英: therapeutic agent, therapeutic drug, remedy

WordNet

provide relief for; "remedy his illness" (同)relieve
a medicine or therapy that cures disease or relieve pain (同)curative, cure, therapeutic

PrepTutorEJDIC

(…の)『治療薬』,『治療法』《+『for』+『名』》 / (…を)矯正(救済)するもの,(…の)対策となるもの《+『for』+『名』》 / 〈病気など〉‘を'『治療する』 / …‘を'矯正する,改善する

Wikipedia preview

出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2015/05/30 21:34:15」(JST)

wiki ja

[Wiki ja表示]

伝統的な医薬品である生薬。写真は紅花。

粉状の医薬品を入れたカプセル

アンプルに入った液状の医薬品

化学的に合成した医薬品の例。錠剤。写真はリタリン20mg錠。

医薬品（いやくひん）とは、ヒトや動物の疾病の診断・治療・予防を行うために与える薬品。使用形態としては、飲むもの（内服薬）、塗るもの（外用薬）、注射するもの（注射剤）などがある（剤形を参照）。日本では法的に、医療用医薬品と、薬局・薬店で誰でも購入できる一般用医薬品とに大別される。

以下、特筆なき限り日本における医薬品の扱いについて解説する。

個々の代表的な医薬品に関しては、医薬品一覧を参照。

1 定義
- 1.1 医薬品医療機器等法による定義
- 1.2 食薬区分
2 医薬品の種別
- 2.1 医療用医薬品
- 2.2 一般用医薬品
- 2.3 薬局医薬品
- 2.4 動物用医薬品
- 2.5 処方せん医薬品
- 2.6 日本薬局方医薬品
- 2.7 その他の種別
3 医薬品の販売
- 3.1 薬局
- 3.2 店舗販売業
- 3.3 配置販売業
- 3.4 卸売販売業
4 医薬品の開発
- 4.1 後発医薬品
5 医薬品の製造
6 医薬品の問題
7 脚注
8 参考文献
9 関連項目
10 外部リンク

定義

医薬品医療機器等法による定義

日本の医薬品医療機器等法第2条では次のように定義される^[1]。

日本薬局方に収められている物
人又は動物の疾病の診断、治療又は予防に使用されることが目的とされている物であって、機械器具、歯科材料、医療用品及び衛生用品でないもの（医薬部外品を除く。）
人又は動物の身体の構造又は機能に影響を及ぼすことが目的とされている物であって機械器具、歯科材料、医療用品及び衛生用品でないもの（医薬部外品及び化粧品を除く。）

国内で医薬品として譲渡を含め流通させるには、厚生労働大臣による製造販売承認が必要である。承認のないもので医薬品、医薬部外品、化粧品もしくは医療機器に該当しないものは「効能」「効果」をうたうことはできない。保健機能食品でその認められた範囲内で標榜する場合を除き、医薬品としての効能効果をうたった製品は、「未承認医薬品」として処罰の対象となる。

食薬区分

食品中の成分の薬理作用の研究が進んだ結果、疾病の予防などの効果をうたった健康食品が出現し、医薬品との区別があいまいになってきた。そこで食品と医薬品を明確に区分する必要が生まれた。

1971年、「無承認無許可医薬品の指導取締りについて」（昭和46年6月1日薬発第476号、厚生省薬務局長通知）が出され、医薬品と食品の区分が明示された（通称46通知）。

まず食品に分類されるものとして

野菜、果物、菓子、調理品等その外観、形状等から明らかに食品と認識される物
健康増進法第26条（旧栄養改善法第12条）の規定に基づき許可を受けた表示内容を表示する特別用途食品（病者用食品、妊産婦授乳婦用粉乳、乳児用調製粉乳、高齢者用食品、保健機能食品（特定保健用食品と栄養機能食品）が該当する）

そして上記に該当しないものは、次の4つの要素から医薬品か食品かを判断する。

専ら医薬品として使用される成分本質（原材料）の含有。ただし薬理作用の期待できない程度の量で着色、着香等の目的のために使用されている場合を除く。
1. 毒性の強いアルカロイド、毒性タンパク等、その他毒劇薬指定成分(別紙参照)に相当する成分を含む物。
2. 薬、向精神薬及び覚せい剤様作用がある物。
3. 指定医薬品又は要指示医薬品に相当する成分を含む物であって、保健衛生上の観点から医薬品として規制する必要性がある物。
医薬品的な効能効果（疾病の治療又は予防、身体の組織機能の増強増進、またそれらを暗示する表示）の標榜
医薬品的な形状（アンプル剤）
医薬品的な用法用量の表示

上記の4つの要素のうち1つ以上を満たしているものが医薬品に分類され、医薬品医療機器等法による規制を受ける。

2001年、厚生労働省医薬局長「医薬品の範囲に関する基準の改正について」（医薬発第243号平成13年3月27日、厚生労働省医薬局長）で、錠剤やカプセルなど医薬品のような形態でも食品であることを明記すれば、形状だけでは医薬品と判断しないと基準が緩和された。

成分本質(原材料)が専ら医薬品
成分本質 (原材料) では医薬品でないもの

医薬品の種別

医療用医薬品

医師等によって使用され又はこれらの者の処方せん若しくは指示によって使用されることを目的として供給される医薬品をいう。ただし法的な定義がある訳ではなく、医療用医薬品であっても処方せん医薬品に指定されている医薬品でなければ、処方せんがなくても薬局で購入できるが、実際に販売している薬局は一部の薬局に限られている。

一般用医薬品

詳細は「一般用医薬品」を参照

薬局医薬品

一般用医薬品以外の医薬品をいう。いわゆる医療用医薬品及び薬局製造販売医薬品（承認許可を取ることで薬局の調剤室での製造が認められる製剤）。一般人へは薬局において薬剤師が対面で情報提供した上で販売するとされている。

動物用医薬品

「専ら動物のために使用されることが目的とされている医薬品」と定義されており、農林水産大臣が定めたものをいう。

処方せん医薬品

詳細は「処方せん医薬品」を参照

医師等の処方せんがなければ、一般の人は購入できない医薬品。入手するには医療機関を受診し、医師または歯科医師の処方せんが必要になる。

日本薬局方医薬品

日本薬局方に収載された医薬品をさす。第一部医薬品、第二部医薬品に大別される。薬局方は約5年に一度大改定されるが、その間2年に一度程度追補版が発行され、収載医薬品が見直されている。最新版は、2011年3月24日に、第十六改正日本薬局方が公表された。

日本薬局方医薬品は使用方法、効果、作用機序などがはっきりしたもののみを収載してきたが、米国薬局方(en:United States Pharmacopeia, USP)等と比べ収載医薬品数やその内容で現状の医薬品を踏まえていないとの指摘から、積極的に新医薬品の収載を行うようになってきている。ただし、薬価やその扱いなどで、問題が若干残っている。

なお、第二部に収載されたショウガ、蜂蜜などは食品として利用されているものもある。

その他の種別

毒薬、劇薬
生物由来製品、特定生物由来製品
希少疾病用医薬品
麻薬、向精神薬、覚醒剤、覚せい剤原料、習慣性医薬品

医薬品の販売

医薬品は誰でも販売できるわけではなく、原則として都道府県知事より許可を受けた以下のような場所でのみ販売できる。診療所や病院などで医薬品が扱えるのは、医師法あるいは歯科医師法の例外規定が根拠になっている。

薬局

詳細は「薬局」を参照

医薬品医療機器等法では、薬剤師が販売又は授与の目的で調剤業務を行う場所を、薬局と定義している。調剤室以外での調剤は、薬剤師法の規定により原則として認められていない。ただし、在宅医療などの場合は例外がある。処方せんに基づいて調剤をおこなう薬局を調剤薬局と呼ぶこともあるが、薬局であれば原則調剤ができるので不自然な呼び方であり、「薬局」と「調剤薬局」が別の形態であるかと誤認されるのを防ぐため、法的強制力は無いが新規の薬局には「調剤薬局」という名称を避けることが求められている。

店舗販売業

詳細は「店舗販売業」を参照

医薬品販売業のうち店舗において一般人へ一般用医薬品を販売する業態で，一般用医薬品以外の医薬品は扱うことができない。いわゆる調剤を行わない薬店やドラッグストアと呼ばれている業態。従来の一般販売業及び薬種商販売業は経過措置により2012年5月までは店舗販売業とみなされ営業できる。2009年施行の改正薬事法で新たに設けられた業態。

配置販売業

詳細は「配置販売業」を参照

戦前の配置販売業の薬箱と領収書

配置販売業とは、配置員（販売員）が消費者の家庭を訪問し、医薬品の入った箱（配置箱）を配置し、次回の訪問時に使用した分の代金を精算し、集金する仕組み（「先用後利（せんようこうり）」という）の医薬品配置販売業である。配置販売される医薬品は、置き薬ともいわれる。以前は、配置販売業の配置員は薬剤師などの資格を必要としなかったが、2009年の改正法による配置販売業では、薬剤師または登録販売者の資格を持たない配置員は、代金回収や補充以外の医薬品販売の業務ができないこととされた。配置販売に従事するに際しては都道府県知事の身分証の交付が必要となる。

卸売販売業

詳細は「卸売販売業」を参照

医薬品販売業のうち医療機関や薬局などに医薬品を卸売りする業態であり倉庫が主体で店舗は持たない。自治体にワクチンを納めるなど特殊な例を除き、医療関係者以外に直接医薬品を販売することは禁じられている。

医薬品の開発

新たな医薬品（先発医薬品・新薬）の開発には長い期間（十数年）と巨額の費用（数十億から数百億円）を必要とするほか、製品化できないリスクも他の業界に比べて高い。さらに厚生労働大臣の承認を得るというプロセスが必要となる。一方、新薬の特許は申請後原則20年で切れる（特許庁に特許延長願いを出し認められれば、最大5年間の延長が特許法で認められている）。そのため上市した後の特許保護期間は、他の製品に比べ短くなることから、常に新たな医薬品の研究・開発が必要とされる。以上のことから、医薬品業界は世界的に再編が進み、世界的な超大手企業（多国籍企業）に集約されつつある。日本でも例外ではなく、医薬品メーカーの再編が急激に進んでいる。

後発医薬品

詳細は「後発医薬品」を参照

期間の切れた特許で作られた医薬品は後発医薬品（ジェネリック医薬品）と呼ばれ、後発品専門の医薬品メーカーも存在する。既に先発メーカーで実績のある成分を用いる事から、開発期間も短く、新たな投資が少なくて済むため、先発品よりもコストが安い。ジェネリック医薬品の多用により、中小の新薬メーカーは開発費が回収困難になる懸念が持たれている。また大企業でも、2010年前後に大型医薬品が一斉に特許切れを迎えるため（2010年問題）、収益の確保が可能かどうか懸念が持たれている。

医薬品の製造

医薬品の製造には医薬品医療機器等法により医薬品製造業許可が必要とされている。また、製造した医薬品を上市するには、上市する医薬品の種類に応じて（第1種、第2種）医薬品製造販売業許可が必要である。

医薬品の問題

臨床試験の期間は不十分であり、安全性の検証は限られたものであるが、現在では、製薬産業界またその間接的な影響にある患者団体が薬の承認までの期間の短縮を求めて、監督庁に圧力をかけている傾向にある^[2]。しかしながら、グローバル化によって超国家的に薬の売り出しを行っており、国際化されていない有害反応監視システムが手を打つ前に有害反応（副作用）の影響が広がる可能性がある^[3]。

医薬品の有害反応（副作用）の監視が適切に組織化されておらず、そして有害反応に関する情報は非公開とされていることもあり、その少ない情報における患者からの副作用の報告が監督庁に容認されないことすらある^[4]。今まで処方箋医薬品であったものが、一般医薬品となる傾向もあり、副作用を把握する体制の弱体化ともなる^[5]。

処方箋医薬品の不正として、その有効性や副作用を詐称して販売することが一般化しており、深刻かつ反復的な犯罪であるとされる^[6]。アメリカでは近年、違法に医薬品を販売したことによって、各製薬会社で罰金最高額を更新し合っており、一度で数十億ドルの罰金に達している^[7]。

後に医薬品による死者が何百人と出て市場から撤退して問題が生じた際にも、監督庁による原因調査が徹底されておらず、そのような失敗から学ぶということが十分に成されていない^[8]。

病気喧伝が行われているのは特に新しい薬においてであり、必要性が限られているものをより多くの人々に売り出すためのマーケティングを行っている^[5]。典型的には「医師に相談を」で締めくくられる広告である^[9]。日本においても、血圧の基準値の操作や、うつ病キャンペーンにより、健康な人を病人に仕立てる動きがあるが、これは世界的な流行である^[5]。

日本固有の問題としては、まず使われる薬の量の多さが挙げられる。

日本における医薬品の売り上げは年間で7兆3000億円を超え、日本はアメリカ合衆国に次ぐ世界2位の「薬好き」とすら言われる^[10]。それは薬漬け医療の問題の反面を持つ^[11]。これは飲酒の影響なども加えた薬物相互作用によって深刻な事態となることがある。医薬品の過剰摂取による死亡は、英米でも交通死亡者数を上回り懸念となっている^[12]^[13]。2010年のアメリカでは、過剰摂取による死亡の原因の過半数が処方せん医薬品であり、全体の74.3%が意図しない死亡である^[14]。

日本の医療保険制度においては、患者の自己負担は薬価の3割（障害者や高齢者の場合は2割や1割に減額される）であり、残りの7割が医療保険から支払われる。そのため、大量に薬が使われればそれだけ医療保険の負担も増すことになる。国は最近になって、先発医薬品に比べ薬価が低く同等の効果を持つとされる後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用促進に取り組んでいるが、その目的の1つに、医療保険財政の改善がある。

脚注

^ 医薬品医療機器等法（日本語）法令データ提供システム
^ 国際医薬品情報誌協会 2005, pp. 10-12.
^ 国際医薬品情報誌協会 2005, p. 10.
^ 国際医薬品情報誌協会 2005, p. 7.
^ ^a ^b ^c 国際医薬品情報誌協会 2005, p. 11.
^ Peter C. Gøtzsche (14 Dec 2012) (pdf). Corporate crime in the pharmaceutical industry is common, serious and repetitive (Report). Nordic Cochrane Centre 2014年6月4日閲覧。. , これの短縮版は以下である:Gotzsche, P. C. (2012). "Big pharma often commits corporate crime, and this must be stopped". BMJ 345 (dec14 3): e8462–e8462. doi:10.1136/bmj.e8462. PMID 23241451.
^ Maia Szalavitz Sept (2012年9月17日). “Top 10 Drug Company Settlements”. TIME.com 2013年2月23日閲覧。
^ 国際医薬品情報誌協会 2005, pp. 9-10.
^ “「医師に相談を」広告が急増”. 読売新聞: pp. 4面. (2010年9月4日)
^ 『ニュートン別冊:からだと病気』p.96 ISBN 978-4315517958
^ 江刺正嘉 (2010年6月29日). “向精神薬：過量服薬対策、厚労相が表明省内にPT”. 毎日新聞: p. 東京朝刊1面
^ Nick Wing (2013年8月30日). “America, It's Time For An Intervention: Drug Overdoses Are Killing More People Than Cars, Guns”. huffingtonpost 2014年5月22日閲覧。
^ “Overdose Facts & Stats”. International Overdose Awareness Day. 2014年1月20日閲覧。
^ Jones, Christopher M.; Mack, Karin A.; Paulozzi, Leonard J. (February 2013). "Pharmaceutical Overdose Deaths, United States, 2010". JAMA 309 (7): 657. doi:10.1001/jama.2013.272. PMID 23423407. Cite uses deprecated parameters (help)

参考文献

国際医薬品情報誌協会 (2005-01) (pdf). 欧州医薬ビジランス（医薬品監視）に関するベルリン宣言 (Report). International Society of Drug Bulletin. http://www.npojip.org/sokuho/no58.pdf 2014年6月20日閲覧。.

外部リンク

国立医薬品食品衛生研究所（日本語）
- 第十六改正日本薬局方(JP16)名称データベース（日本語）
  - 第十六改正　日本薬局方厚生労働省告示第 65 号 (PDF) （日本語）第十六改正日本薬局方
  - 第十六改正　日本薬局方第一追補厚生労働省告示第 519 号 (PDF) （日本語）第十六改正日本薬局方第一追補
- 日本医薬品一般(JAN)名称データベース（日本語）
独立行政法人医薬品医療機器総合機構（日本語）
- 医薬品医療機器情報提供ホームページ（日本語）
  - 患者向医薬品ガイドメニュー（日本語）患者向け医薬品ガイド・くすりのしおり(検索ページ)
  - おくすり相談・医療機器相談窓口のご案内（日本語）
  - 医療用医薬品品質情報集品目リスト(品質再評価結果) (PDF, 767 KB) （日本語）有効成分と商品名のリスト
  - 医療用医薬品の添付文書情報（日本語）医療用医薬品の添付文書情報(検索ページ) 医療用医薬品の添付文書・医薬品インタビューフォームの検索・閲覧/入手
  - 一般用医薬品の添付文書情報（日本語）一般用医薬品の添付文書情報(検索ページ) 一般用医薬品の添付文書の検索・閲覧/入手
厚生労働省（日本語）
- 「日本薬局方」ホームページ（日本語）
- 無承認無許可医薬品の指導取締りについて (PDF, 226 KB) （日本語）
- 使用薬剤の薬価（薬価基準）に収載されている医薬品について（日本語）
  - 内用薬注射薬外用薬歯科用薬剤 (PDF) （日本語）薬価一覧
一般財団法人日本医薬情報センター(JAPIC)～国内外の医薬品に関する情報を提供する法人～（日本語）
- iyakuSearch 医薬品情報データベース（日本語）
  - 添付文書（日本語）医療用医薬品・一般用医薬品添付文書の検索・入手
  - 医薬文献・学会演題（日本語）医薬文献・学会演題データベース
  - iyakuSearch ご利用にあたって Guest ユーザ用 (PDF) （日本語）
社団法人熊本県薬剤師会（日本語）
- ジェネリック医薬品検索（日本語） 医薬品名からその医薬品名の詳細・薬価及び同じ有効成分を持つ後発医薬品を検索・閲覧できる (医薬品情報データベース - 熊本大学提供)
公益社団法人日本動物用医薬品協会（日本語）
公益財団法人日本食品化学研究振興財団（日本語）
- 医薬品の範囲に関する基準の改正について（日本語）厚生省行政情報通知

UpToDate Contents

全文を閲覧するには購読必要です。 To read the full text you will need to subscribe.

1. 統合失調症に対する薬物療法：持効性抗精神病薬注射製剤 pharmacotherapy for schizophrenia long acting injectable antipsychotic drugs
2. 薬物療法の最新情報 whats new in drug therapy
3. パニック障害の薬物療法 pharmacotherapy for panic disorder
4. 女性における双極性障害：妊娠前、出生前の維持薬物療法の適応 bipolar disorder in women indications for preconception and prenatal maintenance pharmacotherapy
5. 強迫性障害に対する薬物療法 pharmacotherapy for obsessive compulsive disorder

Japanese Journal

薬物相互作用(26―高尿酸血症治療薬の薬物相互作用）

槇田崇志,北村佳久,千堂年昭
岡山医学会雑誌 125(1), 73-75, 2013-04-01
NAID 120005232688

レチノイン酸の骨髄腫細胞への抗腫瘍効果におけるレチノイン酸受容体αを介した作用の重要性と新たな多発性骨髄腫治療薬としてレセプター選択レチノイドの検討

岡村隆光/増田道彦/寺村正尚/泉二登志子
東京女子医科大学雑誌 83(E2), E576-E584, 2013-03-31
オールトランスレチノイン酸(all-trans retinoic acid: ATRA)が骨髄腫細胞に対し増殖抑制効果を持つことが、これまで複数の研究者より報告されている。本研究で我々はATRAの骨髄腫細胞への増殖抑制効果において6種類あるレチノイン酸受容体のどの受容体を介した作用が重要かを検討した。レチノイン酸の受容体にはレチノイン酸受容体(retinoic acid receptor: RAR …
NAID 110009575068

後天性赤芽球癆の病態と治療

増田道彦/浅野千尋
東京女子医科大学雑誌 83(E2), E485-E488, 2013-03-31
… その中で、シクロスポリンAが高く評価されている治療薬である。 …
NAID 110009575056

Related Pictures

★リンクテーブル★

国試過去問	「107I039」「108G035」
リンク元	「血糖降下薬」「therapeutic drug」「therapeutic agent」
拡張検索	「緑内障治療薬」
関連記事	「治療」「薬」

「107I039」

　　[★]

自己免疫性神経疾患とその治療薬の組合せで正しいのはどれか。2つ選べ。

[正答]

※国試ナビ4※　［107I038］←［国試_107］→［107I040］

「108G035」

　　[★]

偽膜性腸炎の治療薬はどれか。2つ選べ。

[正答]

※国試ナビ4※　［108G034］←［国試_108］→［108G036］

「血糖降下薬」

　　[★]

英: hypoglycemics
同: hypoglycemic agent、antidiabetic agent、antidiabetic drug、antidiabetics、glucose-lowering agent、hypoglycemic、hypoglycemic drug、hypoglycemics
関: [[]]

→経口血糖降下薬

投稿記事

k氏より

歴史

インスリンの抽出は大変意図的に行われたのに対し、スルフォニルウレア薬(SU)は偶然に見つかりました。で、1950年代にはじめに二型糖尿病の患者に使われるようになりました。いまでは20種類くらいのSUが広く世界で使われています。 1997にはメグリチニドが臨床適用されました。食後高血糖の治療薬としてはじめて使用された薬です。メタフォルミンというビグアナイド薬(BG)は、ヨーロッパで広く使われていましたが、1995年にアメリカでも認可されました。チアゾリジン1997年に市場導入され、二番目にメジャーなインスリン刺激薬として使用されています。この種類の薬には、広汎な肝障害を起こしにくく、世界中で使われています。

スルフォニルウレア薬 SU薬

作用機序

膵臓のβ細胞の刺激によって、インスリンを放出させ、血糖値を下げます。治療が長引くと、インスリン分泌というSUのβ細胞刺激性の効果が薄れてきますが、β細胞上のSU受容体のダウンレギュレーションによるものです。また、SUはソマトスタチンの放出を刺激します。ソマトスタチンはグルカゴン分泌を抑制しているので、これも関係 SUの糖を下げる効果と関係しています。 SUはATP感受性Kチャンネルを抑制します。Kレベルが下がると、まく表面における、脱分極を促し、電位依存性カルシウムチャンネルを通じたカルシウムイオンの流入を促進します。 SUには無視できない膵臓外作用があるという議論があります。確かにありうべきことですが、2型糖尿病の患者の治療においては、それほど重要なことではないようです。

ADME

SU薬はそれぞれが似たような作用スペクトラムを持っているので、薬物動態的な特性がここの薬を区別する手がかりです。腸管からのSU薬の吸収の割合は薬によって違いますが、食物や、高血糖は、この吸収を抑制します。高血糖はそれ自身、腸管の運動を抑制するので、ほかの薬の吸収も阻害します。血漿濃度が効果的な値にまで達する時間を考えると、半減期の短いSUは、食前三十分に投与するのが適切です。SU薬は90から99パーセントくらい血中たんぱく質と結合し、特にアルブミンと結合します。第一世代のSUは半減期や分布において、大きく違っています。この半減期や作用時間の不一致の理由はいまだはっきりしていません。 SUはすべて肝臓で代謝を受け、尿中に排泄されます。なので、肝不全、腎不全患者には要注意で処方します。

adverse effect

めったにありませんが、第一世代服用患者では、4パーセントの割合でおきます。第二世代ではもっと少ないでしょう。低血糖による昏睡がしばしば問題になります。腎不全や肝不全がある高齢者の患者でおきやすいです。重症の低血糖は脳血管障害も起こしうる。急性の神経障害が見つかった高齢患者では血中グルコースレベルを測るのが大事です。半減期の長いSUもあるので、24から48時間のグルコースを輸液します。第一世代は多くの薬物と相互作用を持っています。ほかに、吐き気嘔吐、胆汁うっ滞性黄疸、脱顆粒球症、再生不良性・溶血性貧血、全身性のアレルギー症状があります。 SUが心血管障害による死亡率を上げるのかについては議論の余地あり。

治療的使用

SUは、食事療法だけでは十分なコントロールを得られない2型糖尿病患者の血糖コントロールに用いられます。禁忌はtype 1 DM(diabetes mellitus:糖尿病)、妊婦、授乳中の患者、腎障害や肝障害の患者です。普通の患者なら五割から八割くらい、経口の糖尿病治療薬が効きます。インスリン療法が必要になる患者もいます。トルブタマイドの一日量は500ミリグラムで、3000ミリグラムが最大の許容量です。SUの治療成績の評価は患者の様子を頻繁に観察しながら、行います。 SUとインスリンの併用療法はtype 1, type 2 両方の糖尿病で用いられていますが、βセルの残存能力がないとうまくいきません。

メトフォルミンは腎不全の患者には投与しないこと。肝障害や、乳酸アシドーシスの既往、薬物治療中の心不全、低酸素性の慢性肺疾患なども合併症として挙げられる。乳酸アシドーシスはしかしながら、めちゃくちゃまれである。1000人年(たとえば100人いたら、10年のうちにという意味の単位。または1000人いたら1年につき、ということ。)につき0.1という割合。メトフォルミンの急性のAEは患者の20パーセントに見られ、下痢、腹部不快感、吐き気、金属の味、食欲不振などです。メタフォルミンを飲んでいる間はビタミン B12や葉酸のきゅうしゅうが　落ちています。カルシウムをサプリで取ると、ビタミン B12の吸収が改善されます。血中乳酸濃度が3ミリMに達するとか、腎不全・肝不全の兆候が見られたら、メタフォルミンは中止しましょう。

αGI(グルコシダーゼ・インヒビター)

αGIは小腸の刷子縁におけるαグルコシダーゼの働きを阻害することによって、でんぷん・デキストリン・ダイサッカリダーゼの吸収を抑制します。インスリンを増やす作用はないので、低血糖もおきません。吸収がよくない薬なので、食事の開始と一緒に飲むとよいです。アカルボースとミグリトールは食後高血糖の抑制に使われます。 αGIは用量依存性に、消化不良・ガス膨満・下痢などをきたします。αGIとインスリンを併用中に低血糖症状が出たら、、グルコースを補充します。

GLP1(グルカゴン様ペプチド)

経口から、グルコースが静脈を通ると、インスリンが上がることがわかっていました。消化管の上部からはGIP、消化管下部からはGLP1というホルモンが出ていて、糖依存性のインスリン放出を促していることがわかりました。これらのホルモンはインクレチンといわれています。この二つのホルモンは別の働き方でインスリンの放出を促進します。GIPはtype 2 DMではインスリン分泌を促進する能力がほとんど失われています。一方でGLP1は糖依存性のインスリン分泌を強く促しています。つまりtype 2 DMの治療ではGIPをターゲットにすればよいということになります。GLPはグルカゴンを抑制し。空腹感を押さえ、食欲を抑えます。体重減少も実現できます。この長所を相殺するように、GLP1は迅速にDPPIV(ヂペプチジルペプチダーゼ4エンザイム)によって負活化されます。つまり、GLP1を治療に使うなら、連続的に体に入れなければなりません。GLP1受容体のアゴニストが研究され、これはDPPIVにたいして抵抗性があります。そのほかのGLP1療法のアプローチに仕方としては、DPPIV プロテアーゼの不活性化で、それによって GLP1の循環量を増やそうとするものです。type 2 DM 治療に新しい薬がでるかもしれないですね。