出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』「2015/11/08 11:33:16」(JST)
周産期死亡率(しゅうさんきしぼうりつ)とは、厚生統計に用いられる用語のひとつであり、年間の1000出産に対する周産期死亡の比率[1]である。
ここで、周産期死亡は(妊娠満22週以後の死産)+(早期新生児死亡)で定義される。また、出産数は(出生数)+(妊娠満22週以後の死産数)で定義される。したがって、周産期死亡率は、
(年間の周産期死亡率)
の式で表される。
なお、ICD-10では周産期の定義を、妊娠満22週から出生後満7日未満としている。日本の厚生労働省の統計では平成7年(1995年)からこのICD-10の定義を採用した。
日本において、平成6年以前の周産期死亡率の定義は、(妊娠満28週以後の死産)+(早期新生児死亡)となっていた。
「人口動態統計」より
年 | 日本 | アメリカ | ドイツ | イギリス |
---|---|---|---|---|
1975年 | 28.7 | 12.8 | 39.6 | 12.8 |
1985年 | 15.8 | 7.8 | 10.7 | 7.0 |
1995年 | 7.2 | 7.1 | 5.4 | 7.0 |
2004年 | 4.4 | 10.0 | 3.7 | 6.0 |
年 | 日本 | アメリカ | ドイツ | イギリス |
---|---|---|---|---|
1975年 | 16.0 | 20.7 | 19.4 | 19.9 |
1985年 | 8.0 | 11.2 | 7.9 | 9.9 |
1995年 | 5.7 | 7.6 | 6.9 | 7.5 |
2005年 | 3.3 | 7.0 | 5.9 | 8.5 |
「助産所からの搬送例の実状と周産期予後」北里大学医学部産婦人科・小児科 (日本周産期・新生児医学会雑誌 第40巻 第3号 p553-556)
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