症の集団発生を起こし得る感染症（現在5疾患） | 食品製造等特定業務への就業制限 |
| 四類感染症 | 動物又はその死体、飲食物、衣類、寝具その他の物件を介して人に感染し、国民の健康に影響を与えるおそれのある感染症（現在42疾患） | 動物の輸入禁止、輸入検疫 |
| 五類感染症 | 国が感染症発生動向調査を行い、その結果等に基づいて必要な情報を国民や医療関係者等に提供・公開していくことによって、発生・拡大を防止すべき感染症（現在16(全数)+25(定点)疾患） | 発生動向の収集把握と情報の提供 |
| 指定感染症 | 既知の感染症の中で一類から三類に分類されていない感染症において、一類から三類に準じた対応の必要性が生じた感染症で、１年を限度として政令で指定（現在指定なし） | 原則として入院 |
| 新感染症 | 人から人に伝染すると認められる疾病であって、既知の感染症と症状等が明らかに異なり、その伝染力及び罹患した場合の重篤度から判断した危険性が極めて高い感染症（現在指定なし） | 政令で指定する |
| 区分 | 類型 | 届出（届出先は最寄りの保健所長になります） |
| 全数把握感染症 | 一類から四類感染症 | 対象感染症に該当する患者等を診断した医師は、直ちに届け出ることになっています（現在59疾患）。 |
| 五類感染症の一部 | 対象感染症に該当する患者等を診断した医師は、７日以内に届け出ることになっています（現在16疾患）。 | |
| 定点把握感染症 | 五類感染症の一部 | 保健所管内の人口に応じて選定した指定届出医療機関（定点）で、対象感染症に該当する患者等を診断した医師は、毎週（一部感染症では毎月）届け出ることになっています（現在25疾患）。 |
感染症法に定められる感染症一覧
（定義）
第6条
- １０ この法律において「疑似症患者」とは、感染症の疑似症を呈している者をいう。
（疑似症患者及び無症状病原体保有者に対するこの法律の適用）
第8条
- 一類感染症の疑似症患者又は二類感染症のうち政令で定めるものの疑似症患者については、それぞれ一類感染症の患者又は二類感染症の患者とみなして、この法律の規定を適用する。
- ２ 新型インフルエンザ等感染症の疑似症患者であって当該感染症にかかっていると疑うに足りる正当な理由のあるものについては、新型インフルエンザ等感染症の患者とみなして、この法律の規定を適用する。
- ３ 一類感染症の無症状病原体保有者又は新型インフルエンザ等感染症の無症状病原体保有者については、それぞれ一類感染症の患者又は新型インフルエンザ等感染症の患者とみなして、この法律の規定を適用する。
第三章 感染症に関する情報の収集及び公表
(医師の届出)
第12条
- 医師は、次に掲げる者を診断したときは、厚生労働省令で定める場合を除き、第一号に掲げる者については直ちにその者の氏名、年齢、性別その他厚生労働省令で定める事項を、第二号に掲げる者については七日以内にその者の年齢、性別その他厚生労働省令で定める事項を最寄りの保健所長を経由して都道府県知事に届け出なければならない。
- 一 一類感染症の患者、二類感染症、三類感染症、四類感染症又は新型インフルエンザ等感染症の患者又は無症状病原体保有者及び新感染症にかかっていると疑われる者
- 二 厚生労働省令で定める五類感染症の患者（厚生労働省令で定める五類感染症の無症状病原体保有者を含む。）
- ２ 前項の規定による届出を受けた都道府県知事は、同項第一号に掲げる者に係るものについては直ちに、同項第二号に掲げる者に係るものについては厚生労働省令で定める期間内に当該届出の内容を厚生労働大臣に報告しなければならない。
- ３ 都道府県知事は、その管轄する区域外に居住する者について第一項の規定による届出を受けたときは、当該届出の内容を、その者の居住地を管轄する都道府県知事に通報しなければならない。
- ４ 厚生労働省令で定める慢性の感染症の患者を治療する医師は、毎年度、厚生労働省令で定めるところにより、その患者の年齢、性別その他厚生労働省令で定める事項を最寄りの保健所長を経由して都道府県知事に届け出なければならない。
- ５ 第二項及び第三項の規定は、前項の規定による届出について準用する。この場合において、第二項中「同項第一号に掲げる者に係るものについては直ちに、同項第二号に掲げる者に係るものについては厚生労働省令で定める期間内」とあるのは、「厚生労働省令で定める期間内」と読み替えるものとする。
- ６ 第一項から第三項までの規定は、医師が第一項各号に規定する感染症により死亡した者（当該感染症により死亡したと疑われる者を含む。）の死体を検案した場合について準用する。
第四章 健康診断、就業制限及び入院
（健康診断）
第17条
- 都道府県知事は、一類感染症、二類感染症、三類感染症又は新型インフルエンザ等感染症のまん延を防止するため必要があると認めるときは、当該感染症にかかっていると疑うに足りる正当な理由のある者に対し当該感染症にかかっているかどうかに関する医師の健康診断を受け、又はその保護者（親権を行う者又は後見人をいう。以下同じ。）に対し当該感染症にかかっていると疑うに足りる正当な理由のある者に健康診断を受けさせるべきことを勧告することができる。
- ２ 都道府県知事は、前項の規定による勧告を受けた者が当該勧告に従わないときは、当該勧告に係る感染症にかかっていると疑うに足りる正当な理由のある者について、当該職員に健康診断を行わせることができる。
- ３ 都道府県知事は、第一項に規定する健康診断の勧告をし、又は前項に規定する健康診断の措置を実施する場合には、同時に、当該勧告をし、又は当該措置を実施する理由その他の厚生労働省令で定める事項を書面により通知しなければならない。ただし、当該事項を書面により通知しないで健康診断の勧告をし、又は健康診断の措置を実施すべき差し迫った必要がある場合は、この限りでない。
- ４ 都道府県知事は、前項ただし書の場合においては、当該健康診断の勧告又は措置の後相当の期間内に、同項の理由その他の厚生労働省令で定める事項を記載した書面を交付しなければならない。
（就業制限）
第18条
- 都道府県知事は、一類感染症の患者及び二類感染症、三類感染症又は新型インフルエンザ等感染症の患者又は無症状病原体保有者に係る第十二条第一項の規定による届出を受けた場合において、当該感染症のまん延を防止するため必要があると認めるときは、当該者又はその保護者に対し、当該届出の内容その他の厚生労働省令で定める事項を書面により通知することができる。
- ２ 前項に規定する患者及び無症状病原体保有者は、当該者又はその保護者が同項の規定による通知を受けた場合には、感染症を公衆にまん延させるおそれがある業務として感染症ごとに厚生労働省令で定める業務に、そのおそれがなくなるまでの期間として感染症ごとに厚生労働省令で定める期間従事してはならない。
- ３ 前項の規定の適用を受けている者又はその保護者は、都道府県知事に対し、同項の規定の適用を受けている者について、同項の対象者ではなくなったことの確認を求めることができる。
- ４ 都道府県知事は、前項の規定による確認の求めがあったときは、当該請求に係る第二項の規定の適用を受けている者について、同項の規定の適用に係る感染症の患者若しくは無症状病原体保有者でないかどうか、又は同項に規定する期間を経過しているかどうかの確認をしなければならない。
- ５ 都道府県知事は、第一項の規定による通知をしようとするときは、あらかじめ、当該患者又は無症状病原体保有者の居住地を管轄する保健所について置かれた第二十四条第一項に規定する協議会の意見を聴かなければならない。ただし、緊急を要する場合で、あらかじめ、当該協議会の意見を聴くいとまがないときは、この限りでない。
- ６ 前項ただし書に規定する場合において、都道府県知事は、速やかに、その通知をした内容について当該協議会に報告しなければならない。
（入院）
第19条
- 都道府県知事は、一類感染症のまん延を防止するため必要があると認めるときは、当該感染症の患者に対し特定感染症指定医療機関若しくは第一種感染症指定医療機関に入院し、又はその保護者に対し当該患者を入院させるべきことを勧告することができる。ただし、緊急その他やむを得ない理由があるときは、特定感染症指定医療機関若しくは第一種感染症指定医療機関以外の病院若しくは診療所であって当該都道府県知事が適当と認めるものに入院し、又は当該患者を入院させるべきことを勧告することができる。
- ２ 都道府県知事は、前項の規定による勧告をする場合には、当該勧告に係る患者又はその保護者に対し適切な説明を行い、その理解を得るよう努めなければならない。
- ３ 都道府県知事は、第一項の規定による勧告を受けた者が当該勧告に従わないときは、当該勧告に係る患者を特定感染症指定医療機関又は第一種感染症指定医療機関（同項ただし書の規定による勧告に従わないときは、特定感染症指定医療機関若しくは第一種感染症指定医療機関以外の病院又は診療所であって当該都道府県知事が適当と認めるもの）に入院させることができる。
- ４ 第一項及び前項の規定に係る入院の期間は、七十二時間を超えてはならない。
- ５ 都道府県知事は、緊急その他やむを得ない理由があるときは、第一項又は第三項の規定により入院している患者を、当該患者が入院している病院又は診療所以外の病院又は診療所であって当該都道府県知事が適当と認めるものに入院させることができる。
- ６ 第一項又は第三項の規定に係る入院の期間と前項の規定に係る入院の期間とを合算した期間は、七十二時間を超えてはならない。
- ７ 都道府県知事は、第一項の規定による勧告又は第三項の規定による入院の措置をしたときは、遅滞なく、当該患者が入院している病院又は診療所の所在地を管轄する保健所について置かれた第二十四条第一項に規定する協議会に報告しなければならない。
医師の届出のまとめ
- SUB12.280改変
| 一類感染症(患者又は無症状病原体保有者) 二類感染症(患者又は無症状病原体保有者) 三類感染症(患者又は無症状病原体保有者) 四類感染症(患者又は無症状病原体保有者) 新型インフルエンザ等感染症(患者又は無症状病原体保有者) 新感染症(疑診者) |
医師の届出 | 直ちに | 氏名、年齢、性別その他厚生労働省令で定める事項 |
| 五類感染症(全数把握) | 診断後7日以内 | 年齢、性別その他厚生労働省令で定める事項 | |
| 五類感染症(定点把握) | 指定届出機関の管理者 | 翌月曜日。翌月初日 |
- 感染症と入院・就業制限など
| 類型 | 入院 | 就業制限 | 対物措置 | 届出 | ||
| 基準 | 期間 | 届出先 | ||||
| 1類感染症 | ○ | ○ | ○ | 全数把握(医師が届出) | 直ちに | 最寄りの保健所を経由して都道府県知事へ |
| 2類感染症 | ○ | ○ | ○ | |||
| 3類感染症 | × | ○ | ○ | |||
| 4類感染症 | × | × | ○ | |||
| 5類感染症 全数把握 |
× | × | × | 診断後7日以内 | ||
| 5類感染症 定点把握 |
× | × | × | 定点把握(指定届け出期間の管理者が届出) | 次の月曜日まで/翌日初日まで | |
感染症患者とみなす場合
- 感染症法における疑似症の取扱は感染症法#第8条、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行令#第4条
- 感染症患者とみなすので、直ちに保健所に届出の義務が発生する
| 疑似症患者 | 無症状病原体保有者 | |
| 一類感染症 | ○ | ○ |
| 二類感染症 (結核、重症急性呼吸器症候群、鳥インフルエンザ) |
○ | |
| 新型インフルエンザ等感染症 | ○ | ○ |
参考
- 1.
- 2.
- 3. SMB.569
- 4. 国立感染症研究所 感染症情報センター 病原微生物検出情報
- 5. 厚生労働省 感染症法に基づく医師及び獣医師の届出について
- 6
- 7. 感染症報告数 年別一覧表 - 国立感染症研究所
- 感染症の年度別報告年数の推移を見たいときによい。
- http://idsc.nih.go.jp/idwr/ydata/report-J.html
法令
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年十月二日法律第百十四号）
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行令（平成十年十二月二十八日政令第四百二十号）
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則（平成十年十二月二十八日厚生省令第九十九号）
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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2016/11/16 11:03:44」(JST)
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UpToDate Contents
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- 1. 高齢者の感染症評価 evaluation of infection in the older adult
- 2. 黄色ブドウ球菌の皮膚・軟部組織感染症の疑い：新生児の評価とマネージメント suspected staphylococcus aureus skin and soft tissue infections evaluation and management in neonates
- 3. 感染症を繰り返す成人に対するアプローチ approach to the adult with recurrent infections
- 4. カンジダ感染症の概要 overview of candida infections
- 5. 手指感染の概要 overview of hand infections
Japanese Journal
- 感染症法および届け出基準の改正 (特集 ICT必携! 感染対策関連法規 べんり帳2015)
- 大曲 貴夫
- Infection control : The Japanese journal of infection control 24(2), 38-44, 2015-02
- NAID 40020353190
- わが国の乳児ボツリヌス症の実状
- 森川 嘉郎
- 日本小児科学会雑誌 = The journal of the Japan Pediatric Society 119(1), 72-75, 2015-01
- NAID 40020334755
- 回帰熱の一例（国内感染第一例）
- 兼古 稔
- 日本臨床救急医学会雑誌 18(1), 63-67, 2015
- … 遊走性紅斑を認め，抗ボレリア抗体が陽性であったことからライム病と診断し，感染症法に基づく届出を行った。 …
- NAID 130005003279
- 細菌性胃腸炎と関連法規 (特集 夏に知っておきたい細菌性胃腸炎)
- 小杉 伸弘,大塚 喜人
- 臨床検査 58(7), 862-868, 2014-07
- NAID 40020132401
Related Links
- 感染症法に基づいて、下記の感染症を診断した医師の皆様に、届出をお願いします。 届出をいただくことで、感染症の発生や流行を探知することができ、まん延を防ぐための対策や、医療従事者・国民の皆様への情報提供に役立てられ ...
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- 感染症法について 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 これまで知られていなかった感染症への対応や医学の進歩等を踏まえ、1999年4月に、それまでの伝染病予防法、性病予防法、後天性免疫不全症候群の予防...
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| 関連記事 | 「感染症」「感染」「法」 |
「104E020」
- 診断した場合、直ちに届け出なければならないのはどれか。
- a メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症
- b 後天性免疫不全症候群 AIDS
- c 腸管出血性大腸菌感染症
- d 無菌性髄膜炎
- e 破傷風
※国試ナビ4※ ［104E019］←［国試_104］→［104E021］
「106B029」
- 公費医療とその根拠となる法律の組合せで正しいのはどれか。
※国試ナビ4※ ［106B028］←［国試_106］→［106B030］
「109E002」
- 社会保障制度について正しいのはどれか。
※国試ナビ4※ ［109E001］←［国試_109］→［109E003］
「106E030」
- 医師の届出義務と関連する法律の組合せで誤っているのはどれか。
※国試ナビ4※ ［106E029］←［国試_106］→［106E031］
「104E019」
- 公費医療と関連法の組合せで正しいのはどれか。
※国試ナビ4※ ［104E018］←［国試_104］→［104E020］
「098G010」
- 感染症法に基づき入院勧告を行うのはどれか。
※国試ナビ4※ ［098G009］←［国試_098］→［098G011］
「099D028」
- 感染症法で都道府県知事による入院の勧告・措置の対象とならないのはどれか。
- a. 腸管出血性大腸菌感染症
- b. 急性灰白髄炎
- c. ラッサ熱
- d. ペスト
- e. 結核
※国試ナビ4※ ［099D027］←［国試_099］→［099D029］
「100B073」
- 感染症法で3類に分類されるのはどれか。
- a. 流行性角結膜炎
- b. サルモネラ感染症
- c. 重症急性呼吸器症候群 SARS
- d. 後天性免疫不全症候群 AIDS
- e. 腸管出血性大腸菌感染症
※国試ナビ4※ ［100B072］←［国試_100］→［100B074］
「107G032」
- 公費医療について規定されているのはどれか。2つ選べ。
※国試ナビ4※ ［107G031］←［国試_107］→［107G033］
「107B004」
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律<感染症法>に基づく入院勧告の対象でないのはどれか。
※国試ナビ4※ ［107B003］←［国試_107］→［107B005］
「113F019」
- 感染症法に基づく入院勧告の対象となるのはどれか。
※国試ナビ4※ ［113F018］←［国試_113］→［113F020］
「五類感染症」
概念
- 国が感染症発生動向調査を行い、その結果等に基づいて必要な情報を国民や医療関係者等に提供・公開していくことによって、発生・拡大を防止すべき感染症（現在４２疾患）
- 発生動向の収集把握と情報の提供を行う。
五類感染症
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律の第6条第6項、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則#第1条に定められている
全数把握疾患
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則#第4条第3項に定められている
定数把握疾患
統計
- 五類感染症のうち、全数把握とされる疾患。
- 診断後7日以内に届出。
- 参考1を改変
| 西暦 | 1999 | 2000 | 2001 | 2002 | 2003 | 2004 | 2005 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | |
| 元号 | 平成11 | 平成12 | 平成13 | 平成14 | 平成15 | 平成16 | 平成17 | 平成18 | 平成19 | 平成20 | 平成21 | |
| アメーバ赤痢 | 276 | 378 | 429 | 465 | 520 | 610 | 698 | 752 | 801 | 871 | 786 | |
| ウイルス性肝炎 | B型肝炎 | 510 | 425 | 330 | 332 | 245 | 241 | 209 | 228 | 199 | 178 | 178 |
| C型肝炎 | 136 | 119 | 65 | 61 | 65 | 43 | 57 | 46 | 34 | 52 | 40 | |
| D型肝炎 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| その他 | 74 | 41 | 29 | 23 | 19 | 7 | 10 | 6 | 4 | 8 | 5 | |
| 不明 | 36 | 22 | 14 | 14 | 4 | 2 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| 急性脳炎 | ... | ... | ... | ... | 12 | 167 | 188 | 167 | 228 | 192 | 526 | |
| クリプトスポリジウム症 | 4 | 3 | 11 | 109 | 8 | 92 | 12 | 18 | 6 | 10 | 17 | |
| クロイツフェルト・ヤコブ病 | 92 | 108 | 133 | 147 | 118 | 176 | 153 | 178 | 157 | 151 | 142 | |
| 劇症型溶血性レンサ球菌感染症 | 21 | 44 | 46 | 92 | 52 | 52 | 60 | 106 | 95 | 104 | 103 | |
| 後天性免疫不全症候群 | 合計 | 588 | 794 | 947 | 916 | 970 | 1162 | 1203 | 1348 | 1493 | 1565 | 1446 |
| 無症候性キャリア | 346 | 413 | 570 | 547 | 564 | 699 | 753 | 852 | 951 | 1000 | 882 | |
| AIDS | 215 | 331 | 320 | 312 | 337 | 386 | 359 | 406 | 414 | 441 | 429 | |
| その他 | 27 | 50 | 57 | 57 | 69 | 77 | 91 | 90 | 128 | 124 | 135 | |
| ジアルジア症 | 42 | 98 | 137 | 113 | 103 | 94 | 86 | 86 | 53 | 73 | 70 | |
| 髄膜炎菌性髄膜炎 | 10 | 15 | 8 | 9 | 18 | 21 | 10 | 14 | 17 | 10 | 10 | |
| 先天性風しん症候群 | 0 | 1 | 1 | 1 | 1 | 10 | 2 | 0 | 0 | 0 | 2 | |
| 梅毒 | I期梅毒 | 112 | 129 | 104 | 99 | 114 | 136 | 151 | 175 | 198 | 172 | 142 |
| II期梅毒 | 126 | 157 | 134 | 121 | 127 | 179 | 180 | 205 | 234 | 282 | 251 | |
| 晩期顕症梅毒 | 47 | 46 | 40 | 53 | 54 | 54 | 37 | 50 | 55 | 65 | 44 | |
| 先天梅毒 | 9 | 8 | 6 | 9 | 5 | 7 | 3 | 12 | 7 | 9 | 5 | |
| 無症候 | 457 | 421 | 301 | 293 | 209 | 160 | 172 | 195 | 225 | 299 | 249 | |
| 破傷風 | 66 | 91 | 80 | 106 | 73 | 101 | 115 | 117 | 89 | 123 | 113 | |
| バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症 | ... | ... | ... | ... | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| バンコマイシン耐性腸球菌感染症 | 23 | 36 | 40 | 44 | 59 | 58 | 69 | 83 | 84 | 80 | 116 | |
| 風疹 | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | 293 | 147 | |
| 麻疹 | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | ... | 11012 | 732 | |
参考
- 年別報告数一覧（その１：全数把握） 一類～五類感染症、新型インフルエンザ等感染症および指定感染症（全数）
国試
「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」
第1条
（五類感染症）
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号。以下「法」という。）第六条第六項第九号に規定する厚生労働省令で定める感染性の疾病は、次に掲げるものとする。
- 一 アメーバ赤痢
- 二 ＲＳウイルス感染症
- 三 咽頭結膜熱
- 四 Ａ群溶血性レンサ球菌咽頭炎
- 五 感染性胃腸炎
- 六 急性出血性結膜炎
- 七 急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
- 八 クラミジア肺炎（オウム病を除く。）
- 九 クロイツフェルト・ヤコブ病
- 十 劇症型溶血性レンサ球菌感染症
- 十一 細菌性髄膜炎
- 十二 ジアルジア症
- 十三 水痘
- 十四 髄膜炎菌性髄膜炎
- 十五 性器ヘルペスウイルス感染症
- 十六 尖圭コンジローマ
- 十七 先天性風しん症候群
- 十八 手足口病
- 十九 伝染性紅斑
- 二十 突発性発しん
- 二十一 破傷風
- 二十二 バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
- 二十三 バンコマイシン耐性腸球菌感染症
- 二十四 百日咳
- 二十五 風しん
- 二十六 ペニシリン耐性肺炎球菌感染症
- 二十七 へルパンギーナ
- 二十八 マイコプラズマ肺炎
- 二十九 無菌性髄膜炎
- 三十 薬剤耐性アシネトバクター感染症
- 三十一 薬剤耐性緑膿菌感染症
- 三十二 流行性角結膜炎
- 三十三 流行性耳下腺炎
- 三十四 淋菌感染症
第三章 感染症に関する情報の収集及び公表
（医師の届出）
第4条
- ３ 法第十二条第一項第二号に規定する厚生労働省令で定める五類感染症（法第十二条第一項の規定により、当該感染症の患者について届け出なければならないものに限る。）は、次に掲げるものとする。
- 一 アメーバ赤痢
- 二 ウイルス性肝炎（Ｅ型肝炎及びＡ型肝炎を除く。）
- 三 急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
- 四 クリプトスポリジウム症
- 五 クロイツフェルト・ヤコブ病
- 六 劇症型溶血性レンサ球菌感染症
- 七 後天性免疫不全症候群
- 八 ジアルジア症
- 九 髄膜炎菌性髄膜炎
- 十 先天性風しん症候群
- 十一 梅毒
- 十二 破傷風
- 十三 バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
- 十四 バンコマイシン耐性腸球菌感染症
- 十五 風しん
- 十六 麻しん
（指定届出機関の指定の基準）
第6条
- 法第十四条第一項 に規定する厚生労働省令で定める五類感染症は、次の表の各項の上欄に掲げるものとし、同項 に規定する五類感染症の発生の状況の届出を担当させる指定届出機関の指定は、地域における感染症に係る医療を提供する体制、保健所の設置の状況、人口等の社会的条件、地理的条件等の自然的条件その他の地域の実情を勘案して同欄に掲げる五類感染症の区分（以下この条並びに次条第一項及び第三項において「五類感染症指定区分」という。）に応じ、原則として当該各項の下欄に定める病院又は診療所のうち当該五類感染症指定区分の感染症に係る指定届出機関として適当と認めるものについて行うものとする。
| 一 | RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、水痘、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、百日咳、ヘルパンギーナ及び流行性耳下腺炎 | 診療科名中に小児科を含む病院又は診療所 |
| 二 | インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。） | 診療科名中に内科又は小児科を含む病院又は診療所 |
| 三 | 急性出血性結膜炎及び流行性角結膜炎 | 診療科名中に眼科を含む病院又は診療所 |
| 四 | 性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ及び淋菌感染症 | 診療科名中に産婦人科若しくは産科若しくは婦人科、医療法施行令（昭和二十三年政令第三百二十六号）第三条の二第一項第一号ハ及びニ（２）の規定により性感染症と組み合わせた名称を診療科名とする診療科又は泌尿器科若しくは皮膚科を含む病院又は診療所 |
| 五 | クラミジア肺炎、（オウム病を除く。）、細菌性髄膜炎、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症及び薬剤耐性緑膿菌感染症 | 患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもの |
（感染症の発生の状況及び動向の把握）
第7条
- 法第十四条第二項 の届出は、当該指定届出機関に係る五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者については診断し、又は検案した日の属する週の翌週（診断し、又は検案した日が日曜日の場合にあっては、当該診断し、又は検案した日の属する週）の月曜日（前条第一項の表の四の項の上欄に掲げる五類感染症、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症又は薬剤耐性緑膿菌感染症に係るものにあっては、診断した日の属する月の翌月の初日）に、当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者については直ちに行うものとする。ただし、次に掲げる場合は、当該届出をすることを要しない。
- 一 当該指定届出機関（患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもののうち、都道府県知事が指定するものに限る。）に係る前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症の患者に係るものにあっては、当該患者が入院を要しないと認められる場合
- 二 当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものにあっては、当該疑似症が二類感染症、三類感染症、四類感染症又は五類感染症の患者の症状であることが明らかな場合
- ２ 法第十四条第二項 に規定する厚生労働省令で定める事項は、前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものについて前項第一号の指定届出機関が届け出る場合にあっては診断した患者に係る集中治療室及び人工呼吸器の使用の有無並びに脳波検査その他急性脳症の発症の有無を判断するために必要な検査の実施に関する事項とし、前条第一項の表の五の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものにあっては原因となった病原体の名称及びその識別のために行った検査の方法とする。
- ３ 法第十四条第三項 に規定する報告は、五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者に係るものについては同条第二項 に規定する届出を受けた後七日以内に、疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものについては直ちに行うものとする。
法令
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則（平成十年十二月二十八日厚生省令第九十九号）
「インフルエンザウイルス」
- 英
- influenza virus Flu
- 関
- インフルエンザ、急性呼吸器感染症、感染症法
ウイルス学
- エンベロープを有する。RNA一本鎖(-)
- オルソミクソウイルス科
- A型インフルエンザウイルス属
- B型インフルエンザウイルス属
- C型インフルエンザウイルス属
A型とB型の比較
| A型インフルエンザ | B型インフルエンザ | |
| 自然宿主 | 水鳥(カモなど) | ヒト |
| 感染 | トリ、ブタとの人獣共通感染 | ヒト |
| 変異 | 変異しやすい | 変異しにくい 自然宿主がヒトだけなので 不連続変異がない |
| 流行 | 世界的大流行を起こす | 地域的な流行が多い |
ゲノム
- 分節構造を有する。A,B型は8分節。C型は7分節。
- 遺伝子再集合を起こす
亜型
- A型とB型はウイルス表面に赤血球凝集素（HA）とノイラミニダーゼ（NA）を有している。
- HAは16亜型。NAは9亜型。
- A型インフルエンザウイルスでは、HAは16種類、NAは9種類知られており、この組み合わせで亜型が決定される。
- 同一のHAであっても抗原決定基が5箇所存在するために、変異により獲得抗体の中和を逃れる。
- H1N1(ソ連A型)、H3N2(香港A型)がヒトに感染する。H2N2(アジアA型)もヒトに感染するが、流行が見られていない。
- B型インフルエンザウイルスはHAは1種類のみしか存在しない。
感染症
まとめ
インフルエンザの特徴について
- インフルエンザはオルソミクソウイルス科に分類され、エンベロープを有し、一本鎖かつマイナス鎖のRNAをゲノムにもつ。インフルエンザはA型インフルエンザウイルス属、B型インフルエンザウイルス属、C型インフルエンザウイルス属の三つに分類されている。A型及びB型インフルエンザウイルス属に属するウイルスはインフルエンザ粒子の外面にヘマグルチニン(HA)とノイラミニダーゼ(NA)を有しており、これらはそれぞれ16種類、9種類あり、これらの組み合わせで一つのウイルスの亜型をなす。ヘマグルチニンは宿主細胞のシアル酸をレセプターとして結合し、またエンドソーム内でエンベロープとエンドソームの脂質二重膜を融合して宿主内への侵入に関わっている。ノイラミニダーゼはシアル酸を切断する酵素であり、この酵素がヘマグルチニンに結合したシアル酸を分解することで宿主細胞から出芽できる。なお、C型インフルエンザウイルス属はHAとNAの代わりにhemaglutinin-esterase(HE)タンパク質がこの機能を担っており亜系はない。
抗原変異：shift(抗原不連続変異)とdrift(抗原連続変異)
- shiftは遺伝子再集合により亜型が変化する変異であり、16種類あるHAと9種類あるNAの組み合わせが異なった新な亜型のウイルスが生まれることである。この変異により生じたインフルエンザウイルスに対する抗体は誰も有していないことが考えられ、世界的な流行が起こりうる。driftは同一亜型内の変異であって、HAあるいはNAにアミノ酸置換変異が生じるなどにより起こる。この変化により抗原性が変化するため、ワクチンが効かなかったりあるいは抗体抗原反応が生じなかったりして流行が起こりうる。しかしながら抗原性が全く変わるわけではないためワクチンや抗インフルエンザウイルス抗体が無効になるわけではない。
高病原性鳥インフルエンザ
- カモは16種類あるHAのどの亜型のインフルエンザウイルスに感染しても不顕性であるのに対し、ニワトリに感染しうるH5とH7は高病原性であり致死率は100%である。この型のインフルエンザウイルスのHAはニワトリで全身に感染しうる。H5のHAは全ての細胞のゴルジ装置中に存在するFurinというプロテアーゼでHA1とHA2に切断される。つまり、全身の細胞で増殖しうるウイルスである。これゆえにH5あるいはH7を持つ鳥インフルエンザウイルスは高病原性鳥インフルエンザと呼ばれている。
高病原性鳥インフルエンザの流行の可能性
- カモは16種類あるHAのどの亜型のインフルエンザウイルスにも不顕性感染する。また、カモは渡り鳥であり、季節性に地球の半球の南北を往来する。このため、カモが停留する池の周辺からニワトリなどの家禽に高病原性鳥インフルエンザがもたらされ家禽類の間で流行しうる。さらに家禽類の飼育者も高病原性鳥インフルエンザに感染しうる。この時点ではH5N1はヒトに対する効率よく感染できないが、2つの変化によって感染の効率が上昇しうる。一つはHAがトリ型レセプターからヒト型レセプターを認識するように変異することであり、もう一つはRNA依存性RNAポリメラーゼの至適温度が42℃から36℃に変わるよう変異することである。これらの変化が起こればトリ型のH5N1はヒト型に変化し、ヒトに対して全身性そしてより高い感染伝播性を獲得しヒトで大流行を起こしうる。
インフルエンザの予防と治療
- インフルエンザの予防はうがいと手洗いである。そして、人混みを避け人混みに出る必要に迫られれば、花粉症用のマスクを着用する。また、毎年年末から流行し、免疫系が立ち上がるのに数週間はかかることを考え、11月上旬に1回目、11月下旬に2回目を接種してもらうのがよい。治療には日本ではアマンタジン、ザナミビル、オセルタミビルが使われてる。アマンタジンはA型ウイルスのみの適用であることに注意すべきである。ザナミビルは12歳以上が適用であり、吸入で用いる。A,B型の両方に適用できる。オセルタミビルは服用剤であり、A,B型の両方に適用できる。
参考
- 国立感染症研究所 感染症情報センター
- 東京都 - 感染症情報センター
- 東京都 - 感染症情報センター 季節性インフルエンザ
- 鳥インフルエンザウイルスのヒトへの感染に重要なアミノ酸変異を発見
- 新型インフルエンザに対応するためのタンパク質立体構造データベースを全世界に公開- 抗インフルエンザウイルス薬剤開発促進へ -
「麻疹」
特徴
病原体
疫学
- 1-5歳に好発
- 6ヶ月までは母体からの移行抗体により発症しない
感染経路
- 空気感染
- 上気道粘膜に進入・増殖 → 所属リンパ節で増殖 → ウイルス血症 → 全身諸臓器で増殖
- リンパ節腫脹は伴わない
- 感染性のある時期は、前駆症状(鼻汁、咳嗽、全身倦怠感、結膜充血)が出現する直前から発疹出現後4日間である。
潜伏期
- 10-12日
経過、症状
- NDE.437
- 1. カタル期：1-5病日：発熱、くしゃみ、鼻水、目脂。コプリック斑
- leukopenia, relative lymphocytosis
- 白血球が劇的に低下し、2000-3000まで落ち込むことがある。
- カタル期終わりの1-2病日に解熱してコプリック斑が発生
- カタル期の鼻汁、唾液、涙液、気道分泌液は感染性有り
- 2. 発疹期：6-10病日：発熱。発疹は耳後部、頚部から始まり体幹から四肢へ。色素沈着を残す ⇔風疹
- 発疹は斑状紅色丘疹。融合する (⇔風疹)
細胞性免疫の低下
- 麻疹に感染するとツベルクリン反応が陰性化する
合併症
晩期合併症
妊娠
- 胎児への影響は報告されていない
検査
- 画像検査
- 胸部単純X線写真：間質性肺炎像
診断
- 原則的には血清学的検査でペア血清による4倍以上の抗体価の上昇を証明する。ただし、検体を凍結保存する必要があり、2回目の検体は感染後2週間後の血清を用いることになり、迅速な診断には向かない。RT-PCRは効果であり、商業レベルで普及しておらず、実臨床では麻疹IgMの抗体価でもって診断をしているのが現状である。
鑑別疾患
治療
- 対症療法
- 合併症の治療：肺炎、中耳炎などの細菌性二次感染が多く、予防のために抗菌薬投与が行われる
学校伝染病
- 学校保健安全法では、解熱後3日経過するまで出席停止(NDE.438)
出席停止の解除は、主要症状が消退したあと7日？
予防
- 麻疹生ワクチン
- 免疫不全患者にはγグロブリン製剤（ガンマグロブリン筋注）
- 免疫があれば重症化しない
暴露後発症予防
- 麻疹抗体を持たない健常者が麻疹患者と接触した場合、72時間以内であれば麻疹ワクチンを接種することにより麻疹の発症を予防できる可能性がある。また発症しても症状を軽減しうる。
- 免疫不全者、1歳以下の乳児、妊婦などが暴露された場合や麻疹ワクチンが禁忌の人では、暴露後6日以内であれば、免疫グロブリンを投与することにより、あるい程度の発症予防効果、症状軽減効果があるとされる。
予後
- 2大死因は肺炎と脳炎
参考
uptodate
- 1. [charged] 麻疹の臨床症状および診断 - uptodate [1]
- 2. [charged] 麻疹の予防および治療 - uptodate [2]
- 3. [charged] 麻疹の疫学および伝染 - uptodate [3]
「結核」
- 英
- tuberculosis, TB
- 同
- 結核症
- 関
- 結核菌 Mycobacterium tuberculosis、抗結核薬
- 肺結核、腸結核、脳結核腫
- 感染予防学 080423I,II
- first aid step1 2006 p.135,137,143,162,172,173,181
- Pott's disease = vertebral tuberculosis. constrictive pericarditis = tuberculosis
概念
病原菌
疫学
- 罹患率は男性の方が多い。
平成21年
- 参考3
- 結核患者の発生は未だ２万４千人以上である。結核罹患率は引き続き減少傾向にあるが、減少率は２％台と低い。
- 新登録結核患者数 24,170人
- 罹患率(人口10万人対の新登録結核患者数) 19.0 （対前年比0.4減）
- 80歳以上の結核罹患率は横ばいないし増加し、70歳以上の高齢結核患者は新登録結核患者の半数以上となった。
- 80歳以上の罹患率 88.3 (H20 87.6、H19 90.5、H18 93.0)
- 70歳以上の新登録結核患者の占める割合 50.1%(H20 48.9%、H19 47.9%、H18 47.0%)
- 世界的に見て、日本は依然として結核中まん延国である。
- 日本の罹患率（19.0）は、米国(4.3)の4.4倍、カナダ（4.7）の4.0倍、スウェーデン（5.4）の3.5倍、オーストラリア(5.5)の3.5倍。
感染の型
- SPU.178
一次感染
- 初感染患者に形成される初期変化群の増悪による病変：全身性血行性散布(粟粒結核など)、肺原発巣の空洞化、リンパ節の穿孔による吸引性結核性肺炎、結核性胸膜炎
二次感染
- 初感染から長期間を経て発症するもの
症状
結核の皮膚病変
検査
- 「喀痰の抗酸菌検査では１日１回、連続して３日間検査することが推奨されている。抗酸菌検査では通常、塗抹検査と培養検査の２項目をオーダーするが、結核の疑いが強い場合には、健康保険診療上、結核菌核酸増幅法検査を１回行うことができる。」(ガイドライン1より引用)
診断
- 結核菌の診断を行う上では、あくまでも細菌学的検査(塗沫検査、培養検査)によることが原則である。(IRE.1034)
- 結核の疑いが強い場合にはPCR法により確定して、直ちに保健所に届けるのがよい。
治療
- 標準治療法：最初2ヶ月間4剤、次の4ヶ月間2-3剤の計6ヶ月間の治療
- 例：INH,RFP,EB,PZAで2ヶ月間(bactericidal phase) → INH,RFP(,EB)で4ヶ月間(continuation phase)
- 多剤耐性結核菌：少なくともINHとRFPに同時耐性を示す菌株
2009年に厚生労働省告示
- A法
- ピラジナミド（PZA）を使用できる場合には、まずイソニアジド（INH）、リファンピシン（RFP）およびPZAにストレプトマイシン（SM）またはエタンブトール（EB）を加えた４剤併用療法を２ｶ月間行い、その後INHおよびRFPの２剤併用療法を４剤併用療法開始時から６ｶ月を経過するまで行う。
- B法
- PZAを使用できない場合には、まずINHおよびRFPの2剤にSMまたはEBを加えてた３剤併用療法を２ないし６ヵ月間行い、その後INHおよびRFPの２剤併用療法を３剤併用療法開始時から９ヶ月を経過するまでに行う。INHまたはRFPを使用できない場合、症状が著しく重い場合、治療開始から２ｶ月を経ても結核菌培養検査陽性の場合、糖尿病、じん肺、HIV感染症等の疾患を合併する場合、または副腎皮質ホルモン剤を免疫抑制剤を長期にわたり使用している場合、などでは治療期間を３ヵ月間延長できる。
薬物療法：抗結核薬
感染経路
公衆衛生
参考
- 1. 日本結核病学会
- 2. 共益財団法人結核予防学会
- 3. 結核登録者情報調査【平成18年まで結核発生動向調査】｜厚生労働省
ガイドライン
- 1. 結核診療ガイドライン(の要点抜粋) 山岸文雄 独立行政法人国立病院機構千葉東病院 病院長
国試
「感染症」
- 英
- infectious disease
- 関
- 感染、定着、感染症法
- →宿主が病原体を追い出そうとしている状態
新興感染症
再興感染症
地域別の感染症
参考になるリンク
- 厚生労働省検疫所 - 感染症別情報トップ
- 厚生労働省検疫所 - 国別感染症情報トップ
- Centers for Disease Control and Prevention
「感染」
- 細菌が宿主の体表面、体内や組織内に付着して増殖し、定着している状態。
- 感染の成立には微生物(定着能、増殖能、細胞内進入能、毒素産生能などを総合した病原性)と宿主(排除能、殺菌能などの生体防御機構)の力関係が崩れたときに生じる