臓器移植法 従来案の問題点
- 参考2
- 現行法における臓器移植が可能となる要件
- 1. 脳死は「人の死」か？ →臓器提供する場合にのみ限定
- 2．臓器提供が可能な条件 →本人の書面による意思表示と家族の承諾
- 3. 臓器提供が可能な年齢 →意思表示が有効な１５歳以上のみ
- 4. 脳死判定について →自発呼吸・瞳孔の大きさ・脳波などで判断
- 5. 親族への優先提供は？ →認めない
臓器移植法 2009年改正点
- → 参考3
第1条
（目的）
- この法律は、臓器の移植についての基本的理念を定めるとともに、臓器の機能に障害がある者に対し臓器の機能の回復又は付与を目的として行われる臓器の移植術（以下単に「移植術」という。）に使用されるための臓器を死体から摘出すること、臓器売買等を禁止すること等につき必要な事項を規定することにより、移植医療の適正な実施に資することを目的とする。
第6条
臓器摘出の適応
- 医師は、次の各号のいずれかに該当する場合には、移植術に使用されるための臓器を、死体（脳死した者の身体を含む。以下同じ。）から摘出することができる。
- 一 死亡した者が生存中に当該臓器を移植術に使用されるために提供する意思を書面により表示している場合であって、その旨の告知を受けた遺族が当該臓器の摘出を拒まないとき又は遺族がないとき。
- 二 死亡した者が生存中に当該臓器を移植術に使用されるために提供する意思を書面により表示している場合及び当該意思がないことを表示している場合以外の場合であって、遺族が当該臓器の摘出について書面により承諾しているとき。
脳死した身体の定義 → 脳死の定義は臓器移植に供するかどうかを問わずに適用される。
- ２ 前項に規定する「脳死した者の身体」とは、脳幹を含む全脳の機能が不可逆的に停止するに至ったと判定された者の身体をいう。
脳死判定の適応 → ただし、脳死判定は臓器移植を行うときにしかやらない
- ３ 臓器の摘出に係る前項の判定は、次の各号のいずれかに該当する場合に限り、行うことができる。
- 一 当該者が第一項第一号に規定する意思を書面により表示している場合であり、かつ、当該者が前項の判定に従う意思がないことを表示している場合以外の場合であって、その旨の告知を受けたその者の家族が当該判定を拒まないとき又は家族がないとき。
- 二 当該者が第一項第一号に規定する意思を書面により表示している場合及び当該意思がないことを表示している場合以外の場合であり、かつ、当該者が前項の判定に従う意思がないことを表示している場合以外の場合であって、その者の家族が当該判定を行うことを書面により承諾しているとき。
- ４ 臓器の摘出に係る第二項の判定は、これを的確に行うために必要な知識及び経験を有する二人以上の医師（当該判定がなされた場合に当該脳死した者の身体から臓器を摘出し、又は当該臓器を使用した移植術を行うこととなる医師を除く。）の一般に認められている医学的知見に基づき厚生労働省令で定めるところにより行う判断の一致によって、行われるものとする。
法令
- 臓器の移植に関する法律（平成九年七月十六日法律第百四号）
- 臓器の移植に関する法律施行規則（平成九年十月八日厚生省令第七十八号）
参考
- 1. Wikipedia - 臓器の移植に関する法律
- 2. 福岡市医師会 医療情報室医療情報室レポート
- 3. 臓器移植法 2009年改正点
- http://www.westlawjapan.com/laws/2009/20100717_83.pdf
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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2014/09/27 09:17:47」(JST)
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UpToDate Contents
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- 1. 実質臓器移植受容者における皮膚癌のマネージメント management of skin cancer in solid organ transplant recipients
- 2. 実質臓器移植受容者における皮膚癌の疫学および危険因子 epidemiology and risk factors for skin cancer in solid organ transplant recipients
- 3. 実質臓器移植レシピエントにおける感染 infection in the solid organ transplant recipient
- 4. 腎機能と腎臓以外の固形臓器移植 renal function and nonrenal solid organ transplantation
- 5. 実質臓器移植の候補者およびレシピエントにおける予防接種 immunizations in solid organ transplant candidates and recipients
Japanese Journal
- イラン・イスラーム共和国「死亡した患者あるいは脳死が確定した患者の臓器の移植に関する法律」と施行規則
- 細谷 幸子 [訳]
- イスラーム世界研究 4(1・2), 426-434, 2011-03
- NAID 40018998825
- 脳死移植―提供側における諸問題―
- 中村 俊介,有賀 徹
- 日本消化器病学会雑誌 108(5), 729-734, 2011
- … 臓器の移植に関する法律（臓器移植法）の改正によって，家族の判断などによって脳死となった患者から移植を目的とする臓器摘出が可能となり，また修正齢12週以上の小児の臓器提供も可能となった．関連する規則や指針も，それにともなって改正がなされ，以前より混乱の原因であった「臨床的に脳死と判断される場合」の文言が削除されるなど歓迎すべき改善点も見られたが，脳死下臓器提供施設の制限に関する …
- NAID 130000669413
- 改正臓器移植法をめぐる投票行動
- 加藤 英一
- 北里大学一般教育紀要 15, 111-131, 2010-03-20
- NAID 110007808919
- 【翻訳】曹洞宗宗務庁『「脳死と臓器移植問題」に対する答申書』
- トビアス バウアー
- 先端倫理研究 : 熊本大学倫理学研究室紀要 5, 18-67, 2010-03
- … 日本の生命倫理論議において、長い間活発に議論されてきた「脳死」および「臓器移植」という問題については、1997年に「臓器の移植に関する法律」が成立し施行された後も議論が続いている。 …
- NAID 110007807857
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- （目的） 第一条 この法律は、臓器の移植についての基本的理念を定めるとともに、臓器の機能に障害がある者に対し臓器の機能の回復又は付与を目的として行なわれる臓器の移植術（以下単に「移植術」という。）に使用されるため ...
- 改正臓器移植法が施行されました 臓器の移植に関する法律の一部が改正され、 1.平成22年1月17日からは、 臓器を提供する意思表示に併せて、親族に対し臓器を優先的に提供する意思を書面により表示できます。 2.平成22年7月17日 ...
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| 国試過去問 | 「110G019」 |
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「110G019」
- 死に関連した事項について正しいのはどれか。
- a 死体の解剖は手術室で行わなければならない。
- b 系統解剖は生前に口頭で意思表示があれば行える。
- c 死産とは妊娠第6月以後における死児の出産である。
- d 臓器移植にかかわる脳死判定は主治医が1人で行う。
- e 臓器の移植に関する法律における臓器とは内臓と眼球とをいう。
※国試ナビ4※ ［110G018］←［国試_110］→［110G020］
「脳死判定基準」
法に規定する脳死判定を行ったとしたならば、脳死とされうる状態
- 参考2,3 臓器の移植に関する法律施行規則
- 器質的脳障害により深昏睡、及び自発呼吸を消失した状態と認められ、かつ器質的脳障害の原疾患が確実に診断されていて、原疾患に対して行い得るすべての適切な治療を行った場合であっても回復の可能性がないと認められる者。
- ただし、下記1)-4)は除外する。
- 1) 生後12週(在胎週数が40週未満であった者にあっては、出産予定日から起算して12週)未満の者
- 2) 急性薬物中毒により深昏睡、及び自発呼吸を消失した状態にあると認められる者
- 3) 直腸温が32.0℃未満(6歳未満の者にあっては、35.0℃未満)の状態にある者
- 4) 代謝性障害、または内分泌性障害により深昏睡、及び自発呼吸を消失した状態にあると認められる者
- かつ、下記①～④のいずれもが確認された場合。
- ①深昏睡
- ②瞳孔が固定し、瞳孔径が左右とも4ミリメートル以上であること
- ③脳幹反射(対光反射、角膜反射、毛様脊髄反射、眼球頭反射、前庭反射、咽頭反射、及び咳反射)
- の消失
- ④平坦脳波
- 「脳死とされうる状態」と判断されたならば、家族への臓器移植という選択肢の提示・承諾、臓器移植コーディネーターから家族への説明を経て、法的脳死判定が2回行われる。
法的脳死判定の資格
- 参考3
- 4つの条件からなる。
- 脳死判定は、(1)脳神経外科医、神経内科医、救急医、麻酔・蘇生科・集中治療医又は小児科医であって、(2)それぞれの学会専門医又は学会認定医の資格を持ち、かつ(3)脳死判定に関して豊富な経験を有し、しかも(4)臓器移植にかかわらない医師が2名以上で行うこと。
脳死判定基準
- ↑これが法的脳死判定の基準
- (1) deep coma, (2) mydriasis, (3) loss of brain stem reflex, (4) flat EEG, (5) loss of spontaneous breathing
- 参考1を改変
| 法的脳死判定の項目 | 具体的検査方法 | 脳内の検査部位と結果 | 参考 |
| 1.深い昏睡 | 顔面への疼痛刺激（ピンで刺激を与えるか、まゆげの下あたりを強く押す） | 脳幹(三叉神経)：痛みに対して反応しない 大脳：痛みを感じない |
まゆ毛の下には三叉神経が通っていて、強く押すとかなり痛みます。 JCS=300, GCS=E1V1M1 |
| 2.瞳孔の散大と固定 | 瞳孔に光をあてて観察 | 脳幹：瞳孔が直径4mm以上で、外からの刺激に変化がない | 正常時には、瞳孔は副交感神経と交感神経のバランス調整によって大きくなったり、小さくなったりします。 |
| 3.脳幹反射の消失 | のどの刺激（気管内チューブにカテーテルを入れる | 咳こまない＝咳反射がない | 脳幹に存在する第2～第12脳神経全てをチェックできます。 （第1脳神経は嗅神経で脳幹にはありません） 咳反射、角膜反射、前庭反射、対光反応、咽頭反射、眼球頭反射、毛様脊髄反射 ※ 自発運動、除脳硬直、除皮質硬直、痙攣があれば除外 |
| 角膜を綿で刺激 | まばたきしない＝角膜反射がない | ||
| 耳の中に冷たい水を入れる | 眼が動かない＝前庭反射がない | ||
| 瞳孔に光をあてる | 瞳孔が小さくならない＝対光反応がない | ||
| のどの奥を刺激する | 吐き出すような反応がない＝咽頭反射がない | ||
| 顔を左右に振る | 眼球が動かない＝眼球頭反射がない（人形の目現象） | ||
| 痛みを与える | 瞳孔が大きくならない＝毛様脊髄反射がない | ||
| 4.平坦な脳波 | 脳波の検出 | 大脳：機能を電気的に最も精度高く測定して脳波が検出されない | 正常時には神経細胞の情報伝達は電位の変化（脳波）によって表される |
| 5.自発呼吸の停止 | 無呼吸テスト （人工呼吸器をはずして一定時間経過観察） |
脳幹：（呼吸中枢）：自力で呼吸できない | 正常時には、脳幹が呼吸や血圧の調整を行っています。 |
| 6.6時間以上経過した後の 同じ一連の検査 （2回目） | 上記５種類の検査 | 状態が変化せず不可逆的（二度と戻らない状態）であることの確認 | 絶対に過誤をおこさない為の確認です |
脳死判定基準(1985年 厚生省脳死に関する研究班(竹内基準))
- 1) 深昏睡
- 2) 自発呼吸の消失
- 3) 瞳孔の固定ならびに散大
- 4) 脳幹反射の消失
- 5) 1) -4) がすべてそろった場合に、正しい技術基準を守り、脳波が平坦であることを確認
- 6) 以上の各条件がすべてそろった後、 6時間が経過をみて変化がないことを確認(二次性脳障害、 6歳以下の小児はそれ以上観察する)
- 以上を充足した場合
脳死判定の除外
- 参考2
- 改正臓器移植法の施行に際してはガイドライン等の規定により、以下のような状況では法的脳死判定から除外される。
- (1)脳死と類似した状態になりうる症例
- 1)急性薬物中毒：中枢神経作用薬(静脈麻酔薬、鎮静薬、鎮痛薬、向精神薬、抗てんかん薬)、筋弛続薬
- 2) 代謝・内分泌障害：肝性昏睡、糖尿病性昏睡、尿毒症性脳症、その他
- (2)知的障害者等の臓器提供に関する有効な意思表示が困難となる障害を有する者
- (3)被虐待児、または虐待が疑われる18歳未満の児童
- (4)年齢科目応の血圧(収縮期血圧)
- 1歳未満 ： < 65mmHg
- 1歳以上13歳未満 ： < (年齢×2) + 65mmHg
- 13歳以上 ： < 90mmHg
- (5)低体温(直腸温、食道温等の深部温)
- 6歳未満 ：< 35.0℃
- 6歳以上 ：< 32.0℃
参考
- 1.
- 2. 法的脳死判定マニュアル - 日本臓器移植ネットワーク 平成22年度
- 3. 「臓器の移植に関する法律」の運用に関する指針（ガイドライン）平成２３年１０月 １日一部改正
国試
「医師が関与する法律」
- 関
- 法令
医師が関与する法律
- 医師法
- 医療法：医師などの義務(インフォームド・コンセント)、病院・診療所の定義、地域医療支援病院・特定機能病院、病院などの開設許可及び届出、医療計画(都道府県が策定)、設立認可(都道府県知事の許可)、医業に関する広告の制限、二次医療圏への医療安全支援センターの設置
- 死体解剖保存法：監察医。行政解剖、病理解剖
- 医学及び歯学の教育のための献体に関する法律：系統解剖
- 刑法
- 臓器の移植に関する法律(臓器移植法)
- 刑事訴訟法：司法解剖
- 母体保護法
医師が間接的に関与する法律
- 児童福祉法：都道府県への児童相談所の設置、児童委員、子育て支援事業、児童虐待の通告
- 児童虐待防止法：福祉事務所・児童相談所、あるいは児童委員を介して通告
- 地域保健法：二次医療圏に保健所の設置。健康相談・保健指導・健康診査を目的とした市町村における市町村保健センターの設置、
- 母子保健法：幼児・妊婦の健康診査、母子健康手帳、低体重児の届出、未熟児の訪問指導、養育医療、市町村への母子健康センターの設置
- 健康保険法：保険医療に関する規定
コメディカルが関する法律
医師の届出義務
- 感染症法：1-5類感染症、1-4類は診断後直ちに
- 食品衛生法：食中毒の届出
- 医師法：異状死の届出
- 麻薬取締法：麻薬中毒の届出 →正確には麻薬及び向精神薬取締法
- 母体保護法：人工妊娠中絶の届出(翌月10日までに都道府県知事に)
参考
- 法令データ提供システム
「Act of Organ Transplantation」
「臓器移植法」
「臓器の移植に関する法律施行規則」
- 同
- 臓器移植法施行規則
- 関
- 法令、臓器の移植に関する法律
（判定）
第二条
- 法第六条第四項 に規定する判断に係る同条第二項 の判定（以下「判定」という。）は、脳の器質的な障害（以下この項において「器質的脳障害」という。）により深昏睡（ジャパン・コーマ・スケール（別名三―三―九度方式）で三百に該当する状態にあり、かつ、グラスゴー・コーマ・スケールで三に該当する状態にあることをいう。第二号、第四号及び次項第一号において同じ。）及び自発呼吸を消失した状態と認められ、かつ、器質的脳障害の原因となる疾患（以下この項及び第五条第一項第四号において「原疾患」という。）が確実に診断されていて、原疾患に対して行い得るすべての適切な治療を行った場合であっても回復の可能性がないと認められる者について行うものとする。ただし、次の各号のいずれかに該当する者については、この限りでない。
- 一 生後十二週（在胎週数が四十週未満であった者にあっては、出産予定日から起算して十二週）未満の者
- 二 急性薬物中毒により深昏睡及び自発呼吸を消失した状態にあると認められる者
- 三 直腸温が摂氏三十二度未満（六歳未満の者にあっては、摂氏三十五度未満）の状態にある者
- 四 代謝性障害又は内分泌性障害により深昏睡及び自発呼吸を消失した状態にあると認められる者
- ２ 法第六条第四項 に規定する判断に係る判定は、次の各号に掲げる状態が確認され、かつ、当該確認の時点から少なくとも六時間（六歳未満の者にあっては、二十四時間）を経過した後に、次の各号に掲げる状態が再び確認されることをもって行うものとする。ただし、自発運動、除脳硬直（頸部付近に刺激を加えたときに、四肢が伸展又は内旋し、かつ、足が底屈することをいう。次条第五号及び第五条第一項第七号において同じ。）、除皮質硬直（頸部付近に刺激を加えたときに、上肢が屈曲し、かつ、下肢が伸展又は内旋することをいう。次条第五号及び第五条第一項第七号において同じ。）又はけいれんが認められる場合は、判定を行ってはならない。
- 一 深昏睡
- 二 瞳孔が固定し、瞳孔径が左右とも四ミリメートル以上であること
- 三 脳幹反射（対光反射、角膜反射、毛様脊髄反射、眼球頭反射、前庭反射、咽頭反射及び咳反射をいう。）の消失
- 四 平坦脳波
- 五 自発呼吸の消失
- ３ 前項第五号に掲げる状態の確認は、同項第一号から第四号までに掲げる状態が確認された後に行うものとする。
- ４ 法第六条第四項 に規定する判断に係る判定に当たっては、中枢神経抑制薬、筋弛緩薬その他の薬物が判定に影響していないこと及び収縮期血圧（単位 水銀柱ミリメートル）が次の各号に掲げる区分に応じ、当該各号に定める数値以上あることを確認するものとする。
- 一 一歳未満の者 六十五
- 二 一歳以上十三歳未満の者 年齢に二を乗じて得た数値に六十五を加えて得た数値
- 三 十三歳以上の者 九十
- ５ 法第六条第四項 に規定する判断に係る判定に当たっては、聴性脳幹誘発反応の消失を確認するように努めるものとする。
参考
- 1.
「臓器」
臓器、部位別の血流量比較
安静時の血流 (PT.296)
| 消化器 | 0.3 |
| 腎臓 | 0.2 |
| 脳 | 0.15 |
| 骨格筋 | 0.15 |
| 皮膚 | 0.1 |
| 心臓 | 0.05 |
| 気道 | 0.05 |
- その他 SP.569 表9-11も参考になるかも。
「移植」
- 英
- transplantation, graft
- 関
- 組織移植, 同系移植, 自家移植