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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2015/05/13 20:01:39」(JST)

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腰痛（ようつう）とは、腰に痛み、炎症などを感じる状態を指す一般的な語句。

1 世界における腰痛
- 1.1 欧州
- 1.2 米国
- 1.3 日本
2 腰痛の種類
- 2.1 特異的腰痛
- 2.2 緊張性腰痛（筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛）
- 2.3 慢性腰痛
- 2.4 その他
3 非特異的腰痛を来たしやすい要因
4 原因
- 4.1 腰部に負担のかかる動作による脊椎・腰椎・神経などの障害
- 4.2 腰部に負担がかかる動作の回避の遅れ
- 4.3 レッド・フラッグ（危険な徴候）
- 4.4 各国のガイドラインが共通して推奨する事項
5 治療法
- 5.1 活動障害の場合
- 5.2 感染症・腫瘍の場合
- 5.3 腰痛のある時の体の管理
- 5.4 腰痛の保存的治療
6 急性腰痛の予後
7 予防
- 7.1 運動による腰痛予防法
8 労災（通勤・職場で発症）
- 8.1 通院費・療養期間の保障などについて労災申請する場合
- 8.2 障害が残って障害年金を申請する場合
- 8.3 損害賠償請求訴訟
- 8.4 生活保護
9 脚注
10 参考文献

世界における腰痛

国・地域によって、行政や学会の方針、文化や生活習慣が異なっても、腰痛の罹患率は比較的一定である。世界保健機構WHOの文書は、次のように述べている。「腰痛の罹患率や有病率は、世界の至る所でほぼ一定である。腰痛は、世界中で、休業する原因の筆頭である」^[1]

欧州

腰痛の原因は姿勢にあるとの1976年のナッケムソンの指摘以降、欧州では就労中・家事労働中などの予防が行われている。

2004年の欧州委員会の腰痛診療ガイドラインによれば、ヨーロッパにおける腰痛の生涯罹患率は84％で、有病率は23％である^[2]。

米国

米国においても、多くの患者の腰痛は、原因を特定できない非特異的腰痛である。この点に関して、ナッケムソンは明確に学会の問題点を指摘している。米国では、腰痛により、1年間に日本円にして1000億円以上が失われていると計算されている^[3]。

日本

日本においても、腰痛が有訴率第一位(もっとも多い症状)であり、日本人の8割以上が生涯において腰痛を経験している。多くの人々は腰痛を訴えているが、画像診断で異常が認められない場合も多い。異常が認められる場合でも、それが腰痛の原因でないこともあり、腰痛患者の8割は原因が特定されていない（非特異的腰痛）。

腰痛の種類

腰痛のうち、骨折、感染症、がん、変性疾患など、原因のはっきりしているものは15％ほどであり、残りの85％ほどは、原因のはっきりしない非特異的腰痛である^[4]^[3]。画像検査で異常所見が認められても、それが腰痛の原因であるとは限らない。

特異的腰痛

特異的腰痛の場合は、各疾患ごとに、それぞれの特異的な治療を必要とする^[5]。例えば腰椎の圧迫骨折では、骨折箇所を一定期間固定し、鎮痛剤を投与し、基盤にある骨粗しょう症を治療する必要がある。手術が必要な場合もある。

なお、一般的に言えば、病歴聴取と体の診察により、可能性のある特異的疾患を排除することができるので、画像診断などのお金のかかる検査は、慢性化した場合や治療に抵抗する場合に後日行うまで、通常は、差し控えておくべきである^[5]。

主な病名	状態	症状				検査			主な原因
主な病名	状態	腰		脚	他	MRI	レントゲン	他	主な原因
急性腰痛症ぎっくり腰	筋肉痛、腰椎捻挫	腰痛					確定できない		老化作業姿勢重量物を運搬激しい運動など
腰部椎間板症	椎間板の変形		長時間立つとつらい			必要
椎間板ヘルニア	椎間板が変形により突出		痛みの増大	痛みしびれ	排泄障害 (重度の場合)	確定		下肢伸展挙上検査
腰部脊柱管狭窄症	椎間板突出による脊椎・脊柱管の変形		起床時も痛い	痛みしびれ麻痺間欠跛行	排泄障害 (重度の場合)	確定		ミエログラフィー
変形性脊椎症							椎骨間隙が狭小化。骨棘
骨粗鬆症							骨が薄くなる	骨量測定	高齢、閉経
腰椎圧迫骨折	骨折					新旧	楔（くさび）形の変形	核医学的検査	骨粗鬆症
感染性脊椎炎	感染		棘突起叩打痛		発熱			体温測定	免疫低下、手術糖尿病、高齢
心因性脊椎症	神経症心身症								不安ストレス
腫瘍	良性腫瘍、悪性腫瘍 (早期の専門医受診が必要)	痛みの増大安静時も痛み	痛みしびれ	四肢の麻痺 (重度の場合)					腫瘍

椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄は、老人には非常にありふれており、画像診断でたいていの老人には認められるが、たいていの場合には、それは腰痛の原因ではない^[6]。それは、しばしば手術を行う根拠にされるが、その手術が成功して最終的に腰痛が軽快することはまれである^[6]。

痛みには、筋肉由来の緊張性腰痛と、鈍い痛みを伴う慢性の腰痛がある。

緊張性腰痛（筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛）

筋肉などに過度なストレスが掛かることで、筋肉が緊張することで引き起こされる腰痛である。過度なストレスを強いられると、交感神経は常に優勢になり活発化し緊張を強いられ、余計な他の筋肉などにも力が入る。すると崩れたバランスを調節しようと腰の筋肉に負担が大きくなり、腰痛が発生する。

慢性腰痛

3ヶ月以上、腰に継続した鈍い痛みがあるものを慢性腰痛という。不安やストレスなどの心因性因子の関与が大きい。急性腰痛から慢性腰痛への移行は、しばしばイアトロジェニックである^[7]。

その他

緊急性の高い腰痛としては、致死性の高い腹部大動脈瘤＆大動脈解離、場合によっては致死性になる腎梗塞、急性膵炎、排尿＆排便が困難になることもある馬尾症候群などが挙げられる。

注意を要する腰痛としては、化膿性脊椎炎、結核性脊椎炎、硬膜外膿瘍、椎間板炎などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫やがんの骨転移などの悪性腫瘍の骨病変などがある。

非特異的腰痛を来たしやすい要因

精神的要因（職場への不満、不安、ストレス、抑うつ）^[3]
肥満（BMI高値）
妊娠後期（出産にて腰痛は軽快する）
年齢（35歳から55歳）
腰に負担のかかる職業（重量物の運搬、介護職、職業運転手）

左右の脚長差は、あまり腰痛の原因にならない。腰痛の男女差は大きくない。

原因

欧州におけるガイドライン^[8]によれば、腰痛の原因は、疾患ではなく、腰部に負担のかかる動作による脊椎・腰椎・神経などの障害、腫瘍などの慢性疾患からの症状、の2つである。

腰部に負担のかかる動作による脊椎・腰椎・神経などの障害

1976年3月、整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に負担のかかる動作と解明した^[9]。

1999年、Wilkeらは、更に細かく約30通りの動作について数値を計測、ナッケムソンの研究を補足する形で追認した^[10]。

	姿勢	!第3/第4腰椎の間の負荷 (ナッケムソンによる^[9]^[11])	!第4/第5腰椎の間の負荷 (Wilkeらによる^[10])	備考
寝ている	あお向け	25	20	20分程横になると軽減する毎日8時間横になると軽減する
寝ている	横向き	75	25	20分程横になると軽減する毎日8時間横になると軽減する
立つ	直立	100(基準値)	100(基準値)
立つ	腰から前屈	150	220	この姿勢での長時間の作業は避けるべき
座る	背もたれにリラックスして座る		50	安楽椅子・リクライニング椅子で軽減する
	直立	140	90
	腰から前屈	180	160
立って20kgの物を持つ	直立し、ひざを伸ばす		220(*1)	この姿勢での長時間の作業は避けるべき
	腰から前屈し、ひざを曲げる		340
	腰から前屈し、ひざを伸ばす	375(*2)	460(*3)
(腰部にかかる負荷の例)	立って20kgの物を持つ	265kg(*2)	172(1)～316kg(3)	体重・装備など重量計40kgの場合
		360kg(*2)	236(1)～428kg(3)	体重・装備など重量計60kgの場合
		455kg(*2)	300(1)～540kg(3)	体重・装備など重量計80kgの場合

腰部に負担がかかる動作の回避の遅れ

ナッケムソンは、２つの残された課題に警鐘を鳴らした。

予防: 整形外科医の学会などで、整形外科医などに対して、腰部に負担のかかる動作をさせないよう知識を広め予防を働きかける啓蒙活動を求めた。

労働災害制度の抜け道を塞ぐこと: 学会と政府などに対して、腰痛を「前の職場で抱えた永久に続く持病」「永久に労働災害保険の支払い対象としない」とする「古い労災保険制度」を温存せず、社会保障制度の抜け道を作らないよう方針転換を強く促した。日本政府は、「腰痛の業務上外の認定基準の検討に関する専門家会議」による議論の結果、1976年10月に腰痛の原因は業務上の作業および姿勢と制度的に認定し、必要な場合は専門医の意見を優先するとし、同一箇所への再発も労災の対象として認定している（業務上腰痛の認定基準等について）。

レッド・フラッグ（危険な徴候）

（出典は英語版Wikipedia「腰痛」）

レッド・フラッグは、重篤な疾患がある可能性を示す警告サインである
レッド・フラッグ^[12]	可能性のある疾患^[13]
がんの既往	がん
原因不明の体重減少	がん
膀胱や消化管がコントロール困難	馬尾症候群
筋力のかなりの低下、感覚障害
臀部の感覚消失 (サドル麻痺)
年齢に比べてかなりの外傷	骨折
慢性的なステロイドの使用
骨粗しょう症
過去の腰部手術の部位に激しい痛み	感染
発熱
尿路感染
免疫抑制
静脈内への薬物投与

レッド・フラッグと呼ばれる徴候がある場合、重篤な疾患があるかもしれないのでさらに検査を行うことが必要である。重篤な疾患があれば、直ちに治療が必要だったり、特別の治療を必要とする可能性がある。^[14]^[15]しかし、レッド・フラッグの徴候があるからといって、必ず重篤な疾患があるというわけではない。重篤な疾患がある可能性があるというだけで、^[16]^[17]レッドフラッグを持つたいていの人は、大きな問題を持っていない。^[13]^[18] もし、レッド・フラッグの徴候が全く無いのであれば、症状出現後4週間以内に、画像診断検査を行ったり、臨床検査を行うことは、有用でないことが示されている。^[14]

多くのレッド・フラッグの有用性は、エビデンスによれば、あまり支持されない。^[19] 骨折を見つけるための最も良い手がかりは、高齢の年齢、ステロイドの使用、皮膚に跡を残すようなかなりの外傷などである。^[19] がんを見つけるための最も良い手がかりは、その人の病歴である。^[19]

他の原因を除外できたのであれば、非特異的な腰痛を持つ人は、通常は、原因をはっきり特定すること無く、対症的に治療される。^[13]^[18] 抑うつや薬物濫用など、診断を複雑にする要因を明らかにする努力や、保険の支払いに関する議論は、役に立つ可能性がある。^[14]

日本のガイドラインでは、次の状態を危険信号としている。

発症年齢が20歳未満、または50歳以上
時間や活動性に関係の無い腰痛
胸部痛
がん、ステロイド治療、HIV感染の既往
栄養不良
体重減少
広範囲に及ぶ神経症状
構築性脊柱変形（円背など）
発熱

各国のガイドラインが共通して推奨する事項

診断的トリアージを行うこと（非特異的腰痛、神経根症候群、その他の重症疾患を鑑別すること）^[20]
レッド・フラッグを用いて、重症疾患をスクリーニングすること
神経学的なスクリーニングのために、診察を行うこと（下肢伸展挙上検査を含む）
もし改善しないのなら、精神的な要因を考慮すること（イエロー・フラッグ）
非特異的腰痛に対して、ルーチンの画像検査は必要ないこと

治療法

活動障害の場合

安静・投薬・コルセット等の対症療法が一般的である。また、鍼灸^[21]や柔道整復も治療法として一般に広く認知されている。

安静

安静は必ずしも有効な治療法とはいえない^[22]。急性腰痛に対して痛みに応じて活動性を維持することは、ベッド上安静よりも疼痛を軽減し、機能を回復させるのに有効である^[22]。職業性腰痛に対しても、痛みに応じて活動性を維持することは、より早い痛みの改善につながり、休業期間の短縮とその後の再発予防にも効果的である^[22]。

教育

教育（情報提供）も重要である。「体の活動性を維持し、運動を行い、あまり休まずに、仕事を続けるように」とアドバイスされると、腰痛の予後は改善する^[23]。

ぎっくり腰のような姿勢に起因する急な激しい痛み: 対処法として、最初に患部を冷やすことが肝心である。これは他の急性筋肉疾患でも同様だが、冷やすことで炎症の亢進を抑えて疾患の拡大（腫れ・疼痛）を出来るだけ小さくするための処置であるので、可能な限り早く冷やした方が治療効果も高く痛みも少ない。急性期を過ぎた後は、今度は出来るだけゆっくりと温めて血流を良くすると筋の復帰も早い。腹圧を上げる為のコルセット着用も効果的である。下肢の痺れ・感覚鈍麻・歩行困難等が顕れるような場合は、椎間板ヘルニア等の恐れもある為に病院の診察が必要である。

整形外科による治療

	例	備考
運動療法	体操、水泳、ジョギング、散歩、マッケンジー法	痛みが激しい時は運動してはいけない
装具療法	腰痛ベルト、コルセットなど	常時使用し続けると、筋肉が弱まり悪化するので、必要な時のみ
薬物療法	消炎鎮痛剤、アセトアミノフェンなど	痛み止めは長期間服用し続けると効果が薄まるので、必要な時のみ。(通常は12日以下にすべき)^[6] 弱オピオイドを長期に服用すると依存性を生じる^[22]。
理学療法	関節可動域訓練、筋力増強訓練、温熱療法など	理学療法士が個々の疾病にあわせて治療を行う
マッサージ療法	指圧など	整骨院などでも受けられる（要あんまマッサージ指圧師資格）
手術	椎間板切除術、レーザー減圧手術、など	手術しても、腰痛が消えるとは限らない。数ヶ月から数年程度で再発し、再手術となる人もいる

ペインクリニックによる神経ブロック

例えば椎間関節注射については、次の通りである。硬膜外注射やトリガーポイント注射についても、ほぼ同様である。

WHO：　椎間関節への注射は、鎮痛や機能改善の点で効果が認められない。椎間関節への注射は、感染、出血、神経損傷、化学的髄膜炎の原因となる。エックス線透視下で行えば、放射線被爆がおきる。^[24]
European Committee：　非特異的腰痛に対して、椎間関節腔にステロイドを注入することや、椎間関節の神経ブロックを行うことを、我々は推奨できない。^[25]
- 椎間関節に由来する疼痛の有病率は、8％から94％まで、サンプルサイズや著者の信念によって変化する。
- 椎間神経ブロックには、非常に大きいプラセーボ効果がある。
- 効く仕組みが不明である。ステロイドの消炎作用かもしれないし、関節腔に液体を入れる効果かもしれないし、関節包に穴を開ける効果かもしれない。
NICE：　（英国の）国民健康サービスNHSでは、次のような治療を受けてはならない。なぜなら、次のような治療は、非特異的な腰痛の治療に役に立つというエビデンスがほとんど無いからである。（このリストの中に「背中への注射」という項目あり）^[26]。
エールリック教授：　ステロイドまたは麻酔薬を注入する様々な注射は、せいぜいプラセーボ効果しかなく、やめるべきである^[27]。
日本ペインクリニック学会:　椎間関節注射は、効果がありエビデンスもある^[28]。

鍼灸による治療: 腰痛は肩こりと並び、鍼灸治療により著効を表すことがある。腰部の腎兪穴、大腸兪穴、志室穴などの施術のほか、膝の後ろにある委中穴の鍼や、足の照海穴、さらに体調を整える目的で、背部や腹部の経穴を用い腰痛を緩和する代替医療である。諸外国の腰痛診療ガイドラインは、慢性腰痛について、鍼の効果を認めている。WHOも認めている。健康保険による鍼灸治療が可能であるが、保険治療は地域によっては医師の同意書を必要とする。

鍼治療によるエビデンスを参照

整骨院による治療: 温熱治療、マッサージなどの民間療法、代替医療。但し、痛みの原因は腫瘍であるなどの至急手術が必要な場合もあるので、最初は整形外科の受診が望ましい。なお、整骨院で保険治療が可能なのは外傷による打撲・捻挫・挫傷・骨折・脱臼の5つの疾病のみである。

漢方薬による治療: 痛みの原因は腫瘍であるなどの至急手術が必要な場合もあるので、レントゲン検査のため、最初は整形外科を受診すべき。

感染症・腫瘍の場合

脊椎脊髄専門医の早期受診が望ましい。長期間放置すると、手遅れとなり回復困難となることもある。

腰痛のある時の体の管理

（出典は、英語版Wikipedia「腰痛」）

体の一般的な活動度を上げることが推奨される。ただし、それを急性腰痛の痛みや障害に対して行った場合には、明瞭な効果は認められない。^[29]^[30]急性の腰痛に対しては、歩くことが、低度ないし中等度の質のエビデンスで推奨される。^[31] マッケンジー法による治療は、再発性の急性腰痛には、いくぶん効果があるが、短期的な効果は認められない。^[13] 温熱療法を、急性腰痛や亜急性腰痛に使用するエビデンスは、多少はあるかもしれないが、^[32]温熱療法や寒冷療法を、慢性腰痛に使用するエビデンスは、ほとんど無い。^[33] 背バンドが、労働の病欠日数を減らすという弱いエビデンスがあるが、背バンドが、疼痛を減らすというエビデンスは無い。^[34] 超音波や衝撃波による治療は、効果が無いので、推奨できない。^[35]^[36]

運動療法は、慢性腰痛の痛みを減らし、機能を回復させる上で効果がある。^[34] 運動療法は、運動プログラムを完了させた6ヵ月後の腰痛再発率を減らし、^[37]長期的な機能の改善をもたらす。^[33] ある特定の運動プログラムが、他の運動プログラムより優れているというエビデンスは無い。^[38] アレキサンダー法は、慢性腰痛に有用である。^[39] ヨガも有用である可能性がある。^[40] 経皮的な神経刺激は、慢性腰痛に対しては、効果が認められない。^[41] 腰痛の治療として、靴の中に中敷を入れることは、効果がはっきりしない。^[42] あまり侵襲のない末梢神経刺激は、他の療法では効果がない慢性腰痛には有用かもしれないが、エビデンスは不明瞭であり、また、足へ放散する痛みには効果が無い。^[43]

腰痛の保存的治療

米国の腰痛診療ガイドラインは、非特異的腰痛に対して、次のような保存的治療を推奨している^[44]。

急性腰痛の予後

日本のガイドライン「外来診療」によれば、次の通りである。

神経学的に異常所見が無く、画像所見に異常がなければ、3日から1週間程度で腰痛は軽快する^[45]。
1～2週間で軽快しない場合は、原因検索が必要で、再検査が必要となる。
なるべく日常生活を続け、早期に職場に復帰した方が、腰痛は遷延化しにくい^[45]。

米国ハーバード大学のLandon 教授は次のように述べている。「非特異的腰痛では、大半の場合に3ヶ月以内に痛みは自然に収まる。画像検査や薬物注入や手術を行っても、長期予後は少しも変わらない。それらは、腰で起きていることに、ほとんど影響を与えない。それどころか事態を悪化させている可能性がある」^[46]

世界保健機構WHOの「腰痛イニシアティブ」は、次のように述べている^[5]。「非特異的腰痛では、大多数のケースでは、症状は2、3週間以内に終息する。どのような治療を行っても、あるいは全く行わなくても、腰痛は自然に収まる。しかし、ひとたび腰痛が慢性化すると、効果のある治療法は、ほとんど無くなる。それで、腰痛の慢性化を防ぐことが、治療の主な目的となる。運動プログラムは、腰痛のある期間を短くし、生活の質を向上させる。ステロイドは、経口でも非経口でも硬膜外注入でも、使用する利点は無い。椎間関節への薬物注入は、ほとんど役に立たない」

予防

運動による腰痛予防法

運動療法は腰痛の発症予防に有効である^[47]。職業性腰痛では、腰痛発症後も活動性の維持や仕事内容の変更などでなるべく早く復職することにより、腰痛の遷延や身体障害の発生が予防され、病休の長期化を防ぐ^[47]。

上記で書いたように筋肉が原因の緊張製腰痛に対しては、腰の筋肉である腹筋と背筋を鍛えることにより予防を見込める。長時間同じ姿勢で過ごす事の多い人は、運動や体操で腰痛予防を心掛けることが望ましい。運動不足（腹筋が弱すぎ、腹筋に比べて背筋が弱い）、過度の運動（腰椎分離症になる恐れ）は回避する。

体の前屈: これは背筋とスネの裏側の筋肉のストレッチになる。できる範囲での前屈で良いが、膝は曲げないこと。
背筋の訓練: 両手で両膝を抱え、できるだけ胸に引き付ける。足先を開いたほうが楽にできるはず。引き付けは無理のない範囲で。
腹筋訓練: 上半身を起こす運動だが膝を曲げて行うのがポイント。足先を固定しても構わない。腰痛のある人は頭を持ち上げるだけにする。
背筋の強化運動: うつ伏せから上半身を起こして胸を反らせる。既に腰痛のある人は頭を持ち上げるだけにする。

		腰痛予防となる生活習慣の例	腰痛の起きやすい生活習慣の例
姿勢に注意	前かがみを避ける	作業姿勢を工夫	前かがみ、中腰、前傾姿勢
	同じ姿勢を長く続けない	屈伸などその場でできる軽い運動をする	毎日2～3時間車を運転するなど、同じ姿勢を長く続ける
	良い姿勢	両足を揃えて椅子に座る（椅子の高さを足がつく高さにする、背もたれに座布団やクッションを置く）、いつも同じ側でかばんを持たない	脚を組んで椅子に座るなど、姿勢が悪い
疲れをためない	規則正しい生活	定時退社、家へまっすぐ帰る	残業などで、疲れをためる
	朝食はしっかり	暖かいものを栄養バランス良く	朝食抜き、朝食が少ない、油もの・生野菜・果物
	運動は適度に	軽い運動	激しい運動などで、疲れをためる
	靴	適切な大きさの靴	足に合わない靴を無理をして履いている
	寝具	敷布団は固すぎず、やわらかすぎないもの	腰が沈み込む寝具
	十分な睡眠	規則正しい睡眠	睡眠不足
体を冷やさない	空気を冷やさない	適度な空調	きつすぎる冷房
	暖かい食事	暖かいものを栄養バランス良く	油もの・生野菜・果物
	太陽光	日光浴
	入浴	風呂に肩まで入ってゆっくり体を温める	半身浴
	寝具(冬）	湯たんぽ	電器毛布をつけたまま寝る
	衣類(冬）	吸湿発熱性のある新素材、ウール。マフラー、ハイネック、ズボン	スカート、きつい肌着

労災（通勤・職場で発症）

腰痛は雇用の継続や再就職の困難をもたらす原因となる可能性が高く、収入の途絶など社会生活を営む上での重大な障害となる可能性が高い。また身体障害に関する社会福祉政策の対象として認定されるに至らないケースが大半であり、労働災害保険の認定がこの場合非常に重要となる。

在職中の通院の重要性: 在職中に一度でも診療を受けた実績がなければ労災・障害年金は申請が難しいので、どんなにつらくても当日中あるいは在職中に、整形外科の労災指定病院で診断を受ける必要がある。但し、職場での発症当日に職場から救急車で緊急入院した場合でも、労災と認定されていないケースがある。

継続的な通院の重要性: 労災申請には、会社の証明だけでなく、医師の証明も不可欠である。

職場の環境: 労働災害として労災申請する場合、労働基準監督局へ写真を持参して認められたケースもあるので、現場の写真を撮る。

職場の同僚: 前任者や同じような業務を行う周囲の人々が労災申請して認められている場合は、比較的スムーズに承認される。

通院費・療養期間の保障などについて労災申請する場合

労働災害参照。時効に注意。

障害が残って障害年金を申請する場合

障害年金は、退職後も、症状が固まり次第申請可能。時効に注意。

損害賠償請求訴訟

損害賠償請求訴訟の場合、雇用者側の不法行為を裁判において立証する必要がある。判例あり（大阪地方裁判所　昭和49年（ワ）第879号）。時効に注意。

重いものを扱う労働(建築現場・工場・倉庫・空港・港湾・物流関連など)は、腰痛による労働災害が発生する危険性が非常に高い。このため、腰痛を原因とした正社員の休職・退職にかかるコストを回避しようと、期間工・派遣社員・委託社員・パート・アルバイトなどの非正規労働者が重量物をあつかう業務へ投入されることが多い。この場合、安全でない業務の当然の結果として生じた腰痛にかかるコストも削減しようと、確信犯的に労災申請の妨害がされることもあり問題となっているが、このような場合は民事訴訟で業務上の腰痛であるとの認定を受けることで労災が承認される可能性がある。

リストラ目的や労働組合活動への制裁的人事としてこのような重労働を任命された場合、そもそも現業活動には十分な訓練や修練・熟練・肉体的素養・年齢などの条件が求められる事が多いにも関わらず本来必要な業務命令を逸脱した配置転換の場合は、パワーハラスメントや不当労働行為に該当する可能性がある。

生活保護

労災申請したが労働基準監督署の確認作業に時間がかかる・労災申請したが認定されないなど、生活に困った場合は、居住地からの立ち退きを要求される前に、速やかに管轄の役所にて生活保護申請すべきである。生活保護制度には、治療費・交通費・医療器具代などが支払われる医療扶助制度がある。生活保護申請においては、仕事を探す意欲があることやボランティアが一緒であることなどが、効果的な場合もある。

脚注

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^ European Guidelines p11
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^ 腰痛対策　　　厚生労働省
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^ ^a ^b ^c Low Back Pain WHO文書　2003年
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参考文献

日本の腰痛診療ガイドライン　2012年、科学的根拠(Evidence Based Medicine;EBM)に基づいた腰痛診療のガイドラインの策定に関する研究]厚生省科学研究（Minds医療情報サービス）　日本整形外科学会による
米国の腰痛診療ガイドライン American Pain Societyによる。　続きあり。　（英語）
英国の腰痛診療ガイドライン NICEによる　（英語）
欧州の腰痛診療ガイドライン　欧州委員会(European Commission)による。European Guidelines For The Management of Chronic Non-Specific Low back Pain　（英語）
腰痛イニシアティブ世界保健機構WHOの文書　（英語）
世界保健機構WHO文書による腰痛の解説　（英語）
米国国立健康研究所NIHによる腰痛の解説　（英語）
英国国民健康サービスNHSによる腰痛の解説治療　（英語）
各国のガイドラインを比較した論文（英語）
日本脊椎脊髄病学会
椎間板に加わる負荷の推定方法の研究高知工科大学
ユニバーサルデザイン北海道立林産試験場
座りっぱなしはなぜ腰に悪い？
同じ作業なら立って行うより、座って行うほうが腰部の筋肉の活動は少ない
姿勢ガイド
The Truth About Back Pain

我々は腰痛をどのように管理したらよいかは知っているのです。現時点での大きな挑戦はそれを実行することです(ナッケムソン）

UpToDate Contents

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1. 成人における腰痛の診断および評価のアプローチ approach to the diagnosis and evaluation of low back pain in adults
2. 急性腰痛の治療 treatment of acute low back pain
3. 亜急性および慢性腰痛：薬物治療と非侵襲的治療 subacute and chronic low back pain pharmacologic and noninterventional treatment
4. 亜急性および慢性腰痛：非外科的介入治療 subacute and chronic low back pain nonsurgical interventional treatment
5. 腰痛の運動療法 exercise based therapy for low back pain

Japanese Journal

臨床実習サブノート基本動作の評価からプログラムを立案する(9)腰痛症患者の基本動作の評価からプログラムを立案する

赤羽秀徳
理学療法ジャーナル 46(12), 1123-1130, 2012-12
NAID 40019497644

今日の腰痛症(非特異的腰痛)対策 : 新たな視点に立った予防対策の紹介 (特集看護現場の腰痛予防策)

松平浩
看護実践の科学 37(12), 17-25, 2012-11
NAID 40019464525

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★リンクテーブル★

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関連記事	「腰痛」「症」

「腰椎椎間板ヘルニア」

　　[★]

英: lumbar disc herniation LDH(SOR), lumbar disk herniation, herniated nucleus pulposus of lumbar spine
関: 椎間板ヘルニア、腰痛症

疫学

20-40歳代に多い。

検査

下肢伸展挙上試験ラゼーグテスト
straight leg raising test SLRT

高位診断

神経根	椎体 (赤は椎間板ヘルニアリスク部位)	椎間板ヘルニアと障害される神経根
		T12
	T12椎
T12		L1
	L1椎
L1		L2
	L2椎
L2		L3
	L3椎
L3	L3/4	L4
	L4椎
L4	L4/5	L5
	L5椎
L5	L5/S1	S1
	S1椎
S1

ガイドライン

http://minds.jcqhc.or.jp/stc/0017/0017_ContentsTop.html

「エペリゾン」

　　[★]

英: eperisone
化: 塩酸エペリゾンエペリゾン塩酸塩 eperisone hydrochloride
商: アチネス、エペソ、エペナルド、エペリッサー、エペリナール、エペル、エボントン、エンボイ、サンバゾン、ホマライト、ミオナール、ミオナベース、ミオペリゾン、ミオリラーク、リンプラール
関: 筋弛緩薬、中枢性筋弛緩薬

脊髄レベルに作用して脊髄反射を抑制し、γ系に作用して筋紡錘の感度を緩和することにより、骨格筋緊張緩和作用を発揮する。
また、血管平滑筋に対するCaイオン拮抗作用および筋交感神経抑制作用により、血管を拡張して循環改善作用を示す。

適応疾患

下記疾患による筋緊張状態の改善

頸肩腕症候群、肩関節周囲炎、腰痛症

下記疾患による痙性麻痺

脳血管障害、痙性脊髄麻痺、頸部脊椎症、術後後遺症(脳・脊髄腫瘍を含む)、外傷後遺症(脊髄損傷、頭部外傷)、筋萎縮性側索硬化症、脳性小児麻痺、脊髄小脳変性症、脊髄血管障害、スモン（SMON）、その他の脳脊髄疾患

「ノイロトロピン」

　　[★]

英: neurotropin

概念

ペインクリニック治療指針改訂第4版、添付文書より

ノイロトロピンはワクシニアウイルスをウサギに接種し、炎症皮膚組織から抽出した非タンパク質性生理活性物質を含有する製剤である。
痛みの下行性抑制系の賦活、ブラジキニン産生抑制、局所血流改善効果を有する。
オピオイド系を介さずにセロトニン系およびノルアドレナリンの下行性抑制系を賦活して鎮痛効果を発揮し、用量依存性に侵害刺激によるブラジキニン産生を抑制する。さらに、興奮性神経ペプチドの放出抑制作用や交感神経抑制作用、神経軸索変性の抑制作用も示唆されている。

適応

帯状疱疹後神経痛：4週間で効果の認められない場合は漫然と投薬を続けないよう
腰痛症
頸肩腕症候群
肩関節周囲炎
変形性関節症

「ウィリアムズ体操」

　　[★]

英: Williams exercise, Williams exercise for low back management
同: 腰痛体操 exercise for low back management、ウィリアムズ屈曲運動法 Williams flexion exercise
関: 腰痛症、腰痛

「腰背痛」

　　[★]

英: low back pain
関: 腰痛、腰痛症、腰背部痛

「急性腰痛症」

　　[★]

英: acute low back pain
関: 腰痛、急性腰痛、腰仙部挫傷

治療

参考1より抜粋改変

生活指導：安静臥床は有効ではなく、段階的な日常活動への復帰が回復を促進する

肢痛の有無に関わらず、急性または再発性腰痛に対して、2-7日の安静臥床は、プラセボあるいは通常活動よりも悪化させる。安静臥床は、代替治療よりも有効ではない。
長期安静臥床は、衰弱、腰痛の慢性化、リハビリの支障につながることがある。
通常の活動を継続するようにという助言は、従来の通常活動は痛みによって判断するという助言よりも、症状回復を早くすることができ、慢性化は少なく、休業期間は短くなる。
短期間（数日または数週間）の段階的再活動化と腰痛の行動的管理を組み合わせると、痛みの程度と機能障害の回復速度にはほとんど差がないが、慢性化は少なく、休業期間は短くなる。

薬物療法

疼痛の除去：パラセタモール、パラセタモール・弱オピオイド化合物、NSAID

その他の治療

マッサージや超音波は、治療効果がない
牽引は効果がない

参考

1. 厚生科学研究班編／医療・GL（01年）／ガイドライン第1章　急性腰痛の診療研究1：欧米のガイドラインからみた急性腰痛の診療急性腰痛の治療

http://minds.jcqhc.or.jp/stc/0021/1/0021_G0000052_0015.html

「仙腸関節性腰痛症」

　　[★]

英: low back pain caused sacro-iliac joint instability
関: リチャード病

「職業性腰痛症」

　　[★]

英: occupational low back pain
同: 職業性腰背部障害

「慢性腰痛症」

　　[★]

英: chronic low back pain
関: 慢性腰痛

「腰痛」

　　[★]

英: low back pain LBP; backache、lumbar pain、lower back pain、low backache、lumbago
ラ: lumbago
関: 背痛、腰痛症、背部痛、腰背部痛、腰背痛、放射線による背痛

疫学

腰痛とは、腰部に痛みを訴える状態

疫学

生涯有病率：80% (出典不明)

病因

機序別

変性：腰椎椎間板ヘルニア、変形性脊椎症、腰椎すべり症
代謝：脊椎の骨粗鬆症による圧迫骨折
外傷：圧迫骨折、横突起骨折、ぎっくり腰(腰椎捻挫)
炎症：可能性脊椎症、強直性脊椎炎、結核性脊椎炎
腫瘍：血管腫、骨髄腫、骨転移

部位別

未完成

脊椎：外傷、変性、感染
泌尿器系：尿路結石、悪性腫瘍
生殖系(産婦人科)：子宮筋腫、子宮内膜症、子宮腺筋症、切迫流産、前置胎盤早期剥離、絨毛膜羊膜炎
消化器系：胆石、悪性腫瘍

診察

参考1

診断的トリアージと病因分類をおこなう。

診断的トリアージ：

(1)Red flag sign：重篤な疾患の可能性がある腰痛
(2)Green light：非特異的腰痛。神経学的異常・器質的異常のない予後良好な腰痛
(3)Yellow flag sign：慢性腰痛、休職、長期の活動性低下へ移行する可能性がある腰痛

red flag sign

診療エッセンシャルズ新訂版第2刷 p.313

急性発症
腹部腫瘤
下肢の虚血症候
進行性
安静時に改善しない
夜間の疼痛
発熱、寝汗、体重減少
免疫抑制状態
癌・結核・繰り返す尿路感染の既往
最近の感染症
神経学的異常(特に馬尾症候群)

参考

参考1

http://medical.nikkeibp.co.jp/inc/all/search/guideline2009/08-2.html

「症」

　　[★]

英: sis, pathy

検査や徴候に加えて症状が出ている状態？

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[44] 米国の腰痛診療ガイドライン　米国疼痛協会

[prog1-45] ガイドライン外来診療　日経メディカル

[46] 腰痛は過剰に診断され過剰に治療されるハーバード大学のハーバード健康ブログ、2013年7月31日

[prev-47] 日本のガイドライン、予防

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