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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2016/09/02 04:59:23」(JST)

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肺炎レンサ球菌（はいえんレンサきゅうきん、Streptococcus pneumoniae）とは、肺炎などの呼吸器の感染症や全身性感染症を引き起こす細菌。日本の臨床医療現場では肺炎球菌と呼ばれることが多い。また、かつては肺炎双球菌 (Diplococcus pneumoniae) と呼ばれていた。病原菌であるとともに、遺伝学の発展に大きな影響を与えた実験材料としてもよく知られる。

歴史

肺炎の原因菌であることから「pneumococcus（肺炎球菌）」と呼ばれ、1881年に、アメリカ陸軍の内科医であったGeorge Miller Sternberg (en) と、フランスの化学者ルイ・パスツールによって同時に独立して単離された。

この菌は、グラム染色された喀痰内での特徴的な外見から、1926年に Diplococcus pneumoniae （肺炎双球菌）と呼ばれるようになった。液体培地内で鎖状の増殖を呈することから、1974年に Streptococcus pneumoniae （肺炎レンサ球菌）と改称された。

構造

グラム陽性の双球菌で、学名は Streptococcus pneumoniae。医学分野では単純化して Pneumococcus とも呼ばれるが、これは正式な学名ではない。通常の血液寒天培地に発育し、α溶血性を示す。コロニーは自己融解のために中央がくぼんだ特徴的な形状である。肺炎、敗血症、髄膜炎などの起炎菌となる強毒菌であるが、特に乳幼児などでは鼻咽頭にも常在している。

菌体表面に莢膜と呼ばれる多糖体を有する菌体構造を持ち、現在90種類以上分類されている。

臨床像

さまざまな疾病の起炎菌となりうるが、大きく分けて局所感染症と全身性（侵襲性）感染症に分けられる。

局所感染症

肺炎球菌は、その名のとおり気道の細菌性感染症の起炎菌として重要である。

肺炎: 一般細菌としては（マイコプラズマやクラミジア、ウイルスを除けば）、市中肺炎の最大の起炎菌である。乳幼児ではインフルエンザ桿菌に次ぐ。また、乳幼児では全身性感染症の部分症状として肺炎が発症する場合がある。鉄錆色の喀痰を示すことで有名である。
急性中耳炎: 特に乳幼児で問題になる。乳幼児は耳管が短いため、鼻咽頭に常在する肺炎球菌が耳管を通って中耳に侵入しやすい。こうなると発症してしまう場合がある。

全身性（侵襲性）感染症

本来無菌であるはずの血液中で肺炎球菌が増殖している状態（菌血症）および、菌血症の合併症として発症する臓器･器官の感染症を侵襲性感染症と呼ぶ。

乳幼児で多く見られ、細菌の進入経路としては鼻咽頭から血流中へと菌が直接進入すると考えられている。生後間もない状態は、母親から肺炎球菌に対する特異的な移行抗体（クラスIgG2）が肺炎球菌の感染を防いでいるが、この抗体の濃度は生後数ヶ月で急激に減少してくる。一方クラスIgG2の抗体産生能が成熟するのは4歳頃であり、移行抗体が消失した後から自力で産生できるまでの期間は肺炎球菌の感染に対して無防備な状態である。そのため、2ヶ月になったら可能な限り早期にワクチンで肺炎球菌に対する免疫を獲得しておくことが、肺炎球菌の全身感染症を予防する唯一の方法である。

細菌性髄膜炎: 肺炎球菌の全身性感染症として最も重篤なもの。死亡率数%、神経学的後遺症は1〜2割の患者で発症するとされる。症状は発熱、頭痛、嘔吐、意識障害、痙攣など。症状の進行が極めて急速で、発症から24時間以内に死亡する場合もある（劇症型）。
播種性血管内凝固 (DIC): 肺炎球菌に限らず敗血症の合併症として重要。血液中の凝固因子が消費されるため、｢凝固｣という名を冠しているが症状は出血傾向である。血管内に微小血栓を作り、その微小血栓が各種臓器に塞栓症状をきたすと考えられている。結果、DICの状態が続くと多臓器不全に陥る。治療としては、蛋白分解酵素阻害薬（メシル酸ガベキサートなど）の投与、凝固因子の補充（新鮮凍結血漿輸血）などがある。

その他、化膿性骨髄炎、化膿性関節炎、蜂窩織炎などがみられる。

肺炎球菌肺炎に菌血症を伴うことは成人でも乳幼児でもみられるが、各種研究の結果、成人ではまず肺炎を発症し、重症化していく中で敗血症を合併すると考えられる一方で、乳幼児では鼻咽頭の肺炎球菌が血流中に侵入し、そこから播種性に肺炎をきたすものと考えられている。

治療

肺炎球菌による局所感染症と全身性感染症とでは、生命予後や機能予後（後遺症を残すかどうか）に大きな差がある。このため、治療戦略も異なってくる。

局所感染症

局所感染症の場合、治療の第1選択はペニシリン系抗生物質である。セフェム系も有効だが、気道への移行がペニシリン系に比べると悪く、またセフェム系は1種類のペニシリン結合蛋白にしか結合できないため、耐性が獲得されやすいという問題がある。近年ペニシリン耐性（実際にはむしろ、セフェムに対する耐性が強い）肺炎球菌が問題になるにあたって、肺炎球菌局所感染症に対するペニシリンの投与が見直されている。

乳幼児の急性中耳炎に対しては経口の新世代セフェム（セフジトレン･ピボキシル、セフカペン･ピボキシルなど）の投与が一般的になっていたが、上記のような観点からペニシリン系＋β-ラクタマーゼ阻害剤合剤のアモキシシリン・クラブラン酸（AMPC/CVA, 商品名オーグメンチン、クラバモックス）の使用が推奨されるようになった。

（肺炎球菌にβ-ラクタマーゼ産生菌はないが、乳幼児の中耳炎の起炎菌として重要なもう一つの菌、インフルエンザ桿菌にはβ-ラクタマーゼ産生菌が少なからず存在するため、アモキシシリン単剤ではなくクラブラン酸との合剤が推奨されている）

全身性感染症

全身性感染症では治療の遅れが生命の危機をもたらす危険があるため、治療開始当初からペニシリン耐性肺炎球菌にも有効な抗菌薬を投与することが求められる。米国ではバンコマイシン(VCM)が推奨されているが、日本ではパニペネム・ベタミプロン（PAPM/BP）などカルバペネム系抗生物質が第一選択とされる場合が多い。感受性判明後、可能であればより抗菌スペクトラムの狭い抗菌薬（ペニシリン系など）に変更する。

予防

ワクチンが有効であり、成人用と小児用の2種類が存在する。

ニューモバックス

成人用肺炎球菌ワクチン：ニューモバックスNP® Pneumovax NP（MSD）

23価不活化ワクチン（肺炎球菌莢膜血清型ポリサッカライドを含む肺炎球菌ワクチン）で、接種回数は1回。製造元によると80種程度ある肺炎球菌のうち、症例の8割をカバーする23種に対する免疫を獲得できるという。ワクチンの効果は接種から5年とされているが、一度接種すると次に接種する際に接種部位に発赤、腫脹、腕の痛みなど副作用があり、2年以内に再接種すると強い反応を示す^[1]としているため、「再接種の必要性を慎重に考慮した上で、前回接種から十分な間隔を確保して行うこと」としている。なお、保険給付の対象は「2歳以上の脾摘患者における肺炎球菌による感染症の発症予防」の目的で使用した場合のみであった^[2]。

2014年10月1日より高齢者へのニューモバックスNP接種は定期接種となり公費補助がなされることとなった^[3]^[4]。接種対象年齢は65, 70, ...100歳と5歳区切りで指定されている。なお、過去にプレベナー13（下記参照）を接種したことがある場合でも、ニューモバックスNPを定期接種として受けることができる^[5]。

小児および高齢者用肺炎球菌ワクチン：プレベナー13® Prevenar PCV13（ファイザー）

小児用肺炎球菌ワクチン「プレベナー13」

2010年2月に、日本で沈降7価肺炎球菌結合型ワクチン（無毒性変異ジフテリア毒素結合体）が市販され、細菌性髄膜炎などの肺炎球菌感染症を予防する目的で、乳幼児への接種が可能となった。世界101の国・地域で承認されている。対象は生後2カ月〜6歳未満^[6]。標準接種回数は4回、1回1万円前後。日本では2013年の予防接種法の改正で定期接種となった（2013年4月1日からヒブワクチン、子宮頸がんワクチンとともに自己負担無償化）。

2013年11月1日より、今までの7価のワクチンから13価のワクチンへと変更となった。このことにより、ワクチンによってカバーされる血清型は7から13種類に増え、より予防できる範囲が拡大した。すでに7価で接種をすべて完了し8週間以上経過した後に、13価を接種した場合にも、追加6種類に対する抗体は上昇するとされており、希望者が任意で接種することは可能（自費）^[7]。

2014年6月20日、65歳以上の高齢者に対しても適応が拡大された^[8]。ただしニューモバックスNPと異なり公費補助は無い。

肺炎球菌ワクチンの投与歴のない高齢成人（60歳-64歳）に置いて、PCV13（プレベナー13）をPPV23（ニューモバックス）と比較した試験によれば、PCV13の方が高力価であったと報告されている^[9]。

遺伝学への貢献

この菌はまた、遺伝学において重要な役割を担ったことでも知られている。

1928年、フレデリック・グリフィスはこの菌のうち莢膜をもち滑らかなコロニーを形成するS型菌（病原性がある）を加熱殺菌し、莢膜をもたずしわのあるコロニーを形成するR型菌（病原性がない）と混ぜてネズミに注射するとネズミが発病し、体内にS型菌が生ずることを発見した（グリフィスの実験）。オズワルド・アベリーは後にこの現象を形質転換と名づけ、また、この肺炎双球菌に肺炎を起こすS型病原性菌と、肺炎を起こさないR型とがある性質を利用して、形質転換を起こす物質がDNAであることを1944年に実施した実験から導いた。このことは遺伝子の本体がDNAであることを強く示唆するものであったから、それ以降の研究の方向に極めて大きな影響を与えた。

「グリフィスの実験」も参照

脚注

^ Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP), CDC. “Prevention of Pneumococcal Disease”. 2010年2月24日閲覧。
^ 万有製薬. “ニューモバックス®NP FAQ”. 2010年2月24日閲覧。
^ 厚生労働省. “肺炎球菌感染症（高齢者）”. 2014年11月13日閲覧。
^ 国立感染症研究所. “高齢者の肺炎球菌ワクチンの定期接種について”. 2014年11月13日閲覧。
^ 厚生労働省. “肺炎球菌感染症（高齢者）”. 2014年12月11日閲覧。
^ ワイス株式会社. “子どもと肺炎球菌.jp”. 2010年2月24日閲覧。
^ 厚生労働省. “小児用肺炎球菌ワクチンの切替えに関するQ&A”. 2014年12月11日閲覧。
^ ファイザー. “「プレベナー13」高齢者へ適応拡大”. 2014年11月13日閲覧。
^ Jackson LA, et al. Vaccine. 2013;31(35):3577-3584.

外部リンク

肺炎球菌感染症について - 横浜市衛生研究所
おきなわ小児肺炎球菌“０”プロジェクト寄付金のお願い - 沖縄県小児保健協会。研究計画書 (PDF, 384 KB) 。
小児細菌性髄膜炎・菌血症の疫学研究（鹿児島スタディ） - 鹿児島大学大学院医歯学総合研究科・微生物学分野

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UpToDate Contents

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1. β-ラクタム系抗菌薬に対する肺炎レンサ球菌の耐性 resistance of streptococcus pneumoniae to beta lactam antibiotics
2. 侵襲性肺炎球菌（Streptococcus pneumoniae）感染症および菌血症 invasive pneumococcal streptococcus pneumoniae infections and bacteremia
3. Antimicrobial stewardship
4. 小児の肺炎球菌性肺炎 pneumococcal pneumonia in children
5. 成人における肺炎球菌性肺炎 pneumococcal pneumonia in adults

Japanese Journal

飯田下伊那地域におけるペニシリン耐性肺炎球菌の検出状況について

信州公衆衛生雑誌 2(1), 30-31, 2007-08
NAID 120001657995

ペニシリン耐性肺炎球菌に対する十分量のペニシリンによる治療--ペニシリン耐性肺炎球菌感染症にペニシリンは有効か? (第5土曜特集抗菌薬 UPDATE) -- (第2章抗菌薬をめぐるエビデンス)

医学のあゆみ 209(9), 604-608, 2004-05-29
NAID 40006216381

ペニシリン耐性肺炎球菌感染症に対する実地医療の現状

日本化学療法学会雑誌 51(7), 409-418, 2003
NAID 130004298178

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ペニシリン耐性肺炎球菌感染症肺炎球菌（ Streptococcus pneumoniae ペニシリン耐性肺炎球菌の分離サーベイランスの構築と病因

★リンクテーブル★

リンク元	「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」
関連記事	「肺炎」「リン」「感染症」「感染」「耐性」

「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」

肺炎レンサ球菌
	走査型電子顕微鏡写真
分類
学名
	Streptococcus pneumoniae; (Klein 1884)Chester 1901

　　[★]

関: 感染症法、法令

第1条

（五類感染症）

　感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号。以下「法」という。）第六条第六項第九号に規定する厚生労働省令で定める感染性の疾病は、次に掲げるものとする。
一　アメーバ赤痢
二　ＲＳウイルス感染症
三　咽頭結膜熱
四　Ａ群溶血性レンサ球菌咽頭炎
五　感染性胃腸炎
六　急性出血性結膜炎
七　急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
八　クラミジア肺炎（オウム病を除く。）
九　クロイツフェルト・ヤコブ病
十　劇症型溶血性レンサ球菌感染症
十一　細菌性髄膜炎
十二　ジアルジア症
十三　水痘
十四　髄膜炎菌性髄膜炎
十五　性器ヘルペスウイルス感染症
十六　尖圭コンジローマ
十七　先天性風しん症候群
十八　手足口病
十九　伝染性紅斑
二十　突発性発しん
二十一　破傷風
二十二　バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
二十三　バンコマイシン耐性腸球菌感染症
二十四　百日咳
二十五　風しん
二十六　ペニシリン耐性肺炎球菌感染症
二十七　へルパンギーナ
二十八　マイコプラズマ肺炎
二十九　無菌性髄膜炎
三十　薬剤耐性アシネトバクター感染症
三十一　薬剤耐性緑膿菌感染症
三十二　流行性角結膜炎
三十三　流行性耳下腺炎
三十四　淋菌感染症

　第三章　感染症に関する情報の収集及び公表

（医師の届出）

第4条

３　法第十二条第一項第二号に規定する厚生労働省令で定める五類感染症（法第十二条第一項の規定により、当該感染症の患者について届け出なければならないものに限る。）は、次に掲げるものとする。

一　アメーバ赤痢
二　ウイルス性肝炎（Ｅ型肝炎及びＡ型肝炎を除く。）
三　急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
四　クリプトスポリジウム症
五　クロイツフェルト・ヤコブ病
六　劇症型溶血性レンサ球菌感染症
七　後天性免疫不全症候群
八　ジアルジア症
九　髄膜炎菌性髄膜炎
十　先天性風しん症候群
十一　梅毒
十二　破傷風
十三　バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
十四　バンコマイシン耐性腸球菌感染症
十五　風しん
十六　麻しん

（指定届出機関の指定の基準）

第6条

　法第十四条第一項に規定する厚生労働省令で定める五類感染症は、次の表の各項の上欄に掲げるものとし、同項に規定する五類感染症の発生の状況の届出を担当させる指定届出機関の指定は、地域における感染症に係る医療を提供する体制、保健所の設置の状況、人口等の社会的条件、地理的条件等の自然的条件その他の地域の実情を勘案して同欄に掲げる五類感染症の区分（以下この条並びに次条第一項及び第三項において「五類感染症指定区分」という。）に応じ、原則として当該各項の下欄に定める病院又は診療所のうち当該五類感染症指定区分の感染症に係る指定届出機関として適当と認めるものについて行うものとする。

一	RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、水痘、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、百日咳、ヘルパンギーナ及び流行性耳下腺炎	診療科名中に小児科を含む病院又は診療所
二	インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。）	診療科名中に内科又は小児科を含む病院又は診療所
三	急性出血性結膜炎及び流行性角結膜炎	診療科名中に眼科を含む病院又は診療所
四	性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ及び淋菌感染症	診療科名中に産婦人科若しくは産科若しくは婦人科、医療法施行令（昭和二十三年政令第三百二十六号）第三条の二第一項第一号ハ及びニ（２）の規定により性感染症と組み合わせた名称を診療科名とする診療科又は泌尿器科若しくは皮膚科を含む病院又は診療所
五	クラミジア肺炎、（オウム病を除く。）、細菌性髄膜炎、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症及び薬剤耐性緑膿菌感染症	患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもの

（感染症の発生の状況及び動向の把握）

第7条

　法第十四条第二項の届出は、当該指定届出機関に係る五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者については診断し、又は検案した日の属する週の翌週（診断し、又は検案した日が日曜日の場合にあっては、当該診断し、又は検案した日の属する週）の月曜日（前条第一項の表の四の項の上欄に掲げる五類感染症、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症又は薬剤耐性緑膿菌感染症に係るものにあっては、診断した日の属する月の翌月の初日）に、当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者については直ちに行うものとする。ただし、次に掲げる場合は、当該届出をすることを要しない。
一　当該指定届出機関（患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもののうち、都道府県知事が指定するものに限る。）に係る前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症の患者に係るものにあっては、当該患者が入院を要しないと認められる場合
二　当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものにあっては、当該疑似症が二類感染症、三類感染症、四類感染症又は五類感染症の患者の症状であることが明らかな場合

２　法第十四条第二項に規定する厚生労働省令で定める事項は、前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものについて前項第一号の指定届出機関が届け出る場合にあっては診断した患者に係る集中治療室及び人工呼吸器の使用の有無並びに脳波検査その他急性脳症の発症の有無を判断するために必要な検査の実施に関する事項とし、前条第一項の表の五の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものにあっては原因となった病原体の名称及びその識別のために行った検査の方法とする。
３　法第十四条第三項に規定する報告は、五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者に係るものについては同条第二項に規定する届出を受けた後七日以内に、疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものについては直ちに行うものとする。

法令

感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則（平成十年十二月二十八日厚生省令第九十九号）

http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H10/H10F03601000099.html

「肺炎」

　　[★]

英: pneumonia pneumonitis
関

疫学

日本の肺炎の受療率は人口10万対3、死亡率は人口10万対7。死因順位は第4位である。
受療率・罹患率共に高齢になるに従い急激に増加し、85歳以上の男性では死因第2位、90歳以上の男性では死因第1位となる(ガイドライン1)。
死亡者の95%以上が高齢者である。

年代と病原体

乳児	RSウイルス	インフルエンザウイルス	肺炎球菌	インフルエンザ菌
小児	RSウイルス	インフルエンザウイルス	肺炎球菌	クラミジア・ニューモニエ	マイコプラズマ・ニューモニエ
青年期	肺炎球菌	インフルエンザ菌	マイコプラズマ・ニューモニエ
成人	肺炎球菌	インフルエンザ菌
高齢者	肺炎球菌	インフルエンザ菌	レジオネラ・ニューモニエ	インフルエンザウイルス

日本における肺炎の年齢階級別受療率と死亡率(人口10 万対，2002 年)

ガイドライン1 2004 年「国民衛生の動向」改変

	年齢階級	総数	15～	25～	35～	45～	55～	65～	75～	85～	90～
	年齢階級	総数	19	29	39	49	59	69	79	89
受療率	外来	6	3	4	3	3	6	7	14	21	21
受療率	入院	19	2	3	2	3	7	21	86	309	489
死亡率	男性	76.4	0.5	0.5	1.5	4.6	15.2	69.2	339	2087	4317
	女性	62.7	0.3	0.5	0.9	1.9	5.6	22.4	144	934	2291
	総数	69.4	0.4	0.5	1.2	3.2	10.3	44.6	249	1291	2787