- 英
- diphtheria
- 関
- ジフテリア菌
特徴
- 感染症法における二類感染症である
- グラム陽性桿菌であるCorynebacterium diphtheriaeによる気道感染症である。
病原体
疫学
- 2-5歳の小児に好発
潜伏期間
感染経路
- 飛沫感染
病型
- 鼻ジフテリア, anterior nasal diphtheria
- 咽頭ジフテリア, pharyngeal diphtheria
- 扁桃ジフテリア, tonsiller diphtheria
- 喉頭ジフテリア, laryngeal diphtheria
- 皮膚ジフテリア, cutaneous diphtheria skin diphtheria
- 眼結膜ジフテリア, ocular diphtheria
- 生殖器ジフテリア, 陰門ジフテリア, genital diphtheria
症状
- 発熱、咽頭発赤・クループ(扁桃に偽膜形成し、気道閉鎖)、頚部リンパ節腫脹
合併症
- ジフテリア後心臓疾患：発病後2-3週間後。房室ブロック、心筋炎。時に血圧低下、心雑音、ギャロップリズム、心不全
- ジフテリア後麻痺：発病後5-6週間後。多発神経炎による。軟口蓋麻痺により嚥下困難、動眼神経麻痺、生体麻痺、体幹四肢筋の麻痺。4-6週後には回復。
- ネフローゼ
治療
- 抗毒素血清療法、ペニシリン
予防
- DPT I期：3ヶ月から6ヶ月に3回。1歳半以降に1回
- DPT II期：11歳～12歳
Wikipedia preview
出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2014/01/24 08:32:07」(JST)
wiki ja
UpToDate Contents
全文を閲覧するには購読必要です。 To read the full text you will need to subscribe.
- 1. ジフテリアの診断および治療 diagnosis and treatment of diphtheria
- 2. ジフテリアの疫学、病態生理および臨床症状 epidemiology pathophysiology and clinical manifestations of diphtheria
- 3. 成人における破傷風-ジフテリアトキソイドワクチン tetanus diphtheria toxoid vaccination in adults
- 4. 0～6歳の乳児および小児におけるジフテリア、破傷風、および百日咳ワクチン diphtheria tetanus and pertussis immunization in infants and children 0 through 6 years of age
- 5. 7～18歳の小児におけるジフテリア、破傷風、および百日咳ワクチン diphtheria tetanus and pertussis immunization in children 7 through 18 years of age
Japanese Journal
- 感染制御学ノート(vol.27)ジフテリア菌
- 佐藤 法仁
- DH style 8(3), 12-14, 2014-03
- NAID 40019988567
- ジフテリア・百日咳・破傷風 (特集 予防接種法改正 : 予防接種とワクチンの現状) -- (定期接種A)
- 岡田 賢司
- 小児科 54(12), 1669-1675, 2013-11
- NAID 40019874871
- DPTワクチン (特集 変貌を遂げつつあるわが国の予防接種体制)
- 三田村 敬子
- 日本医師会雑誌 142(8), 1753-1757, 2013-11
- NAID 40019848485
- ジフテリア禍事件と予防接種の問題
- 和気 正芳
- 日本の科学者 48(8), 482-487, 2013-08
- NAID 40019771544
Related Links
- ジフテリアの偽膜は厚く、その境界は鋭利で剥れにくく、剥がすと出血しやすい。頸部リンパ 節炎が特徴的であり、高度に腫張すると牛頚 （bull neck）状となる。喉頭ジフテリアは咽頭 ジフテリアから発展する場合が多く ...
- ジフテリアについて紹介しています。 ... 1期：初回接種については生後3ヵ月～12ヵ月の期間に20～56日までの間隔をおいて3回、追加接種については3回目の接種を行ってから6ヵ月以上の間隔を置き、生後12ヵ月～18ヵ月に1回の接種を ...
- ジフテリア (diphtheria) は、ジフテリア菌 ( Corynebacterium diphtheriae) を病原体とするジフテリア毒素によって起こる上気道の粘膜感染症。 感染部位によって咽頭・扁桃ジフテリア、喉頭ジフテリア、鼻ジフテリア、 皮膚ジフテリア、 眼結膜 ...
Related Pictures
Japan Pharmaceutical Reference
薬効分類名
- ワクチン・トキソイド混合製剤
販売名
沈降ジフテリア破傷風混合トキソイド「タケダ」
組成
製法の概要
- 本剤は、ジフテリア菌（Park-Williams No.8株）及び破傷風菌（Harvard株）を個別に純培養後除菌ろ過して得られた各毒素液を精製濃縮し、ホルマリンを加えて無毒化したトキソイド原液を混合し、更にアルミニウム塩及び希釈液としてリン酸塩緩衝塩化ナトリウム液を加え、規定濃度に調製したものである。本剤は製造工程でヒトの毛髪由来成分(L-シスチン)、トリの羽毛由来成分(L-チロシン)、ウシの肝臓、心臓、肉、乳由来成分(スキムミルク、ポリペプトン、バクトカジトン、カザミノアシド)及びウマの血清を使用している。
組 成
- 本剤は１ｍＬ（１瓶）中に、次の成分を含有する。
有効成分
- ジフテリアトキソイド 約５０Ｌｆ
破傷風トキソイド 約１０Ｌｆ
添加物
- アルミニウム塩（免疫増強剤） ０．５ｍｇ（アルミニウム換算）
フェノキシエタノール（保存剤） ５μＬ
ホルマリン（不活化剤） ０．０１Ｗ
／Ｖ ％以下（ホルムアルデヒド換算）
禁忌
（予防接種を受けることが適当でない者）
- 被接種者が次のいずれかに該当すると認められる場合には、接種を行ってはならない。
- 明らかな発熱を呈している者
- 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者
- 本剤の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな者
- 上記に掲げる者のほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者
効能または効果
- 本剤は、ジフテリア及び破傷風の予防に使用する。
○初回免疫
- 通常、１回0.5mLずつを２回、３〜８週間の間隔で皮下に注射する。ただし、１０歳以上の者には、第１回量を0.1mLとし、副反応の少ないときは、第２回以後適宜増量する。
○追加免疫
- 第１回の追加免疫には、通常、初回免疫後６箇月以上の間隔をおいて、（標準として初回免疫終了後１２箇月から１８箇月までの間に）0.5mLを１回皮下に注射する。ただし、初回免疫のとき副反応の強かった者には適宜減量し、以後の追加免疫のときの接種量もこれに準ずる。
また、１０歳以上の者には、0.1mL以下を皮下に注射する。
接種対象者・接種時期
- 定期接種の場合には、ジフテリア及び破傷風の第２期の予防接種については、１１歳以上１３歳未満の者（１１歳に達した時から１２歳に達するまでの期間を標準的な接種期間とする）に、通常、本剤０．１ｍＬを１回皮下に注射する。
他のワクチン製剤との接種間隔
- 生ワクチンの接種を受けた者は、通常、２７日以上、また他の不活化ワクチンの接種を受けた者は、通常、６日以上間隔を置いて本剤を接種すること。
ただし、医師が必要と認めた場合には、同時に接種することができる（なお、本剤を他のワクチンと混合して使用してはならない）。
慎重投与
（接種の判断を行うに際し、注意を要する者）
- 被接種者が次のいずれかに該当すると認められる場合は、健康状態及び体質を勘案し、診察及び接種適否の判断を慎重に行い、予防接種の必要性、副反応、有用性について十分な説明を行い、同意を確実に得た上で、注意して接種すること。
- 心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患、発育障害等の基礎疾患を有する者
- 予防接種で接種後２日以内に発熱のみられた者及び全身性発疹等のアレルギーを疑う症状を呈したことがある者
- 過去にけいれんの既往のある者
- 過去に免疫不全の診断がなされている者及び近親者に先天性免疫不全症の者がいる者
- 本剤の成分に対してアレルギーを呈するおそれのある者
重大な副作用
ショック、アナフィラキシー（０．１％未満）
- ショック、アナフィラキシー（蕁麻疹、呼吸困難、血管浮腫等）があらわれることがあるので、接種後は観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行うこと。
薬効薬理
- ジフテリア及び破傷風を予防するためには、生体内にあらかじめ各々の感染防御抗原に対する血中抗体が一定（感染防御レベル）以上産生されている必要がある。ジフテリアに対する感染防御は、0.01ＩＵ（国際単位）／ｍＬの抗毒素（抗体）が、また破傷風に対する感染防御は、0.01ＩＵ／ｍＬの抗毒素がそれぞれ血中に存在すればよいと考えられている３，４）
。
本剤を２回接種後４週間すると、一時的にジフテリア、破傷風、いずれも前述の防御レベル以上の抗体価が得られるが、含まれる抗原成分が不活化されたトキソイドであるため、漸次各々の抗体価は低下する。したがって、それ以後少なくとも数年にわたり、感染防御効果を持続（抗体価レベルの維持）するためには、追加免疫が必要である。
★リンクテーブル★
| 国試過去問 | 「098G010」「107B004」「097H015」「081A069」 |
| リンク元 | 「細菌」「学校保健安全法施行規則」「予防接種法」「ワクチン」「予防接種法施行令」 |
| 拡張検索 | 「喉頭ジフテリア」「ジフテリア・破傷風・百日咳ワクチン」「ジフテリア破傷風百日咳混合ワクチン」「ジフテリア・破傷風ワクチン」 |
「098G010」
- 感染症法に基づき入院勧告を行うのはどれか。
※国試ナビ4※ ［098G009］←［国試_098］→［098G011］
「107B004」
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律<感染症法>に基づく入院勧告の対象でないのはどれか。
※国試ナビ4※ ［107B003］←［国試_107］→［107B005］
「097H015」
※国試ナビ4※ ［097H014］←［国試_097］→［097H016］
「081A069」
- 正しい組み合わせはどれ
- a. (1)(2)(3)
- b. (1)(2)(5)
- c. (1)(4)(5)
- d. (2)(3)(4)
- e. (3)(4)(5)
「細菌」
細菌の命名
- ラテン語であり、イタリックで表す。
- 「属名 + 種名」で表現される。
グラム染色性と形状による分類と疾患
「学校保健安全法施行規則」
第一章 環境衛生検査等
（環境衛生検査）
第1条
- 学校保健安全法（昭和三十三年法律第五十六号。以下「法」という。）第五条の環境衛生検査は、他の法令に基づくもののほか、毎学年定期に、法第六条に規定する学校環境衛生基準に基づき行わなければならない。
- ２ 学校においては、必要があるときは、臨時に、環境衛生検査を行うものとする。
第二章 健康診断
第一節 就学時の健康診断
（方法及び技術的基準）
第3条
- 法第十一条の健康診断の方法及び技術的基準は、次の各号に掲げる検査の項目につき、当該各号に定めるとおりとする。
- 一 栄養状態は、皮膚の色沢、皮下脂肪の充実、筋骨の発達、貧血の有無等について検査し、栄養不良又は肥満傾向で特に注意を要する者の発見につとめる。
- 二 脊柱の疾病及び異常の有無は、形態等について検査し、側わん症等に注意する。
- 三 胸郭の異常の有無は、形態及び発育について検査する。
- 四 視力は、国際標準に準拠した視力表を用いて左右各別に裸眼視力を検査し、眼鏡を使用している者については、当該眼鏡を使用している場合の矯正視力についても検査する。
- 五 聴力は、オージオメータを用いて検査し、左右各別に聴力障害の有無を明らかにする。
- 六 眼の疾病及び異常の有無は、伝染性眼疾患その他の外眼部疾患及び眼位の異常等に注意する。
- 七 耳鼻咽頭疾患の有無は、耳疾患、鼻・副鼻腔疾患、口腔咽喉頭疾患及び音声言語異常等に注意する。
- 八 皮膚疾患の有無は、伝染性皮膚疾患、アレルギー疾患等による皮膚の状態に注意する。
- 九 歯及び口腔の疾病及び異常の有無は、齲歯、歯周疾患、不正咬合その他の疾病及び異常について検査する。
- 十 その他の疾病及び異常の有無は、知能及び呼吸器、循環器、消化器、神経系等について検査するものとし、知能については適切な検査によつて知的障害の発見につとめ、呼吸器、循環器、消化器、神経系等については臨床医学的検査その他の検査によつて結核疾患、心臓疾患、腎臓疾患、ヘルニア、言語障害、精神神経症その他の精神障害、骨、関節の異常及び四肢運動障害等の発見につとめる。
第二節 児童生徒等の健康診断
（時期）
第5条
- 法第十三条第一項の健康診断は、毎学年、六月三十日までに行うものとする。ただし、疾病その他やむを得ない事由によつて当該期日に健康診断を受けることのできなかつた者に対しては、その事由のなくなつた後すみやかに健康診断を行うものとする。
- ２ 第一項の健康診断における結核の有無の検査において結核発病のおそれがあると診断された者（第六条第三項第四号に該当する者に限る。）については、おおむね六か月の後に再度結核の有無の検査を行うものとする。
（検査の項目）
第6条
- 法第十三条第一項の健康診断における検査の項目は、次のとおりとする。
- 一 身長、体重及び座高
- 二 栄養状態
- 三 脊柱及び胸郭の疾病及び異常の有無
- 四 視力及び聴力
- 五 眼の疾病及び異常の有無
- 六 耳鼻咽頭疾患及び皮膚疾患の有無
- 七 歯及び口腔の疾病及び異常の有無
- 八 結核の有無
- 九 心臓の疾病及び異常の有無
- 十 尿
- 十一 寄生虫卵の有無
- 十二 その他の疾病及び異常の有無
- ２ 前項各号に掲げるもののほか、胸囲及び肺活量、背筋力、握力等の機能を、検査の項目に加えることができる。
- ３ 第一項第八号に掲げるものの検査は、次の各号に掲げる学年において行うものとする。
- 一 小学校（特別支援学校の小学部を含む。以下この条、第七条第六項及び第十一条において同じ。）の全学年
- 二 中学校（中等教育学校の前期課程及び特別支援学校の中学部を含む。以下この条及び第七条第六項において同じ。）の全学年
- 三 高等学校（中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部を含む。以下この条及び第七条第六項において同じ。）及び高等専門学校の第一学年
- 四 大学の第一学年
- ４ 第一項各号に掲げる検査の項目のうち、小学校の第四学年及び第六学年、中学校及び高等学校の第二学年並びに高等専門学校の第二学年及び第四学年においては第四号に掲げるもののうち聴力を、小学校の第四学年以上の学年並びに中学校、高等学校及び高等専門学校の全学年においては第十一号に掲げるものを、大学においては第一号、第三号、第四号、第七号、第十号及び第十一号に掲げるもの（第一号にあつては、座高に限る。）を、それぞれ検査の項目から除くことができる。
（感染症の種類）
第18条
- 学校において予防すべき感染症の種類は、次のとおりとする。 → 学校感染症
- 一 第一種 エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群（病原体がコロナウイルス属ＳＡＲＳコロナウイルスであるものに限る。）及び鳥インフルエンザ（病原体がインフルエンザウイルスＡ属インフルエンザＡウイルスであつてその血清亜型がＨ五Ｎ一であるものに限る。次号及び第十九条第一項第二号イにおいて「鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）」という。）
- 二 第二種 インフルエンザ（鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）を除く。）、百日咳、麻しん、流行性耳下腺炎、風しん、水痘、咽頭結膜熱及び結核
- 三 第三種 コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎その他の感染症
- ２ 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号）第六条第七項から第九項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなす。
（出席停止の期間の基準）
第19条
- 令第六条第二項の出席停止の期間の基準は、前条の感染症の種類に従い、次のとおりとする。
- 一 第一種の感染症にかかつた者については、治癒するまで。
- 二 第二種の感染症（結核を除く。）にかかつた者については、次の期間。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りでない。
- イ インフルエンザ（鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）及び新型インフルエンザ等感染症を除く。）にあつては、解熱した後二日を経過するまで。
- ロ 百日咳にあつては、特有の咳が消失するまで。
- ハ 麻しんにあつては、解熱した後三日を経過するまで。
- ニ 流行性耳下腺炎にあつては、耳下腺の腫脹が消失するまで。
- ホ 風しんにあつては、発しんが消失するまで。
- ヘ 水痘にあつては、すべての発しんが痂皮化するまで。
- ト 咽頭結膜熱にあつては、主要症状が消退した後二日を経過するまで。
- 三 結核及び第三種の感染症にかかつた者については、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
- 四 第一種若しくは第二種の感染症患者のある家に居住する者又はこれらの感染症にかかつている疑いがある者については、予防処置の施行の状況その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
- 五 第一種又は第二種の感染症が発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。
- 六 第一種又は第二種の感染症の流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。
第四章 学校医、学校歯科医及び学校薬剤師の職務執行の準則
（学校医の職務執行の準則）
第22条
- 学校医の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 学校の環境衛生の維持及び改善に関し、学校薬剤師と協力して、必要な指導及び助言を行うこと。
- 三 法第八条の健康相談に従事すること。
- 四 法第九条の保健指導に従事すること。
- 五 法第十三条の健康診断に従事すること。
- 六 法第十四条の疾病の予防処置に従事すること。
- 七 法第二章第四節の感染症の予防に関し必要な指導及び助言を行い、並びに学校における感染症及び食中毒の予防処置に従事すること。
- 八 校長の求めにより、救急処置に従事すること。
- 九 市町村の教育委員会又は学校の設置者の求めにより、法第十一条の健康診断又は法第十五条第一項の健康診断に従事すること。
- 十 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する指導に従事すること。
- ２ 学校医は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校医執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
（学校歯科医の職務執行の準則）
第23条
- 学校歯科医の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 法第八条の健康相談に従事すること。
- 三 法第九条の保健指導に従事すること。
- 四 法第十三条の健康診断のうち歯の検査に従事すること。
- 五 法第十四条の疾病の予防処置のうち齲歯その他の歯疾の予防処置に従事すること。
- 六 市町村の教育委員会の求めにより、法第十一条の健康診断のうち歯の検査に従事すること。
- 七 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する指導に従事すること。
- ２ 学校歯科医は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校歯科医執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
（学校薬剤師の職務執行の準則）
第24条
- 学校薬剤師の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 第一条の環境衛生検査に従事すること。
- 三 学校の環境衛生の維持及び改善に関し、必要な指導及び助言を行うこと。
- 四 法第八条の健康相談に従事すること。
- 五 法第九条の保健指導に従事すること。
- 六 学校において使用する医薬品、毒物、劇物並びに保健管理に必要な用具及び材料の管理に関し必要な指導及び助言を行い、及びこれらのものについて必要に応じ試験、検査又は鑑定を行うこと。
- 七 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する技術及び指導に従事すること。
- ２ 学校薬剤師は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校薬剤師執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
法令
- 学校保健安全法施行規則（昭和三十三年六月十三日文部省令第十八号）
「予防接種法」
第一章 総則
第1条
- この法律は、伝染のおそれがある疾病の発生及びまん延を予防するために、予防接種を行い、公衆衛生の向上及び増進に寄与するとともに、予防接種による健康被害の迅速な救済を図ることを目的とする。
第2条
- この法律において「予防接種」とは、疾病に対して免疫の効果を得させるため、疾病の予防に有効であることが確認されているワクチンを、人体に注射し、又は接種することをいう。
- ２ この法律において「Ａ類疾病」とは、次に掲げる疾病をいう。
- ３ この法律において「Ｂ類疾病」とは、次に掲げる疾病をいう。
- 一 インフルエンザ
- 二 前号に掲げる疾病のほか、個人の発病又はその重症化を防止し、併せてこれによりそのまん延の予防に資するため特に予防接種を行う必要があると認められる疾病として政令で定める疾病
- ４ この法律において「定期の予防接種」とは、次に掲げる予防接種をいう。
- 一 第五条第一項の規定による予防接種
- 二 前号に掲げる予防接種に相当する予防接種として厚生労働大臣が定める基準に該当する予防接種であって、市町村長以外の者により行われるもの
- ５ この法律において「臨時の予防接種」とは、次に掲げる予防接種をいう。
- 一 第六条第一項又は第三項の規定による予防接種
- 二 前号に掲げる予防接種に相当する予防接種として厚生労働大臣が定める基準に該当する予防接種であって、第六条第一項又は第三項の規定による指定があった日以後当該指定に係る期日又は期間の満了の日までの間に都道府県知事及び市町村長以外の者により行われるもの
- ６ この法律において「定期の予防接種等」とは、定期の予防接種又は臨時の予防接種をいう。
- ７ この法律において「保護者」とは、親権を行う者又は後見人をいう。
第二章 予防接種基本計画等
（予防接種基本計画）
第3条
- 厚生労働大臣は、予防接種に関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るため、予防接種に関する基本的な計画（以下この章及び第二十四条第二号において「予防接種基本計画」という。）を定めなければならない。
- ２ 予防接種基本計画は、次に掲げる事項について定めるものとする。
- 一 予防接種に関する施策の総合的かつ計画的な推進に関する基本的な方向
- 二 国、地方公共団体その他関係者の予防接種に関する役割分担に関する事項
- 三 予防接種に関する施策の総合的かつ計画的な推進に係る目標に関する事項
- 四 予防接種の適正な実施に関する施策を推進するための基本的事項
- 五 予防接種の研究開発の推進及びワクチンの供給の確保に関する施策を推進するための基本的事項
- 六 予防接種の有効性及び安全性の向上に関する施策を推進するための基本的事項
- 七 予防接種に関する国際的な連携に関する事項
- 八 その他予防接種に関する施策の総合的かつ計画的な推進に関する重要事項
- ３ 厚生労働大臣は、少なくとも五年ごとに予防接種基本計画に再検討を加え、必要があると認めるときは、これを変更するものとする。
- ４ 厚生労働大臣は、予防接種基本計画を定め、又はこれを変更しようとするときは、あらかじめ、関係行政機関の長に協議しなければならない。
- ５ 厚生労働大臣は、予防接種基本計画を定め、又はこれを変更したときは、遅滞なく、これを公表しなければならない。
（予防接種を行ってはならない者）
第7条
- 市町村長又は都道府県知事は、第三条第一項又は前条第一項若しくは第三項に規定する予防接種を行うに当たつては、当該予防接種を受けようとする者について、厚生労働省令で定める方法により健康状態を調べ、当該予防接種を受けることが適当でない者として厚生労働省令で定めるものに該当すると認めるときは、その者に対して当該予防接種を行つてはならない。
- →予防接種法施行令#第1条の二、予防接種法施行規則#第二条によれば、1) 当該予防接種に相当する予防接種を受けたことのある者で当該予防接種を行う必要がないと認められるもの、2) 明らかな発熱を呈している者、3) 重篤な急性疾患にかかつていることが明らかな者、4) 当該疾病に係る予防接種の接種液の成分によつてアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな者、5) 急性灰白髄炎、麻しん及び風しんに係る予防接種の対象者にあつては、妊娠していることが明らかな者、6) 結核に係る予防接種の対象者にあつては、結核その他の疾病の予防接種、外傷等によるケロイドの認められる者、7) そのほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者。
第8条
- 市町村長又は都道府県知事は、第五条第一項の規定による予防接種であってＡ類疾病に係るもの又は第六条第一項若しくは第三項の規定による予防接種の対象者に対し、定期の予防接種であってＡ類疾病に係るもの又は臨時の予防接種を受けることを勧奨するものとする。
- ２ 市町村長又は都道府県知事は、前項の対象者が十六歳未満の者又は成年被後見人であるときは、その保護者に対し、その者に定期の予防接種であってＡ類疾病に係るもの又は臨時の予防接種を受けさせることを勧奨するものとする。
法令
- 1. 予防接種法（昭和二十三年六月三十日法律第六十八号）
- 2. 予防接種法施行令（昭和二十三年七月三十一日政令第百九十七号）
- 3. 予防接種法施行規則（昭和二十三年八月十日厚生省令第三十六号）
国試
「ワクチン」
種類
- 遺伝子組換えワクチン
副反応
風疹ワクチン
- 発熱、発疹、関節痛、リンパ節腫脹
おたふくかぜワクチン
- ２－３週間後、まれに、発熱、耳下腺腫脹、咳、鼻水
- MMRの際に無菌性髄膜炎が数千人に一人
- 髄膜炎の症状：発熱、頭痛、嘔吐
学校伝染病、予防接種、ワクチン (学校伝染病、予防接種、ワクチン.xls)
| 病原体 | 感染症 | ワクチン | 学校伝染病 | ワクチンの形状 | 潜伏期間 | 季節性 | 年齢 | 出席停止解除条件 | |
| ジフテリア菌 | Corynebacterium diphtheriae | ジフテリア | ジフテリア,破傷風,百目咳混合ワクチン | トキソイド | |||||
| 百日咳菌 | Bordetella pertussis | 百日咳 | ○ | 不活化 | 6～14 | 咳の消失 | |||
| 結核菌 | Mycobacterium tuberculosis | 結核 | BCG | ○ | 不活化 | 伝染のおそれが無くなるまで | |||
| ポリオウイルス | poliovirus | ポリオ | ポリオワクチン(経口) | 生 | |||||
| 麻疹ウイルス | measles virus | 麻疹 | 麻疹・風疹混合ワクチン | ○ | 生 | 10～12 | 0～2 | 解熱後3日 | |
| 風疹ウイルス | rubella virus | 風疹 | ○ | 生 | 18 | 春～初夏 | 4～9 | 発疹消失 | |
| 日本脳炎ウイルス | Japanese encephalitis virus | 日本脳炎 | 日本脳炎ワクチン | 不活化 | |||||
| インフルエンザウイルス | influenza virus | インフルエンザ | インフルエンザワクチン | ○ | 不活化 | 1～5 | 冬期 | 解熱後2日 | |
| インフルエンザ菌 | Haemophilus influenzae | 化膿性髄膜炎など | Hibワクチン | ||||||
| 肺炎球菌 | Streptococcus pneumoniae | ||||||||
| 水痘・帯状疱疹ウイルス | varicella zoster virus | 水痘 | ○ | 生 | 11～21 | 冬(12, 1) | 5～9 | 発疹の痂皮化 | |
| ムンプスウイルス | mumps virus | 流行性耳下腺炎 | ○ | 生 | 18～21 | 耳下腺腫脹消失 | |||
| B型肝炎ウイルス | hepatitis B virus | B型肝炎 | 成分 | 60～160 | |||||
| A型肝炎ウイルス | hepatitis A virus | A型肝炎 | 不活化 | 15～40 | |||||
| 狂犬病ウイルス | rabies virus | 狂犬病 | 不活化 | ||||||
| アデノウイルス | adenovirus | 咽頭結膜熱 | ○ | ||||||
| 黄熱病ウイルス | yellow fever virus | 黄熱病 | 生 | ||||||
日本で使われているワクチン
その他マイナーなワクチン
- RSウイルスに対するワクチン
- 1ヶ月に1回、6ヶ月続けて。
- 適応は低体重児と免疫不全児だった気がする
接種間隔
参考
- 1. 国立感染症研究所 感染症情報センター：予防接種のページ
- 2. 日本で接種可能なワクチンの種類 - 国立感染症研究所
「予防接種法施行令」
第一条の二
（定期の予防接種を行う疾病及びその対象者）
- 法第三条第一項 の政令で定める疾病は、次の表の上欄に掲げる疾病とし、同項 （予防接種法 の一部を改正する法律（平成十三年法律第百十六号）附則第三条第一項 （予防接種法 及び新型インフルエンザ予防接種による健康被害の救済等に関する特別措置法の一部を改正する法律（平成二十三年法律第八十五号）附則第三条 の規定により読み替えられる場合を含む。）の規定により読み替えられる場合を含む。）の政令で定める者は、同表の上欄に掲げる疾病ごとにそれぞれ同表の下欄に掲げる者（当該疾病にかかつている者又はかかつたことのある者（インフルエンザにあつては、インフルエンザにかかつたことのある者を除く。）その他厚生労働省令で定める者を除く。）とする。
| 疾病 | 定期の予防接種の対象者 |
| ジフテリア | 一 生後三月から生後九十月に至るまでの間にある者 |
| 二 十一歳以上十三歳未満の者 | |
| 百日咳 | 生後三月から生後九十月に至るまでの間にある者 |
| 急性灰白髄炎 | 生後三月から生後九十月に至るまでの間にある者 |
| 麻疹 | 一 生後十二月から生後二十四月に至るまでの間にある者 |
| 二 五歳以上七歳未満の者であつて、小学校就学の始期に達する日の一年前の日から当該始期に達する日の前日までの間にあるもの | |
| 風疹 | 一 生後十二月から生後二十四月に至るまでの間にある者 |
| 二 五歳以上七歳未満の者であつて、小学校就学の始期に達する日の一年前の日から当該始期に達する日の前日までの間にあるもの | |
| 日本脳炎 | 一 生後六月から生後九十月に至るまでの間にある者 |
| 二 九歳以上十三歳未満の者 | |
| 破傷風 | 一 生後三月から生後九十月に至るまでの間にある者 |
| 二 十一歳以上十三歳未満の者 | |
| 結核 | 生後六月に至るまでの間にある者 |
| インフルエンザ | 一 六十五歳以上の者 |
| 二 六十歳以上六十五歳未満の者であつて、心臓、じん臓若しくは呼吸器の機能又はヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害を有するものとして厚生労働省令で定めるもの |
法令
- 予防接種法施行令（昭和二十三年七月三十一日政令第百九十七号）