ADHD

注意欠陥多動性障害 attention deficit hyperactivity disorder

WordNet

1. in the Christian era; used before dates after the supposed year Christ was born; "in AD 200" (同)A.D., anno_Domini

Wikipedia preview

出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2015/10/24 22:53:23」(JST)

wiki ja

[Wiki ja表示]

注意欠陥・多動性障害
分類及び外部参照情報
ICD-10	F90
ICD-9	314.00, 314.01
OMIM	143465
DiseasesDB	6158
MedlinePlus	001551
eMedicine	med/3103 ped/177
Patient UK	注意欠陥・多動性障害
MeSH	D001289

注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英: attention deficit hyperactivity disorder、ADHD）は、多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする神経発達症もしくは行動障害である。ICD-10における多動性障害（英: hyperkinetic disorder）はほぼ同一の概念である。

なお「注意欠陥・多動性障害（attention deficit / hyperactivity disorder、AD/HD)」はDSM-IV-TRによる正式名である。その他の訳語について、「注意欠如・多動性障害」は、日本精神神経学会が2008年に示した名称であり、「注意欠如・多動症」は小児精神神経学会や日本児童青年精神医学会の示したDSM-5の翻訳用語案である。

概要

注意欠陥・多動性障害は多動性、不注意、衝動性などの症状を特徴とする神経発達症の一つと言われているが、じっとしている等の社会的ルールが増加する、小学校入学前後に発見される場合が多い。一般に遺伝的原因があるとされるが、同様の症状を示す場合を含む。注意力を維持しにくい、時間感覚がずれている、様々な情報をまとめることが苦手などの特徴がある。日常生活に大きな支障をもたらすが適切な治療と環境を整えることによって症状を緩和することも可能である。脳障害の側面が強いとされ、しつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多い。診断は、多くの精神疾患と同様に問診等で行われ、ADHDに特化した生物学的マーカーや心理アセスメントは開発中であり、一般的でない。アメリカではADHDに関する論争が盛んである。

DSM-IV-TRでは症状に従い、以下の3種に下位分類がされる。

• 多動性・衝動性優勢型
• 混合型
• 不注意優勢型 (ADD)

一般にADHDとして扱われるADDは、多動性が少ない不注意優勢型である場合が多い。子供ではICD-10による多動性障害（たどうせいしょうがい）の診断名が頻繁に適用される。

学童期までの発症率は1 - 6%で男子の方が女子よりも高い。しかし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちである。よって、認知される人数が少ないことが推測され、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする説もある。ICD-10での多動性障害の発症率は学齢期で3～7％であり、その内30％は青年期には多動と不注意は目立たたなくなり、40％は青年期以降も支障となる行動が持続し、残りの30％は感情障害やアルコール依存症などのより重篤な精神障害が合併する。また、近年では、大人になった後にも、目立たなくなるだけで症状が残るとされており、一種の社会問題となっている。また大人のADHDの場合、診断してくれる医療機関が少なく、薬等を出してもらえない場合が多く報告されている。

症状

集中困難・過活動・不注意などの症状が通常12歳までに確認されるが、過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多い。

年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動（落ち着きがなくイライラしているように見える）」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている。その場合は多動ではなく、感情的な衝動性（言動に安定性がない、順序立てた考えよりも感情が先行しがち、論理が飛躍した短絡的な結論に至りやすい）や注意力（シャツをズボンから出し忘れる、ファスナーを締め忘れるといったミスが日常生活で頻発する、など）や集中力の欠如が多い。遺伝的な要因もあるとされるため、症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われている。近年では成人にADHDを認めるべきと考えられている。また、12歳以下でADHDと診断がされなかったのに、成人してADHDと診断される者も多く、診断の方法には議論がある。

うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する上に合併してしまう事もあり、正確な判断はADHDに理解の深い医師の診断でなされる必要がある。またアスペルガー症候群や高機能自閉症との関連については合併症としてではなく、これらの症状全てを自閉症スペクトラムの中に内在する高機能広汎性発達障害（高機能PDD）の一種として区分せずに診断して取り扱うといった見解も出ている。

関連障害

ADHDをもつ児童は、他の疾患に罹患する確率が66%増加する。関連障害として特異的発達障害（学習障害）や、軽症アスペルガー障害との合併を示すことがある。またその特性上周囲からのネガティブな打撃を受けやすく、二次的に情緒障害を引き起こす傾向があり、行為障害、反抗挑戦性障害、不登校やひきこもりを招きやすい。

• 学習障害（LD）はADHDを持つ子供の約20-30%に見られる。学習障害は発音・言語の発達と学習スキルの障害が含まれる
• トゥレット障害は、ADHDを持つ人においてさらに一般的である
• 反抗挑戦性障害 (ODD) と 行為障害 (CD)は、ADHD患者においてはそれぞれ約50%、20%ほどリスクが高い
• てんかん - ADHDを持つ児童のうち約3割が脳波異常、特にてんかんやナルコレプシー（以前は睡眠癲癇とも称した）に似た脳波を記録することが確認されている。
• 夜尿症 -一般の１５歳以上で夜尿を起こす割合は１％程度とされているが、ADHDで夜尿症を発症する割合は３割にものぼるとされる。

原因

原因は2015年現在、解明に向けて進んでいるがまだすべてが理解されてはいない。遺伝的な要素が指摘され、一卵性双生児ではきわめて高い頻度で一致し、血縁者に共通してみられることも多い。遺伝的な要素に様々な要因が加わり、症状を発現させる。抑制や自制に関する脳の神経回路が発達の段階で損なわれているという点までは確からしいが、その特定の部位・機能が損なわれる機序は仮説の域を出ない。

脳の部位

機能不全が疑われている脳の部位には、大きく3箇所ある。ADHDの子供達はこれらが有意に縮小していることが見出される。

右前頭前皮質

注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している

大脳基底核の尾状核と淡蒼球

反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する

小脳虫部

動機付け

多くの研究者が、複数の遺伝子異常がこれらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている。

※2011年、注意欠陥多動性障害の子供は、健康な子供が同じゲームをして働く脳の中央付近の部位の視床と線条体がほとんど働かないことを、理化学研究所分子イメージング科学研究センターなどの研究グループが突き止めたと、新聞報道された。

神経基盤

1990年に米国のNIMHのザメトキン (Zametkin) らのグループは、PETスキャンを用いて、ADHDの成人25人の脳の代謝活性を測定し、対象者群より低下していることを明らかにして、ADHDが神経学的な基盤を持っていることを目に見えるかたちで証明した。 具体的には、健康な前頭前野は行動を注意深く選定し、大脳基底核 (Basal ganglia) は衝動性を抑える働きを持つが、ADHDのケースではそれがうまく作動していない。

食事

食事とADHDとの関連性について指摘する報告があるが、関連性はほとんど証明されていない。2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と多動との相関関係が観察された。

アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。2007年にイギリス政府は、食品添加物の合成保存料の安息香酸ナトリウムと数種類の合成着色料が子供にADHDを引き起こすという研究を受け、これらを含むことが多いドリンクやお菓子に注意を促している。 2008年4月には、英国食品基準庁 (FSA) はADHDと関連の疑われる合成着色料のタール色素について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告した。ガーディアン紙での報道では大手メーカーは2008年中にそれらを除去する。

• 自主規制対象のタール色素：赤色40号、赤色102号、カルモイシン、黄色4号、黄色5号、キノリンイエロー

睡眠

最近の睡眠科学では、睡眠がADHDの増加に大きく関わっていると言われている 。

診断

現在、全世界で、最もよく使われている診断基準（特に統計調査）は、アメリカ精神医学協会が定めたDSM-IV (1994) とその改訂版のDSM-IV-TR (2000) のAD/HDであり、不注意優勢型と多動衝動性優勢型と、その混合型という3つのタイプに分けられる。 DSM-IVではMRIや血液検査等の生物学的データを診断項目にしていない。 1994年に改訂されたWHOの診断基準のICD-10は、ADHDではなく、「多動性障害」とされており、注意の障害と多動が基本的特徴で、この両者を診断の必要条件としている。ICD-10の「多動性障害」は、細部では若干の違いがあるものの、DSM-IVのADHDの「混合型」に匹敵する。

DSM-IV-TRの診断基準

1. 不注意（活動に集中できない、気が散りやすい、物をなくしやすい、順序だてて活動に取り組めないなど）と多動-衝動性（ジッとしていられない、静かに遊べない、待つことが苦手で、他人の邪魔をしてしまう等）が同程度の年齢の発達水準に比べてより頻繁に、強く認められること
2. 症状のいくつかが7歳以前より認められること
3. 2つ以上の状況において（家庭、学校など）障害となっていること
4. 発達に応じた対人関係や学業的・職業的な機能が障害されていること
5. 広汎性発達障害や統合失調症など他の発達障害・精神障害による不注意・多動-衝動性ではないこと

上記すべてが満たされたときに診断される。

DSM-5（2013）の診断基準も、ほぼ踏襲しているが、一部に変更があった。

• 破壊的行動障害や反抗挑戦性障害と並列された分類から神経発達障害（先天的な脳の神経発達異常）のカテゴリーに移行。先行して日本で「発達障害者支援法」(2005)が採用する分類と同等になる。
• 子どもだけの障害という印象を薄め、年齢を問わず発症する障害との視点。
• 7歳以前から12歳以前へと兆候が見られた年齢を引き上げた。
• 自閉症スペクトラム障害との合併、併存を認めた。
• 不注意優勢型と多動衝動性優勢型、混合型のタイプ分けを廃止。
• 過去半年の症状から、 混合状態、不注意優勢状態、多動性衝動性優勢状態を評価し、部分寛解もありうるとした。
• 重症度を軽度・中度・重度の3段階に評価するようになった。

管理

アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は、4-5歳のADHDに対しては、薬物療法の前にまず心理療法を実施するよう勧告している。一方でCDCは、6–17歳のADHDに対しては、薬物療法と心理療法の両者を実施するよう勧告している。

一方で英国国立医療技術評価機構（NICE）は、未就学児においては薬物療法を推奨しておらず、就学児童および青年においてはファーストライン治療ではなく深刻な場合の選択としている。

心理療法

NICEは就学児童及び青年のADHDは、認知行動療法（CBT）およびソーシャルスキルトレーニングを提案している。

また成人においては、NICEは患者が薬物療法を希望しない、または薬物療法の効果が乏しい際にCBTを検討するとしている。

心理療法については、行動療法を薬物療法と組み合わせた場合に最も効果がみられる。また本人の症状をコントロールすることよりも本人の特性にあった環境を整えることが重要である。

薬物療法

NICEは成人のADHDは、患者が心理療法を好んだ場合を除き、薬物療法をファーストライン治療とするべきだと勧告している。

また抗精神病薬は推奨されない。薬物乱用ポテンシャルのある患者についてはアトモキセチンを提案している。

2015年現在、日本でADHDの適応薬として認可を受けているものは二種類。

覚醒水準を引き上げることで症状を防ぐ理由で、治療には中枢神経興奮薬が用いられることもある。対症療法であり根治を目指すものではない。日本では一般に、塩酸メチルフェニデート（商品名「リタリン」）が使用されていたが、ADHDへの使用は認可されていなかったため、二次障害のうつ病に対して処方するという形をとっていた。しかし、2007年10月、リタリンの適応症からうつ病が削除され、代わってメチルフェニデートの徐放剤（商品名「コンサータ」）が小児期におけるADHDの適応薬として認可された。コンサータは2013年12月に成人期への適応拡大承認を取得した。。

塩酸メチルフェニデートは長期摂取による依存性や何らかの副作用が懸念されるが、処方に従っている限り薬剤耐性はつきにくく依存の心配を含めて重い副作用は報告されていないとされている。実際、ADHDの場合、止められなくなるどころか飲み忘れて貯めてしまうことがよく見受けられる。特に思春期以前の児童に関しての投薬も依存の危険はないとされるが、米国ではあまりに安易に幼年児にも処方するため、2～3歳児への処方では実際にはADHDではないケースがかなり含まれているのではとの懸念がなされている。メチルフェニデートは前頭前野皮質のノルアドレナリン・トランスポーター (NAT) に作用し細胞外ドーパミンの濃度が上昇、治療効果をもたらすという仮説がある。。リタリンは、脳内のドーパミン・トランスポーターとノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事で、ドーパミンやノルアドレナリン量を増やす。セロトニン・トランスポーターにはほとんど作用しない。コンサータ錠は12時間程度効果が持続する、すぐに効き目が現れるので数日で効果がみられるといった特徴があるが、コンサータ錠適正流通管理委員会に登録がある医師しか処方が認められていない。

また、2009年4月にノルアドレナリンの再取り込みを阻害作用を有するアトモキセチン塩酸塩製剤（商品名「ストラテラ」）が認可され、本剤も承認範囲は小児に限定されていたが、2012年8月に成人期のAD/HDへの適応追加の承認を取得した。アトモキセチンはノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事により、間接的にドーパミンにも作用するとされる非中枢刺激剤である。 一部にはペモリン（薬剤名ベタナミン錠）が効果を持つ場合もあるが、強い肝臓への副作用が懸念される。 ベタナミン錠は肝臓への負担が大きいため、アメリカでは製造中止になっている。

精神医療における大麻の有効性が広く認知されるようになった最近では、医療大麻のADHDに対する有効性について現在多数の研究が行われている。規制の緩和された米国やカナダ、英国等で精神科医が医療大麻や大麻の有効成分であるテトラヒドロカンナビノール系製剤を患者に処方する場合が増えており、中枢神経興奮薬に比べ副作用や依存の少ない有力な代替薬として使用されている。 また、日本では未認可であるがドパミン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（DNRI）であるブプロピオンが使用されることもある。同じくDNRIのADHD治療薬を大日本住友製薬の米子会社であるサノビオン・ファーマシューティカルズ・インクが米国で治験中である。DNRIは同じくノルアドレナリンとドパミンに作用する中枢神経興奮薬よりも緩やかに作用し、依存性も少ないという特徴がある。

漢方薬による療法

ADHDなど、発達障害には抑肝散、抑肝散加陳皮半夏、甘麦大棗湯、黄連解毒湯、香蘇散、柴胡加竜骨牡蛎湯、当帰芍薬散などをその人の証にあわせて使い分ける。また、西洋薬の補助として併用することもある。 抑肝散、抑肝散加陳皮半夏に関しては、ADHDに効果があることが日本東洋医学会でも示されている。

鍼治療による療法

ADHDには、鍼治療が有効という意見があり、日本でもADHDに鍼治療を行う鍼灸治療院が存在する。また、日本小児はり学会でも発達障害をテーマとされたこともあり、「ADHDと疳の虫は同疾患である」という意見も存在する。ニューイングランド鍼灸大学院大学助教授、桑原浩榮氏によれば、軽度の疳虫症は肺虚肝実証、重度のADHDは七十五難型肝実証、薬剤過剰投与で脾虚肝実証となることが多いという。また、治療回数は一般的な疳虫症で4日から5日連続、軽症で2日から4日連続、重症だがADHD薬を服用していなければ7日から10日の連続、毎日の服用が10mg以下のADHDは週一回で1年から3年、毎日の服用が20mg以上のADHDになると週2日から3日で2年から4年ほどである。 米国において、ADHDへの鍼治療は認知度が高まりつつある。 一方、中国四川大学の調査ではADHDへの効果は不明とされている。

ワーキングメモリトレーニング

この数年でワーキングメモリにおける障害は、ADHDの主要な障害または中間表現型（エンドフェノタイプ）であることが明らかにされた。神経生理学的にはADHDは脳の前頭葉とドーパミン・システムの変異した機能 (altered function) と関係がありえる。(Castellanos and Tannock, 2002; Martinussen et al., 2005)

スウェーデン、カロリンスカ医科大学のクリングバーグらは、コンピュータによるトレーニング・メソッドを開発し、2つの研究 (Klingberg et al. 2002, Klingberg et al., 2005) においてワーキングメモリーがトレーニングにより改善可能であり、ADHDの症状を、中枢神経興奮薬のそれに匹敵するイフェクトサイズをもって軽減することを明らかにした。

当時同大学学長であり、世界的なエイズ研究者であるハンス・ウィグゼルは、医学を専門とする同大学ベンチャー・ファンドとしては初めて新薬以外の分野として事業化を支援し、2009年現在スウェーデンでは約1000校の小学校（約15%）において、米国では約100クリニックにて、それぞれ年間3000人以上の児童・成人のADHD改善トレーニングが行われている。

日本では、2007年夏より約半年間のえじそんくらぶによるワーキングメモリートレーニング評価プロジェクトとして開始された。2008年日本発達障害ネットワーク年次大会にブース出展があり、関係方面への紹介がされた。日本では2009年現在、コグメド・ジャパンがワーキングメモリトレーニングを提供している。

英ヨーク大学のギャザコール、英ノーザンブリア大学のホームズらは、コグメドのワーキングメモリトレーニングを使い、2つの介入 - トレーニングプログラムと中枢神経興奮薬による薬物療法 ～ のADHDをもつ児童のワーキングメモリ機能へのインパクト（影響）を評価した。薬物療法が視空間ワーキングメモリだけ改善した一方で、トレーニングはすべてのワーキングメモリ要素（視空間、言語のワーキングメモリおよび視空間、言語の短期記憶）で大幅な改善をもたらし、トレーニング効果は6ヶ月後も持続した。IQ成績はいずれの介入でも変化しなかった。Discussionのなかで、“断然に最もドラマティックなワーキングメモリの改善はワーキングメモリトレーニングで観察された。測定されたワーキングメモリのすべての構成要素で有意で大幅な改善が見られ、それぞれにおいて、グループの児童を同年代の平均以下のレベルから平均以内のレベルにもっていった。”と報告し、トレーニングによる視空間・言語すべての要素のワーキングメモリへの全体的な改善が、教室の言語中心の環境における多くの学習活動でワーキングメモリへの重い負荷にしばしば耐えられない児童にとって重要で実用的な利益となろう、としている (Joni Holmes, Susan E. Gathercole 2009)。

食餌療法

効果が十分に立証されていないが、薬物治療への拒否感などから一部に支持されている。

詳細は「ADHDに関する論争」を参照

行動療法

適切な行動を学習させるため目標を達成できたら報酬を与え、望ましい環境適応行動を引き出すもの。

環境変容法

注意をそらす物を周りに置かない。

家庭での配慮

家庭では、勉強をしているとき外的刺激を減らしたり、子供の注意がそれてしまった時に適切な導きを与えてやったり、ころあいを見計らって課題を与える、褒めることを中心にして親子関係を強化するなどが挙げられる。一例として、「勉強しなさい」と言うよりも机の上にその子供の注意を引きそうな本をさりげなく置いておく、新聞や科学雑誌を購読する等である。

少数意見

町沢静夫はADHDの特徴は攻撃性であると述べている。それによると注意欠陥・多動性障害の症状は攻撃性と非行であり、いろいろな小さな悪事を重ね、慢性化すると行為障害となり、18歳以上になると反社会性パーソナリティ障害になることが多いという。 しかし、町沢がADHDと診断した患者のうち、メチルフェニデートの効果があったのは5%である。これは他の研究によって一般に60～80%とされる結果とかけ離れており、町沢の診断したADHDは、典型的なADHDではない可能性がある。これについて、町沢は米国人と日本人の特性の違いから薬物の効き方に差があると説明している。

疫学

有病率

有病率は、DSM-5（2013）ではほとんどの文化圏で子供の約5%、成人の約2.5%、男:女比では子供で2:1、成人で1.6:1という記載がある。WHOの調査では、成人では世界全体で3.4%（国によって1.2～7.3%と大きく異なる）。主症状のうち、多動は9～11歳、衝動性は12～14歳で診断的寛解となることが多く、不注意は成人後も継続する事が多いという報告がある。

米国CDCの統計では、4-17歳児童の約11%（640万人）がADHDと診断されており（2011年）、男児が13.2%、女児が5.6%と男児に多い。ニューヨーク・タイムズは、古典的なADHDの有病率は児童の5%であるが、しかし今の米国ではADHDは喘息について二番目に多い小児疾患であり、それには過剰診断や製薬会社による病気喧伝があると述べている。

英国の統計では、狭義のICD-10によるhyperkinetic については児童青年の1-2%ほどであり、広義のDSM-IVによるADHDについては児童青年の3-9%ほどであった。

日本の有病率は、成人では浜松市の大規模調査より1.65％と推定されている。

双生児での研究

コロラド大学のジャクリン・J・ジリスらの研究では、ADHDを発症した一卵性双生児が二人とも発症するリスクは、ADHDを発症した一卵性ではない兄弟姉妹の場合の11倍 - 18倍になると報告された。ノルウェーのオスロ大学のグヨーネとサンデット、英国のサウサンプトン大学のジム・スティーブンソンらの研究では、526組の一卵性双生児と389組の二卵性双生児を調べた結果として、最大で80%までADHDの遺伝的要因で説明できると発表した。

生活への影響

CDCによると、ADHD児を持つ親は、一般児と比べて親子関係がトラブルとなる確率が約3倍であるとされる（21.1%と7.3%）。またADHD児はケガをする確率が高い（4.5%と2.5%）。

ADHDとLD（学習障害）とを同時に罹患する子供は多いが、ADHDを持つ子供が必ずしもLDを発症するわけではない。またADHDは知能の低下をもたらさない。

学習面においては、計算などの単純作業において障害が原因で健常児と比較してミスが多くなる傾向はあるが、周囲の人間の適切なフォローや環境調整よってミスを減らすことは可能であるとされている。ADHDだからという理由でレッテルを貼ったり、甘く評価するなどは不適切な対応であるという意見もある。かといって、現在では一般教諭がADHD児に対して常に適切な対応を取ることは容易だというわけではない。

学習機能面以外の問題として、ADHD児は授業中に立ち歩く、他の生徒とずっとおしゃべりをし続けるなど、教諭や他の生徒にとって迷惑な存在になるケースも多い。またノートを取る、宿題をする、提出物を出すなどADHDの児童が苦手とする傾向がある（あるいは好きな教科しかしない）。

そもそも、教育現場でADHDが注目されるのは、学級崩壊の原因になるような問題児が発生することへの説明としてADHDが槍玉にあがったことという構造がある。

2014年には京都市立小学校で、ADHDの傾向がある男子児童に対し、女性教諭が粘着テープを示して口に貼り付けていたことが判明し、児童の保護者が「ADHD児に対する差別的な取り扱いだ」と抗議する事態となった。これについては、有識者からは「教諭一人の問題でなく、学校が児童一人一人の教育機会を十分に保障していないためだ」という意見がある。

自律神経失調症を発症しやすいとの説も多く、実際に易疲労性、身体の疼痛などを訴えるケースは多い。

日本の現状

診断・治療環境

ADHDという分類が妥当であるのかということはADHDの概念を確立したアメリカでも論争が続いている状況である。日本においては、ADHDの特徴については未だ明確に定義化されていない。またADHDの25%に反社会的な行動が見られるとされ、成人しても集中力の困難や反社会性パーソナリティ障害の併発などを起こすことがある。近年は一般向け書籍の増大やテレビ番組における報道による認知度の上昇の影響で、「自分がADHDではないか」と受診してくる患者が増えた。

2013年に日本精神神経学会学術総会が静岡県の浜松市で行った調査によれば、調査対象10000人のうち196人がスクリーニングの結果ADHDの「疑いがある」と認定をされた。

文部科学省は、ADHDの特徴として、「年齢あるいは発達に不釣り合いな注意力、衝動性、多動性」と定義づけている。文部科学省は、平成15年3月に行われた、「特別支援教育の在り方に関する調査研究協力者会議」において、判断基準や指導方法について提示した。また、同年より、高機能自閉症や学習障害も含めて、支援を目的とした、「特別支援教育推進体制モデル事業」を開始した。

公的支援

公的支援は立ち遅れがちだったが、2005年に発達障害者支援法が成立した。これにより特別支援教育等の支援策が広まりつつある。。栃木県では「とちぎ障害者プラン21」を策定、埼玉県では「彩の国障害者プラン21」を計画、千葉県では県議会が平成13年に「日本版ADA（障害者権利法）の制定を求める意見書」を可決した。 各都道府県の発達障害者支援センターは、無料で相談・職業訓練・デイケアー・病院等の紹介等各施設独自のサービスを提供している。 ただし、東京都など一部の自治体では、相談窓口の電話がつながりにくい状況が続いている。

また、2010年より、ICD-10 において F80 から F89,F90 から F98 に 当たる発達障害が精神障害の一部として制度上併記され、市町村の保健所などで、専門医による診断書を提出の上で、症状や他の発達障害・疾患との合併など総合的な状態を熟慮し精神保健福祉手帳が交付される場合がある。 また、保健所で所定の書式による診断書の提出で、障害者サービス受給者証、もしくは自立支援医療受給者証の交付も行われており、これにより一般的な障害者福祉サービス（家事援助、行動援護など）を受けることが出来る。障害者福祉サービスには就労移行支援の利用も含まれ、就労移行支援訓練所 を利用することにより原則２年間まで職業訓練を受けることができる。 利用に当たっては、障害者サービス受給者証、自立支援医療受給者証、精神保健福祉手帳のいずれかが必要である。

また、金銭面の管理が極めて難しく、社会生活に支障をきたしている場合、 判断能力が十分でない人が地域で自立した生活を送るための日常生活自立支援事業における、各地の社会福祉協議会が行う援助事業サービスに「権利擁護」があり、利用者はそれぞれ、以下の必要な援助を受けるための契約を協議会と結ぶ。 ・福祉サービスの利用援助 ・苦情解決制度の利用援助 ・住宅改造、住居の貸借、日常生活上の消費契約や住民票の届出ほか行政手続に関する援助など ・日常的なお金の管理（預金の払い戻し・解約・預け入れなど）金銭管理などの権利擁護の制度を使用するケースもある。

これらの福祉サービスは、他の発達障害においても診断の上で関係機関に申請し、認定されれば利用できるのは同様である。 保健所や自治体の役所の窓口等で、これらの利用出来る福祉サービスをまとめた冊子を入手する事が出来る。

支援体制

日本では発達障害者支援法が制定され、以前より支援体制は整ったものの、発達障害を専門とする医師・医療機関が相変わらず少なく、専門医師・機関を見つけて診断や治療までに至るにはまだまだ苦労することが多い。それでも、最近は支援団体や自助団体が各地で設立され、インターネットの普及もあいまって、情報は入手しやすくなりつつある。例えば、ADHDの診療が可能な病院を検索できるサイトも開設されている。

なお、このような検索サイトや医院紹介機関に登録されていなくとも、ADHDを診断できる医師・医療機関は存在する。特に成人ADHDに関しては、Webページなど表向きには小児向けにADHDを診断可としている医師・医療機関でも、実際には成人も診断している場合がある。

病名・概念の変遷

多動で落ち着きのない子どもは古くから知られており、ADHDの疾患概念は最近になって現れたものではない。後に小児神経医学などの分野で注意が払われるようになる。

1775年、ドイツの医師、メルヒオール・ヴァイカルドは医学教科書にADHD的な行動を記載し、現在のADHDの「不注意」側面との一致から、おそらく医学文献上のADHD初出とされる。

1902年、小児科医スティルが、王立内科医協会の講演で、「道徳的統制の欠損」という概念を用いながら、攻撃的・反抗的になりやすく、注意機能に異常がある43児童の症例を分析し、講義録がランセット誌に掲載される。これらの中には現在のADHD「混合型」に合致する例が見られるという。

1908年、トレッドゴールドが、早期に発生した未検出の軽度脳損傷「脳微細損傷（MBD,minimal brain damage）」という原因仮説を発表する。加えて北米でエコノモ脳炎（1917-18年）の流行があり、その後遺症（脳炎後行動障害）との類似性が、なんらかの脳損傷を背景に持つ病態という推測を生む。

この流れから「脳損傷児（brain-injured child）」（1947年）の概念が提唱されたが、50−60年代は、確たる損傷の痕跡が見つからないため、ADHDを表す概念として「脳微細損傷（MBD,minimal brain damage）」から、やや表現を抑えた「脳微細機能障害（MBD,minimal brain dysfunction）」が提唱された。70年代には、MBD概念も原因となる脳機能障害が特定できず、疑問が持たれ次第に使われなくなる。

行動異常児の脳の形態的異常を見つけようとする中で、1937年ブラッドリは薬物療法を発見した。彼は腰椎から脳脊髄液を抜いて気体を入れ脳を撮影する手法（気脳造影）をもちいたが、子供には大変な頭痛が残った。緩和のため中枢神経刺激薬（アンフェタミン）を試みたところ、頭痛には無効だったが異常行動や学力の劇的な改善に驚く。研究を進め、治療法としての中枢刺激薬を発見し、薬の性質とは逆に落ち着きが出る子供がいることの理由を考察した。また彼ら中枢刺激剤が有効な子供群の特徴を指摘した。それはほぼ今日のADHDの病態であった。

先駆的な薬物療法の研究であったが、精神分析の影響が広まり心理療法が重視されたことなどから、顧みられなかった。ようやく1950年代になって、障害の生物学的な特定はまだ出来なかったが、発症メカニズムの理解や創薬のために応用されはじめる。これとは別に1954年にアンフェタミンに似た中枢刺激剤、メチルフェニデート（リタリン）が発売され、当初はうつやナルコレプシーの症状に用いられたが、最も驚異的な効果を示したのはADHDの症状であり、かつ副作用はより少なかったため使われるようになった。現在のADHDの治療は主にこのような流れをもつ中枢神経刺激薬による薬物療法に依っており、メチルフェニデートは最も頻繁に処方されている。

脳損傷を原因とするMBDの流れとは別に、50−60年代、原因を問わず主症状がある障害と捉えて「多動児、過活動児」、「多動（衝動性）障害」という概念が提案された（操作的診断の先駆け）。 DSM-II（1968年）で、診断概念として「多動性」が初めて現れ「子供の過活動性反応」が記載される。この延長上でWHOもICD-9（1977年）で「多動症候群（過活動症候群）」が記載された。

1971年、ウェンダーは、MBDの症状に「短く乏しい注意集中」という、後に「注意欠如」と呼ばれる障害の特徴を見出した。 ウェンダーらの成果を取り入れたDSM-III（1980年）では、「注意欠如障害（ADD）」と記載し、あくまで不注意を中心症状と見ていた。 しかしDSM-III-R（1987年）では一転して、「多動を伴う」障害に限定し「注意欠如多動性障害」に変更。DSM-IV（1994年）は、不注意、衝動性、多動性が必ずしも揃わない障害を再び認めて、下位分類で優勢、混合を診断するように変更した。

DSM-5（2013年）では用語や診断基準の骨格はDSM-IVをほぼ踏襲している。近年の脳機能研究の知見を踏まえ、DSM−III以来一貫しつづけた反抗性挑戦性障害、素行障害のグループという分類から、初めて神経発達障害のグループに位置づけられた。

ADHDの6タイプ

アメリカの医学博士のダニエルエイメン博士(Amen,Daniel G)によれば、ADHDは日本では脳神経内科、脳神経外科において認知症に利用される脳SPECTにより、下記の6タイプ分類でき、それぞれのタイプによる治療法、投薬すべき薬、症状の緩和に効果があるサプリメントが異なる。

• タイプ１　典型的ＡＤＤ

安静時の活動は正常で、集中時に前前頭葉の下部および外側の活動が低下。 最も目に付きやすいことから、典型的としています。 主症状は「集中困難」「気が散りやすい」「整頓や時間の管理が困難」「多動」「衝動」。 ドーパミンという神経伝達物質の不足がかかわっていると考えられている。 興奮剤による治療が最善。高タンパク質食品による食事療法も効果がある。

• タイプ２　不注意型ＡＤＤ

安静時の活動は正常で、集中時に前前頭葉の外側で活動が低下します。 主症状は「集中困難」「低意欲」「動作が鈍い」「退屈しやすい」。 頭の中は多動なのにそれが表に表れないし、疲れやすく活動的でない。 ドーパミンという神経伝達物質の不足がかかわっていると考えられている。 治療には、興奮剤と高タンパクの食事が効果的だ。

• タイプ３　過集中型ＡＤＤ

安静時・集中時ともに前帯状回が活動過多です。さらに集中時には前前頭葉の下部および外側の活動低下が加わります。 このため注意の切り替えが困難になったり、いやな考えや困った行動にとらわれてしまいます。しつこくて心配性。頑固で融通が利かない。あまのじゃく。 このタイプはどうやら、セロトニンとドーパミン両方の相対的欠乏によるものらしい。 このタイプの患者に興奮剤だけを処方すると、自分のかかえる問題しか考えられなくなる。そのため、抗鬱剤(SSRI)と興奮剤、高炭水化物食品による食事療法を組み合わせた治療を行う。

• タイプ４　側頭葉型ＡＤＤ

安静時・集中時ともに側頭葉の活動が不足している（まれに過多もある）。さらに集中時には前前頭葉の下部および外側の活動低下が加わります。 主症状として「集中困難」「苛々しやすい」「攻撃的」「不吉な発想をする」「気分の変動が激しい」「学習困難」「愛想がない」「衝動的である」。 側頭葉の活動を安定させて機能を高めることが欠かせない。 興奮剤だけの処方では、かえってイライラが増す。抗けいれん剤や高タンパク食を組み合わせた治療が効果的。

• タイプ５　辺縁系型ＡＤＤ

安静時は深部辺縁系で活動が過剰、前前頭葉の下部および外側の活動が不足。集中時も同様。 主症状は「集中困難」「慢性的な低レベルのうつ状態」「思考がマイナス方向に偏る」「悲観的」「エネルギー不足」など。自己意識が全体的に低い。 辺縁系型ADDの症状には、軽度のうつと共通のものが多い。 興奮剤だけでは、情緒不安やイライラを助長してしまう。抗鬱剤とともに、エアロビクスとバランスのよい食事を勧めている。

• タイプ６　火の輪型ＡＤＤ

安静時・集中時ともに大脳皮質全域で活動過剰な部分がまだらに広がっている。集中時では悪化することが多い。また帯状回も活動過剰であることが多い。 主症状は「集中困難」「気の散りやすさが極端」「怒りっぽい・苛立ちやすい」「感覚過敏」「機嫌が悪いことが多い」「反抗的」「おしゃべり」。 極度の他動と注意散漫、極度の衝動性、周囲への刺激への過敏さ、追い立てられるような早口、周期的な気分の変動などがその特徴である。 興奮剤は症状を悪化させる。抗けいれん剤にプロザックなどの抗鬱剤や向精神薬を組み合わせて処方。エアロビクスも効果的。

ダニエルエイメンによれば、うつ病、双極性障害、統合失調病、強迫性障害なども脳画像を脳SPECTでみることにより正確な治療ができ、150年前から問診のみで病気を判断しているのは精神科くらいだという。 日本においては、精神科と脳神経内科、脳神経外科の区分と、保険制度のためこのような診療が行われることは少ない。 また、ダニエルエイメンは米国でエイメンクリニックのラーニングコースを設けている。

最近では、うつ病、双極性障害、統合失調病の判断に光トポグラフィーが使われ始めている。そのなかで、ADHDについても光トポグラフィーで薬物治療の効果を確認できることが示された。

その他

ADHDを障害としてではなく、生物の進化の過程で発現した個性であると捉える枠組みもある。薬物による治療が社会適合性を改善する反面、個性をつぶすことにつながるのではとの懸念もあがっている。ADHDだけに限らず、精神的・身体的に他の人とは異なった人たちも、プライドもあれば夢もある個人として扱われるべきであり、障害も含めた個性としての認識をするというアプローチもありうる。

障害を理解したうえでの適切なヘルプは必要ではあるが、本人が問題を起こす理由が障害によるものなのか、単に本人の人生経験などの不足が原因で問題が起きているのかについては客観的な視点から判断することは難しく、それだけをもって線引きをすることが容易ではないという問題もある（後者は後述の「自称ADHD」にあたる可能性がある）。しかしその反面、歴史上の偉人・芸術家・発明家など、天才と言われる人たちの多くがADHDだったのではないかという説がある。

ADHDは知能の低下には影響を及ぼさず、むしろ一般よりもかなり高い知能をしめす者も多いとする主張も存在する。実際には診断基準が確立される以前の人物の知能を測定するすべはなく、信憑性が低い。しかし、その説を根拠に「ADHD優越論」を唱える人や、医学的な診断を経ていないにもかかわらずADHDを公言する「自称ADHD」という人たちが存在し、この点は他の障害には見られない特徴といえる。このような点からも、ADHDへのサポートには他の障害者へのサポートとは異なる面が多くあり、単純ではない。

米国では、ADHDと診断された児童450万のうち100万人が不適切な診断、誤診である可能性が指摘されている。

脚注

出典

参考文献

診療ガイドライン

• Barkley, R. (2006). Attention-Deficit Hyperactivity Disorder, Third Edition: A Handbook for Diagnosis and Treatment　（治療と研究の代表的なハンドブック。）
• CG72 - Attention deficit hyperactivity disorder: Diagnosis and management of ADHD in children, young people and adults (Report). 英国国立医療技術評価機構. (2008-07). http://www.nice.org.uk/guidance/cg72. 
• ADHDの診断・治療指針に関する研究会　斉藤万比古　渡部京太　『第３版 注意欠如・多動性障害 -ADHD-の診断・治療ガイドライン』 ISBN 978-4-8407-3813-2。

その他

• 岡野高明、ニキ・リンコ 『教えて私の「脳みそ」のかたち 大人になって自分のADHD、アスペルガー障害に気づく』 花風社、2002年12月。ISBN 9784907725488。
• 上島国利（監）、市橋秀夫（編） 『精神科臨床ニューアプローチ 1 症候から見た精神医学』 メジカルビュー社、2007年2月。ISBN 978-4-7583-0226-5。
• 曽良一郎 (2005)脳の発達障害ADHD はどこまでわかったか？ PDFファイル
• 町沢静夫 『「自己チュー」人間の時代』 双葉社〈双葉文庫〉、2000年10月。ISBN 978-4-575-71169-1。
• 麦島剛「注意欠陥多動性障害 (ADHD) をめぐる動向：新たな研究法の確立に向けて」 (pdf) 、『福岡県立大学人間社会学部紀要』第14巻第2号、2006年、 51-63頁、2011年2月19日閲覧。
• 「精神医学」編集室編 「DSM-5をめぐって―Dr. Allen Francesに聞く」、『精神医学』 (医学書院) 第54巻第8号、2012年8月15日。http://medicalfinder.jp/doi/abs/10.11477/mf.1405102246。 

関連項目

• 児童精神医学
• 注意障害
• 神経発達症
• 情緒障害
• 微細脳障害
• 片づけられない女たち
• のび太・ジャイアン症候群

外部リンク

• Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder (ADHD) - 米国CDC
• 発達障害情報・支援センター（国立障害者リハビリテーションセンター、日本）
• 発達障害教育情報センター（独立行政法人国立特別支援教育総合研究所、日本）
• ADHDの人のブログ（コンサータとステラトラの比較）
• 注意欠如・多動性障害 - 脳科学辞典

wiki en

[Wiki en表示]

"ADD" and "A.D.H.D." redirect here. For other uses, see ADD (disambiguation) and A.D.H.D. (disambiguation).

Attention deficit hyperactivity disorder
Children with ADHD find it more difficult to focus and to complete their schoolwork.
Classification and external resources
Specialty	Psychiatry
ICD-10	F90
ICD-9-CM	314.00, 314.01
OMIM	143465
DiseasesDB	6158
MedlinePlus	001551
eMedicine	med/3103 ped/177
Patient UK	Attention deficit hyperactivity disorder
MeSH	D001289

Attention deficit hyperactivity disorder (ADHD, similar to hyperkinetic disorder in the ICD-10) is a neurodevelopmental psychiatric disorder in which there are significant problems with executive functions (e.g., attentional control and inhibitory control) that cause attention deficits, hyperactivity, or impulsiveness which is not appropriate for a person's age. These symptoms must begin by age six to twelve and persist for more than six months for a diagnosis to be made. In school-aged individuals inattention symptoms often result in poor school performance. Although it causes impairment, particularly in modern society, many children have a good attention span for tasks they find interesting.

Despite being the most commonly studied and diagnosed psychiatric disorder in children and adolescents, the cause in the majority of cases is unknown. The World Health Organization estimates that it affected about 39 million people as of 2013. It affects about 6–7% of children when diagnosed via the DSM-IV criteria and 1–2% when diagnosed via the ICD-10 criteria. Rates are similar between countries and depend mostly on how it is diagnosed. ADHD is diagnosed approximately three times more in boys than in girls. About 30–50% of people diagnosed in childhood continue to have symptoms into adulthood and between 2–5% of adults have the condition. The condition can be difficult to tell apart from other disorders as well as that of high normal activity.

ADHD management recommendations vary by country and usually involves some combination of counseling, lifestyle changes, and medications. The British guideline only recommends medications as a first-line treatment in children who have severe symptoms and for them to be considered in those with moderate symptoms who either refuse or fail to improve with counseling. Canadian and American guidelines recommend that medications and behavioral therapy be used together as a first-line therapy, except in preschool-aged children. Stimulant therapy is not recommended as a first-line therapy in preschool-aged children in either guideline. Treatment with stimulants is effective for up to 14 months; however, its long term effectiveness is unclear. Adolescents and adults tend to develop coping skills which make up for some or all of their impairments.

ADHD, its diagnosis, and its treatment have been considered controversial since the 1970s. The controversies have involved clinicians, teachers, policymakers, parents, and the media. Topics include ADHD's causes and the use of stimulant medications in its treatment. Most healthcare providers accept ADHD as a genuine disorder, and the debate in the scientific community mainly centers on how it is diagnosed and treated. Before 1987 the condition was known as attention deficit disorder (ADD).

Signs and symptoms

Inattention, hyperactivity (restlessness in adults), disruptive behavior, and impulsivity are common in ADHD. Academic difficulties are frequent as are problems with relationships. The symptoms can be difficult to define as it is hard to draw a line at where normal levels of inattention, hyperactivity, and impulsivity end and significant levels requiring interventions begin.

To be diagnosed per DSM-5, symptoms must be observed in multiple settings for six months or more and to a degree that is much greater than others of the same age. They must also cause problems in the person's social, academic, or work life.

Based on the presenting symptom ADHD can be divided into three subtypes: predominantly inattentive, predominantly hyperactive-impulsive, and combined type.

An individual with inattention may have some or all of the following symptoms:

• Be easily distracted, miss details, forget things, and frequently switch from one activity to another
• Have difficulty maintaining focus on one task
• Become bored with a task after only a few minutes, unless doing something enjoyable
• Have difficulty focusing attention on organizing and completing a task or learning something new
• Have trouble completing or turning in homework assignments, often losing things (e.g., pencils, toys, assignments) needed to complete tasks or activities
• Not seem to listen when spoken to
• Daydream, become easily confused, and move slowly
• Have difficulty processing information as quickly and accurately as others
• Struggle to follow instructions

An individual with hyperactivity may have some or all of the following symptoms:

• Fidget and squirm in their seats
• Talk nonstop
• Dash around, touching or playing with anything and everything in sight
• Have trouble sitting still during dinner, school, doing homework, and story time
• Be constantly in motion
• Have difficulty doing quiet tasks or activities

These hyperactivity symptoms tend to go away with age and turn into "inner restlessness" in teens and adults with ADHD.

An individual with impulsivity may have some or all of the following symptoms:

• Be very impatient
• Blurt out inappropriate comments, show their emotions without restraint, and act without regard for consequences
• Have difficulty waiting for things they want or waiting their turns in games
• Often interrupt conversations or others' activities

People with ADHD more often have difficulties with social skills, such as social interaction and forming and maintaining friendships. This is true for all subtypes. About half of children and adolescents with ADHD experience social rejection by their peers compared to 10–15% of non-ADHD children and adolescents. People with ADHD have attention deficits which cause difficulty processing verbal and nonverbal language which can negatively affect social interaction. They also may drift off during conversations, and miss social cues.

Difficulties managing anger are more common in children with ADHD as are poor handwriting and delays in speech, language and motor development. Although it causes significant impairment, particularly in modern society, many children with ADHD have a good attention span for tasks they find interesting.

Associated disorders

In children ADHD occurs with other disorders about ⅔ of the time. Some commonly associated conditions include:

• Learning disabilities have been found to occur in about 20–30% of children with ADHD. Learning disabilities can include developmental speech and language disorders and academic skills disorders. ADHD, however, is not considered a learning disability, but it very frequently causes academic difficulties.
• Tourette syndrome has been found to occur more commonly in the ADHD population.
• Oppositional defiant disorder (ODD) and conduct disorder (CD), which occur with ADHD in about 50% and 20% of cases respectively. They are characterized by antisocial behaviors such as stubbornness, aggression, frequent temper tantrums, deceitfulness, lying, and stealing. About half of those with hyperactivity and ODD or CD develop antisocial personality disorder in adulthood. Brain imaging supports that conduct disorder and ADHD are separate conditions.
• Primary disorder of vigilance, which is characterized by poor attention and concentration, as well as difficulties staying awake. These children tend to fidget, yawn and stretch and appear to be hyperactive in order to remain alert and active.
• Hypokalemic sensory overstimulation is present in less than 50% of people with ADHD and may be the molecular mechanism for many people with ADHD.
• Mood disorders (especially bipolar disorder and major depressive disorder). Boys diagnosed with the combined ADHD subtype are more likely to have a mood disorder. Adults with ADHD sometimes also have bipolar disorder, which requires careful assessment to accurately diagnose and treat both conditions.
• Anxiety disorders have been found to occur more commonly in the ADHD population.
• Obsessive-compulsive disorder (OCD) can co-occur with ADHD and shares many of its characteristics.
• Substance use disorders. Adolescents and adults with ADHD are at increased risk of developing a substance use problem. This is most commonly with alcohol or cannabis. The reason for this may be an altered reward pathway in the brains of ADHD individuals. This makes the evaluation and treatment of ADHD more difficult, with serious substance misuse problems usually treated first due to their greater risks.
• Restless legs syndrome has been found to be more common in those with ADHD and is often due to iron deficiency anaemia. However, restless legs can simply be a part of ADHD and requires careful assessment to differentiate between the two disorders.
• Sleep disorders and ADHD commonly co-exist. They can also occur as a side effect of medications used to treat ADHD. In children with ADHD, insomnia is the most common sleep disorder with behavioral therapy the preferred treatment. Problems with sleep initiation are common among individuals with ADHD but often they will be deep sleepers and have significant difficulty getting up in the morning. Melatonin is sometimes used in children who have sleep onset insomnia.

There is an association with persistent bed wetting, language delay, and developmental coordination disorder (DCD), with about half of people with DCD having ADHD. The language delay in people with ADHD can include problems with auditory processing disorders such as short-term auditory memory weakness, difficulty following instructions, slow speed of processing written and spoken language, difficulties listening in distracting environments e.g. the classroom, and weakness in reading comprehension.

Cause

The cause of most cases of ADHD is unknown; however, it is believed to involve interactions between genetic and environmental factors. Certain cases are related to previous infection of or trauma to the brain.

Genetics

See also: Hunter vs. farmer hypothesis

Twin studies indicate that the disorder is often inherited from one's parents with genetics determining about 75% of cases. Siblings of children with ADHD are three to four times more likely to develop the disorder than siblings of children without the disorder. Genetic factors are also believed to be involved in determining whether ADHD persists into adulthood.

Typically, a number of genes are involved, many of which directly affect dopamine neurotransmission. Those involved with dopamine include DAT, DRD4, DRD5, TAAR1, MAOA, COMT, and DBH. Other genes associated with ADHD include SERT, HTR1B, SNAP25, GRIN2A, ADRA2A, TPH2, and BDNF. A common variant of a gene called LPHN3 is estimated to be responsible for about 9% of cases and when this gene is present, people are particularly responsive to stimulant medication.

As ADHD is common, natural selection likely favored the traits, at least individually, and they may have provided a survival advantage. For example, some women may be more attracted to males who are risk takers, increasing the frequency of genes that predispose to ADHD in the gene pool. As it is more common in children of anxious or stressed mothers, some argue that ADHD is an adaptation that helps children face a stressful or dangerous environment with, for example, increased impulsivity and exploratory behavior.

Hyperactivity might have been beneficial, from an evolutionary perspective, in situations involving risk, competition, or unpredictable behavior (i.e. exploring new areas or finding new food sources). In these situations, ADHD could have been beneficial to society as a whole even while being harmful to the individual. Additionally, in certain environments it may have offered advantages to the individuals themselves, such as quicker response to predators or superior hunting skills.

People with Down syndrome are more likely to have ADHD.

Environment

See also: Diet and attention deficit hyperactivity disorder

Environmental factors are believed to play a lesser role. Alcohol intake during pregnancy can cause fetal alcohol spectrum disorders which can include ADHD or symptoms like it. Exposure to tobacco smoke during pregnancy can cause problems with central nervous system development and can increase the risk of ADHD. Many children exposed to tobacco do not develop ADHD or only have mild symptoms which do not reach the threshold for a diagnosis. A combination of a genetic predisposition with tobacco exposure may explain why some children exposed during pregnancy may develop ADHD and others do not. Children exposed to lead, even low levels, or polychlorinated biphenyls may develop problems which resemble ADHD and fulfill the diagnosis. Exposure to the organophosphate insecticides chlorpyrifos and dialkyl phosphate is associated with an increased risk; however, the evidence is not conclusive.

Very low birth weight, premature birth and early adversity also increase the risk as do infections during pregnancy, at birth, and in early childhood. These infections include, among others, various viruses (measles, varicella, rubella, enterovirus 71) and streptococcal bacterial infection. At least 30% of children with a traumatic brain injury later develop ADHD and about 5% of cases are due to brain damage.

Some children may react negatively to food dyes or preservatives. It is possible that certain food coloring may act as a trigger in those who are genetically predisposed but the evidence is weak. The United Kingdom and European Union have put in place regulatory measures based on these concerns; the FDA has not.

Society

The diagnosis of ADHD can represent family dysfunction or a poor educational system rather than an individual problem. Some cases may be explained by increasing academic expectations, with a diagnosis being a method for parents in some countries to get extra financial and educational support for their child. The youngest children in a class have been found to be more likely to be diagnosed as having ADHD possibly due to their being developmentally behind their older classmates. Behavior typical of ADHD occurs more commonly in children who have experienced violence and emotional abuse.

Per social construction theory it is societies that determine the boundary between normal and abnormal behavior. Members of society, including physicians, parents, and teachers, determine which diagnostic criteria are used and, thus, the number of people affected. This leads to the current situation where the DSM-IV arrives at levels of ADHD three to four times higher than those obtained with the ICD-10. Thomas Szasz, a supporter of this theory, has argued that ADHD was "invented and not discovered."

Pathophysiology

Current models of ADHD suggest that it is associated with functional impairments in some of the brain's neurotransmitter systems, particularly those involving dopamine and norepinephrine. The dopamine and norepinephrine pathways that originate in the ventral tegmental area and locus coeruleus project to diverse regions of the brain and govern a variety of cognitive processes. The dopamine pathways and norepinephrine pathways which project to the prefrontal cortex and striatum are directly responsible for modulating executive function (cognitive control of behavior), motivation, reward perception, and motor function; these pathways are known to play a central role in the pathophysiology of ADHD. Larger models of ADHD with additional pathways have been proposed.

Brain structure

Diagram of the human brain

In children with ADHD, there is a general reduction of volume in certain brain structures, with a proportionally greater decrease in the volume in the left-sided prefrontal cortex. The posterior parietal cortex also shows thinning in ADHD individuals compared to controls. Other brain structures in the prefrontal-striatal-cerebellar and prefrontal-striatal-thalamic circuits have also been found to differ between people with and without ADHD.

Neurotransmitter pathways

Previously it was thought that the elevated number of dopamine transporters in people with ADHD was part of the pathophysiology but it appears that the elevated numbers are due to adaptation to exposure to stimulants. Current models involve the mesocorticolimbic dopamine pathway and the locus coeruleus-noradrenergic system. ADHD psychostimulants possess treatment efficacy because they increase neurotransmitter activity in these systems. There may additionally be abnormalities in serotoninergic and cholinergic pathways. Neurotransmission of glutamate, a cotransmitter with dopamine in the mesolimbic pathway, seems to be also involved.

Executive function and motivation

ADHD symptoms involve a difficulty with executive functions. Executive function refers to a number of mental processes that are required to regulate, control, and manage daily life tasks. Some of these impairments include problems with organization, time keeping, excessive procrastination, concentration, processing speed, regulating emotions, and utilizing working memory. People usually have decent long-term memory. The criteria for an executive function deficit are met in 30–50% of children and adolescents with ADHD. One study found that 80% of individuals with ADHD were impaired in at least one executive function task, compared to 50% for individuals without ADHD. Due to the rates of brain maturation and the increasing demands for executive control as a person gets older, ADHD impairments may not fully manifest themselves until adolescence or even early adulthood.

ADHD has also been associated with motivational deficits in children. Children with ADHD find it difficult to focus on long-term over short-term rewards, and exhibit impulsive behavior for short-term rewards. In these individuals, a large amount of positive reinforcement effectively improves task performance. ADHD stimulants may improve persistence in ADHD children as well.

Diagnosis

ADHD is diagnosed by an assessment of a person's childhood behavioral and mental development, including ruling out the effects of drugs, medications and other medical or psychiatric problems as explanations for the symptoms. It often takes into account feedback from parents and teachers with most diagnoses begun after a teacher raises concerns. It may be viewed as the extreme end of one or more continuous human traits found in all people. Whether someone responds to medications does not confirm or rule out the diagnosis. As imaging studies of the brain do not give consistent results between individuals, they are only used for research purposes and not diagnosis.

In North America, the DSM-IV or DSM-5 criteria are often used for diagnosis, while European countries usually use the ICD-10. With the DSM-IV criteria a diagnosis of ADHD is 3–4 times more likely than with the ICD-10 criteria. It is classified as neurodevelopmental psychiatric disorder. Additionally, it is classified as a disruptive behavior disorder along with oppositional defiant disorder, conduct disorder, and antisocial personality disorder. A diagnosis does not imply a neurological disorder.

Associated conditions that should be screened for include anxiety, depression, oppositional defiant disorder, conduct disorder, and learning and language disorders. Other conditions that should be considered are other neurodevelopmental disorders, tics, and sleep apnea.

Diagnosis of ADHD using quantitative electroencephalography (QEEG) is an ongoing area of investigation, although the value of QEEG in ADHD is currently unclear. In the United States, the Food and Drug Administration has approved the use of QEEG to evaluate the morbidity of ADHD.

Diagnostic and Statistical Manual

As with many other psychiatric disorders, formal diagnosis is made by a qualified professional based on a set number of criteria. In the United States, these criteria are defined by the American Psychiatric Association in the DSM. Based on the DSM criteria, there are three sub-types of ADHD:

1. ADHD predominantly inattentive type (ADHD-PI) presents with symptoms including being easily distracted, forgetful, daydreaming, disorganization, poor concentration, and difficulty completing tasks.
2. ADHD, predominantly hyperactive-impulsive type presents with excessive fidgetiness and restlessness, hyperactivity, difficulty waiting and remaining seated, immature behavior; destructive behaviors may also be present.
3. ADHD, combined type is a combination of the first two subtypes.

This subdivision is based on presence of at least six out of nine long-term (lasting at least six months) symptoms of inattention, hyperactivity–impulsivity, or both. To be considered, the symptoms must have appeared by the age of six to twelve and occur in more than one environment (e.g. at home and at school or work). The symptoms must be not appropriate for a child of that age and there must be evidence that it is causing social, school or work related problems.

Most children with ADHD have the combined type. Children with the inattention subtype are less likely to act out or have difficulties getting along with other children. They may sit quietly, but without paying attention resulting in the child difficulties being overlooked.

International Classification of Diseases

In the ICD-10, the symptoms of "hyperkinetic disorder" are analogous to ADHD in the DSM-5. When a conduct disorder (as defined by ICD-10) is present, the condition is referred to as hyperkinetic conduct disorder. Otherwise, the disorder is classified as disturbance of activity and attention, other hyperkinetic disorders or hyperkinetic disorders, unspecified. The latter is sometimes referred to as, hyperkinetic syndrome.

Adults

Further information: Adult ADHD

Adults with ADHD are diagnosed under the same criteria, including that their signs must have been present by the age of six to twelve. Questioning parents or guardians as to how the person behaved and developed as a child may form part of the assessment; a family history of ADHD also adds weight to a diagnosis. While the core symptoms of ADHD are similar in children and adults they often present differently in adults than in children, for example excessive physical activity seen in children may present as feelings of restlessness and constant mental activity in adults.

Differential diagnosis

ADHD Symptoms which are related to other Disorders
Depression	Anxiety disorder	Bipolar disorder
feelings of hopelessness, low self-esteem, or unhappiness Loss of interest in hobbies or regular activities fatigue Sleep problems difficulty maintaining attention change in appetite irritability or hostility low tolerance for stress thoughts of death unexplained pain	persistent feeling of anxiety irritability occasional feelings of panic or fear being hyperalert inability to pay attention tire easily low tolerance for stress difficulty maintaining attention	in manic state excessive happiness hyperactivity racing thoughts aggression excessive talking grandiose delusions decreased need for sleep inappropriate social behavior difficulty maintaining attention in depressive state same symptoms as in depression section

Symptoms of ADHD such as low mood and poor self-image, mood swings, and irritability can be confused with dysthymia, cyclothymia or bipolar disorder as well as with borderline personality disorder. Some symptoms that are due to anxiety disorders, antisocial personality disorder, developmental disabilities or mental retardation or the effects of substance abuse such as intoxication and withdrawal can overlap with some ADHD. These disorders can also sometimes occur along with ADHD. Medical conditions which can cause ADHD type symptoms include: hyperthyroidism, seizure disorder, lead toxicity, hearing deficits, hepatic disease, sleep apnea, drug interactions, and head injury.

Primary sleep disorders may affect attention and behavior and the symptoms of ADHD may affect sleep. It is thus recommended that children with ADHD be regularly assessed for sleep problems. Sleepiness in children may result in symptoms ranging from the classic ones of yawning and rubbing the eyes, to hyperactivity and inattentiveness. Obstructive sleep apnea can also cause ADHD type symptoms.

Management

Main article: Attention deficit hyperactivity disorder management

The management of ADHD typically involves counseling or medications either alone or in combination. While treatment may improve long-term outcomes, it does not get rid of negative outcomes entirely.

Medications used include stimulants, atomoxetine, alpha-2 adrenergic receptor agonists, and sometimes antidepressants. Dietary modifications may also be of benefit with evidence supporting free fatty acids and reduced exposure to food coloring. Removing other foods from the diet is not currently supported by the evidence.

Behavioral therapies

See also: Neurobiological effects of physical exercise § Cognitive control and memory

There is good evidence for the use of behavioral therapies in ADHD and they are the recommended first line treatment in those who have mild symptoms or are preschool-aged. Psychological therapies used include: psychoeducational input, behavior therapy, cognitive behavioral therapy (CBT), interpersonal psychotherapy, family therapy, school-based interventions, social skills training, behavioral peer intervention, organization training, parent management training, and neurofeedback. Behavior modification and neurofeedback have the best support.

Parent training and education have been found to have short-term benefits. There is little high quality research on the effectiveness of family therapy for ADHD, but the evidence that exists shows that it is similar to community care and better than a placebo. Several ADHD specific support groups exist as informational sources and may help families cope with ADHD.

Training in social skills, behavioral modification and medication may have some limited beneficial effects. The most important factor in reducing later psychological problems, such as major depression, criminality, school failure, and substance use disorders is formation of friendships with people who are not involved in delinquent activities.

Regular physical exercise, particularly aerobic exercise, is an effective add on treatment for ADHD, although the best type and intensity is not currently known. In particular, physical exercise has been shown to result in better behavior and motor abilities without causing any side effects.

Medication

Methylphenidate (Ritalin) 10 mg tablets

Stimulant medications are the pharmaceutical treatment of choice. They have at least some effect in the short term in about 80% of people. There are a number of non-stimulant medications, such as atomoxetine, bupropion, guanfacine, and clonidine that may be used as alternatives. There are no good studies comparing the various medications; however, they appear more or less equal with respect to side effects. Stimulants appear to improve academic performance while atomoxetine does not. There is little evidence on their effects on social behaviors. Medications are not recommended for preschool children, as the long-term effects in this age group are not known. The long-term effects of stimulants generally are unclear with one study finding benefit, another finding no benefit and a third finding evidence of harm. Magnetic resonance imaging studies suggest that long-term treatment with amphetamine or methylphenidate decreases abnormalities in brain structure and function found in subjects with ADHD. Atomoxetine, due to its lack of addiction liability, may be preferred in those who are at risk of recreational or compulsive stimulant use. Guidelines on when to use medications vary by country, with the United Kingdom's National Institute for Health and Care Excellence recommending use only in severe cases, while most United States guidelines recommend medications in most age groups.

While stimulants and atomoxetine are usually safe, there are side-effects and contraindications to their use. A large overdose on ADHD stimulants is commonly associated with symptoms such as stimulant psychosis and mania; although very rare, at therapeutic doses these events appear to occur in approximately 0.1% of individuals within the first several weeks after starting amphetamine or methylphenidate therapy. Administration of an antipsychotic medication has been found to effectively resolve the symptoms of acute amphetamine psychosis. Regular monitoring has been recommended in those on long-term treatment. Stimulant therapy should be stopped from time to assess for continuing need for medication. Long-term misuse of stimulant medications at doses above the therapeutic range for ADHD treatment is associated with addiction and dependence; several studies indicate that untreated ADHD is associated with elevated risk of substance use disorders and conduct disorders. The use of stimulants appears to either reduce this risk or have no effect on it. The safety of these medications in pregnancy is unclear. Zinc deficiency has been associated with inattentive symptoms and there is evidence that zinc supplementation can benefit children with ADHD who have low zinc levels. Iron, magnesium and iodine may also have an effect on ADHD symptoms. There is evidence of a modest benefit of omega 3 fatty acid supplementation, but it is not recommended in place of traditional medication.

Prognosis

An 8-year follow up of children diagnosed with ADHD (combined type) found that they often have difficulties in adolescence, regardless of treatment or lack thereof. In the US, less than 5% of individuals with ADHD get a college degree, compared to 28% of the general population aged 25 years and older. The proportion of children meeting criteria for ADHD drops by about half in the three years following the diagnosis and this occurs regardless of treatments used. ADHD persists into adulthood in about 30–50% of cases. Those affected are likely to develop coping mechanisms as they mature, thus compensating for their previous symptoms.

Epidemiology

Main article: Epidemiology of attention deficit hyperactive disorder

ADHD is estimated to affect about 6–7% of people aged 18 and under when diagnosed via the DSM-IV criteria. When diagnosed via the ICD-10 criteria rates in this age group are estimated at 1–2%. Children in North America appear to have a higher rate of ADHD than children in Africa and the Middle East; this is believed to be due to differing methods of diagnosis rather than a difference in underlying frequency. If the same diagnostic methods are used, the rates are more or less the same between countries. It is diagnosed approximately three times more often in boys than in girls. This difference between sexes may reflect either a difference in susceptibility or that females with ADHD are less likely to be diagnosed than males.

Rates of diagnosis and treatment have increased in both the United Kingdom and the United States since the 1970s. This is believed to be primarily due to changes in how the condition is diagnosed and how readily people are willing to treat it with medications rather than a true change in how common the condition is. It is believed that changes to the diagnostic criteria in 2013 with the release of the DSM-5 will increase the percentage of people diagnosed with ADHD, especially among adults.

History

Main article: History of attention deficit hyperactivity disorder

Hyperactivity has long been part of the human condition. Sir Alexander Crichton describes "mental restlessness" in his book An inquiry into the nature and origin of mental derangement written in 1798. ADHD was first clearly described by George Still in 1902.

The terminology used to describe the condition has changed over time and has included: in the DSM-I (1952) "minimal brain dysfunction", in the DSM-II (1968) "hyperkinetic reaction of childhood", in the DSM-III (1980) "attention-deficit disorder (ADD) with or without hyperactivity". In 1987 this was changed to ADHD in the DSM-III-R and the DSM-IV in 1994 split the diagnosis into three subtypes, ADHD inattentive type, ADHD hyperactive-impulsive type and ADHD combined type. These terms were kept in the DSM-5 in 2013. Other terms have included "minimal brain damage" used in the 1930s.

The use of stimulants to treat ADHD was first described in 1937. In 1934, Benzedrine became the first amphetamine medication approved for use in the United States. Methylphenidate was introduced in the 1950s, and enantiopure dextroamphetamine in the 1970s.

Society and culture

Controversies

Main article: Attention deficit hyperactivity disorder controversies

ADHD, its diagnosis, and its treatment have been controversial since the 1970s. The controversies involve clinicians, teachers, policymakers, parents, and the media. Positions range from the view that ADHD is within the normal range of behavior to the hypothesis that ADHD is a genetic condition. Other areas of controversy include the use of stimulant medications in children, the method of diagnosis, and the possibility of overdiagnosis. In 2012, the National Institute for Health and Care Excellence, while acknowledging the controversy, states that the current treatments and methods of diagnosis are based on the dominant view of the academic literature. In 2014, Keith Conners, one of the early advocates for recognition of the disorder, spoke out against overdiagnosis in a NY Times article. In contrast, a 2014 peer-reviewed medical literature review indicated that ADHD is underdiagnosed in adults.

With widely differing rates of diagnosis across countries, states within countries, races, and ethnicities, some suspect factors other than the presence of the symptoms of ADHD are playing a role in diagnosis. Some sociologists consider ADHD to be an example of the medicalization of deviant behavior, that is, the turning of the previously non-medical issue of school performance into a medical one. Most healthcare providers accept ADHD as a genuine disorder, at least in the small number of people with severe symptoms. Among healthcare providers the debate mainly centers on diagnosis and treatment in the much larger number of people with less severe symptoms.

As of 2009, 8% of all United States Major League Baseball players had been diagnosed with ADHD, making the disorder common among this population. The increase coincided with the League's 2006 ban on stimulants, which has raised concern that some players are mimicking or falsifying the symptoms or history of ADHD to get around the ban on the use of stimulants in sport.

Media commentary

A number of notable individuals have given controversial statements regarding ADHD. Tom Cruise has described the medications Ritalin (methylphenidate) and Adderall (an amphetamine formulation) as "street drugs". Ushma S. Neill criticized this view, stating that the doses of stimulants used in the treatment of ADHD do not cause addiction and that there is some evidence of a reduced risk of later substance addiction in children treated with stimulants. In the UK, Susan Greenfield spoke out publicly in 2007 in the House of Lords about the need for a wide-ranging inquiry into the dramatic increase in the diagnosis of ADHD, and possible causes. Her comments followed a BBC Panorama program that highlighted research that suggested medications are no better than other forms of therapy in the long term. In 2010, the BBC Trust criticized the 2007 Panorama program for summarizing the research as showing "no demonstrable improvement in children's behavior after staying on ADHD medication for three years" when in actuality "the study found that medication did offer a significant improvement over time" although the long-term benefits of medication were found to be "no better than children who were treated with behavior therapy."

Special populations

Adults

Main article: Adult attention deficit hyperactivity disorder

It is estimated that between 2–5% of adults have ADHD. Around half of children with ADHD continue to have ADHD as adults. Approximately 25% of children continue to experience ADHD symptoms into adulthood, while the remaining 75% experience fewer or no symptoms. Most adults remain untreated. Many have a disorganized life and use non-prescribed drugs or alcohol as a coping mechanism. Other problems may include relationship and job difficulties, and an increased risk of criminal activities. Associated mental health problems include: depression, anxiety disorder, and learning disabilities.

Some ADHD symptoms in adults differ from those seen in children. While children with ADHD may climb and run about excessively, adults may experience an inability to relax or talk excessively in social situations. Adults with ADHD may start relationships impulsively, display sensation-seeking behavior, and be short-tempered. Addictive behavior such as substance abuse and gambling are common. The DSM-IV criteria have been criticized for not being appropriate for adults; those who present differently may lead to the claim that they outgrew the diagnosis.

Children with high IQ scores

The diagnosis of ADHD and the significance of its impact on children with a high intelligence quotient (IQ) is controversial. Most studies have found similar impairments regardless of IQ, with higher rates of repeating grades and having social difficulties. Additionally, more than half of people with high IQ and ADHD experience major depressive disorder or oppositional defiant disorder at some point in their lives. Generalised anxiety disorder, separation anxiety disorder and social phobia are also more common. There is some evidence that individuals with high IQ and ADHD have a lowered risk of substance abuse and anti-social behavior compared to children with low and average IQ and ADHD. Children and adolescents with high IQ can have their level of intelligence mismeasured during a standard evaluation and may require more comprehensive testing.

References

External links

• Attention deficit hyperactivity disorder at DMOZ
• National Institute of Mental Health on ADHD
• New Zealand MOH Guidelines for the Assessment and Treatment of Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder
• AACAP Practice Parameters for the Assessment and Treatment of attention deficit hyperactivity disorder

UpToDate Contents

全文を閲覧するには購読必要です。 To read the full text you will need to subscribe.

• 1. 小児および思春期における注意欠陥多動性障害：治療および予後の概要 attention deficit hyperactivity disorder in children and adolescents overview of treatment and prognosis
• 2. 注意欠陥多動性障害：疫学、病因、臨床的特徴、経過、評価、および診断 attention deficit hyperactivity disorder in adults epidemiology pathogenesis clinical features course assessment and diagnosis
• 3. 成人の注意欠陥多動性障害（ADHD）に対する薬物療法 pharmacotherapy for adult attention deficit hyperactivity disorder
• 4. Attention deficit hyperactivity disorder in children and adolescents: Clinical features and diagnosis
• 5. 小児および思春期における注意欠陥多動性障害 ：薬物治療 attention deficit hyperactivity disorder in children and adolescents treatment with medications

English Journal

• Comorbidity of ADHD and suicide attempts among adolescents and young adults with bipolar disorder: A nationwide longitudinal study.

• Lan WH1, Bai YM2, Hsu JW2, Huang KL2, Su TP2, Li CT2, Yang AC2, Lin WC2, Chang WH1, Chen TJ3, Tsai SJ4, Chen MH5.
• Journal of affective disorders.J Affect Disord.2015 May 1;176:171-175. doi: 10.1016/j.jad.2015.02.007. Epub 2015 Feb 17.
• BACKGROUND: Suicide is among the leading causes of death among people with bipolar disorder and has gained substantial attention in the psychiatric and public health fields. However, the role of attention deficit hyperactivity disorder (ADHD) in suicide among adolescents and young adults with bipola
• PMID 25723560

• A haplotype of the norepinephrine transporter gene (SLC6A2) is associated with visual memory in attention-deficit/hyperactivity disorder.

• Shang CY1, Chiang HL2, Gau SS3.
• Progress in neuro-psychopharmacology & biological psychiatry.Prog Neuropsychopharmacol Biol Psychiatry.2015 Apr 3;58:89-96. doi: 10.1016/j.pnpbp.2014.12.010. Epub 2014 Dec 30.
• Attention-deficit/hyperactivity disorder (ADHD) is a common heritable childhood-onset psychiatric disorder with impaired visual memory. Based on the evidence from treatment effect of atomoxetine, which interacts directly with the norepinephrine transporter, on visual memory in children with ADHD, th
• PMID 25554436

• Adapting the posterior probability of diagnosis index to enhance evidence-based screening: an application to ADHD in primary care.

• Lindhiem O1, Yu L2, Grasso DJ3, Kolko DJ2, Youngstrom EA4.
• Assessment.Assessment.2015 Apr;22(2):198-207. doi: 10.1177/1073191114540748. Epub 2014 Jul 6.
• This study adapts the Posterior Probability of Diagnosis (PPOD) Index for use with screening data. The original PPOD Index, designed for use in the context of comprehensive diagnostic assessments, is overconfident when applied to screening data. To correct for this overconfidence, we describe a simp
• PMID 25000935

Japanese Journal

• 健康と病気: 「逸脱」としての病気と拡大する「医療化」

• 細見 博志
• 言語文化論叢 (19), 143-162, 2015-03-30
• … Variousbehaviors, e.g. ADHD and PMS, which were earlier not regarded as sickness, arenow looked upon as such, and moreover, the former has been expanded to adult, thelatter to men (andropause), who are treated with medicaments. …
• NAID 120005588261

• 発達障害の可能性のある聴覚障害児に対する聾学校の取り組みに関する一考察

• 大鹿 綾,渡部 杏菜,喜屋武 睦 [他],長南 浩人,浜田 豊彦
• 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 66(2), 285-293, 2015-02-27
• NAID 110009890151

• はじめての通級指導教室担当(第4回・最終回)在籍学級や医療機関等との連携,通級担当者として

• 公文 眞由美
• LD, ADHD
• NAID 40020349917

Related Links

• ADHDとは？｜どんな症状なの？｜大人のためのADHD情報サイト

大人のADHDといっても、大人になってから初めて出現するものではありません。不注意、多動性、衝動性という3つの症状に、子どものころからずっと悩まされており、大人になっても況が改善せず、うまく生活することができず困って ...

• ADHD症状チェックリスト：成人（18歳以上）用｜大人のため ...

大人のADHD症状チェックリスト：成人（18歳以上）用です。本チェックリストは、あなたがADHDの症状を持っているかどうかを確かめるためのものです。医療機関を受診する際に、現在の症状を記録して持っていくと、診察の参考に ...

• AD/HD（注意欠陥／多動性障害）を詳しく知りたい方へ | AD ...

AD/HD（注意欠陥／多動性障害）は幼少期に発症する発達障害の一種です。AD/HDナビでは症状や治療方法など、AD/HDに関する情報を詳しくご紹介しています。病院・専門医の検索や診断チェックも、お試しください！

Related Pictures

---

★リンクテーブル★

国試過去問	「102G066」「102A028」「104D057」「100A005」「111G012」「102A007」「104D012」
リンク元	「注意欠陥多動性障害」「attention deficit hyperactivity disorder」「attention-deficit hyperactivity disorder」「attention-deficit/hyperactivity disorder」
関連記事	「ADH」「AD」

「102G066」

　　[★]

• 次の文を読み、64～66の問いに答えよ。
• 21歳の男性。「就職など、将来のことが心配である」という訴えで来院した。
• 現病歴：大学卒業を控え、就職活動でいろいろな企業の面接を受けた。しかし面接担当者の前では恐怖感があり声が出なかった。
• 出生・発達歴：在胎38週、自然分娩で出生した。手先は不器用であったが、言語発達の遅れはなかった。幼小児期は周りの人と視線が合わず、独り遊びが多かった。小学校では、プロ野球選手の背番号や経歴について非常に興味を持ち「プロ野球博士」と言われていた。小学校、中学校、高校では運動が苦手で、いじめられたり、からかわれたりすることが多かった。その後現役で希望の大学の工学部に入学した。友達は少なく恋愛経験もない。
• 既往歴：特記すべきことはない。
• 現症：意識は清明。身長172cm、体重55kg。体温36．1℃。脈拍76/分、整。血圧120／78mmHg。診察室では不安な様子で下を向き視線を合わせない。

• 最も考えられるのはどれか。

• a. 行為障害
• b. 小児自閉症
• c. 統合失調症
• d. Asperger症候群
• e. 注意欠陥多動性障害 ADHD

[正答]

D

※国試ナビ4※　［102G065］←［国試_102］→［102G067］

「102A028」

　　[★]

• 32歳の男性。妻と子供とに暴言を吐くため、見かねた両親に伴われて来院した。高校2年生のとき、特にきっかけもなく元気がなくなり、3か月間学校を休んだことがある。その時は特に治療を受けずに回復し、その後は順調であった。3か月前から、職場で上司や同僚と口論することが増え、注意を受けると不機嫌になり、反抗的な態度を示すようになった。夜間や休日の外出が増え、浪費が著しい。普段は上機嫌でじょう舌だが、ちょっとしたことでいらいらして悪態をつく。妻が浪費を注意すると激昂して暴言を吐く。幼い子供が泣きやまないと怒鳴りつける。元々は機会飲酒程度であったが、展近は酒量が増えた。本人は、心身の不調は全く自覚しておらず、両親の懇願に応じてしぶしぶ受診したと言う。
• 考えられるのはどれか。

• a. 人格障害
• b. 躁うつ病
• c. 統合失調症
• d. アルコール依存症
• e. 注意欠陥多動性障害 ADHD

[正答]

B

※国試ナビ4※　［102A027］←［国試_102］→［102A029］

「104D057」

　　[★]

• 7歳の男児。意思の疎通がとれないことを心配した両親に伴われて来院した。乳児期からあやされても喜ばず、3歳まで有意語がなかった。現在、日常会話はかろうじて可能だが、相手の言葉に対するオウム返しが多い。興味の対象が限られ、それに執着する傾向があり、決まった遊びをいつまでも繰り返す。いつもと違う状況になると不安になり大騒ぎする。IQは49。運動発達は良好である。
• この患児で考えられるのはどれか。2つ選べ。

• a　人格障害
• b　学習障害
• c　精神遅滞
• d　広汎性発達障害
• e　注意欠陥多動性障害 ADHD

[正答]

CD

※国試ナビ4※　［104D056］←［国試_104］→［104D058］

「100A005」

　　[★]

• 10歳の男児。小学校で他の児童とうまく遊べないことを母親が心配して来院した。乳児のころはおとなしく、3歳児健康診査で言葉の遅れは指摘されなかった。幼稚園では一人遊びが多かった。運動は苦手であるが、プロ野球が好きで選手の背番号を全て記憶している。冗談は通じずクラスで笑いものになることがある。最も考えられるのはどれか。

• a. 選択緘黙
• b. 行為障害
• c. 小児自閉症
• d. Asperger症候群
• e. 注意欠陥多動性障害 ADHD

[正答]

D

※国試ナビ3※　［100A004］←［国試_100］→［100A006］

「111G012」

　　[★]

• 症状と疾患の組合せで正しいのはどれか。

• a　解離―――パニック障害
• b　感情失禁―――パーソナリティ障害
• c　観念奔逸―――注意欠陥多動性障害(ADHD)
• d　思考途絶―――統合失調症
• e　体感幻覚―――神経性食思不振症(神経性食欲不振症)

[正答]

D

※国試ナビ4※　［111G011］←［国試_111］→［111G013］

「102A007」

　　[★]

• 注意欠陥多動性障害 ADHDについて正しいのはどれか。　

• a. 小児の約0.5％にみられる。
• b. 女児に多い。
• c. 知的障害が合併する。
• d. 脳内ドパミン神経系の異常がみられる。
• e. 副腎皮質ステロイド薬が有効である。

[正答]

D

※国試ナビ4※　［102A006］←［国試_102］→［102A008］

「104D012」

　　[★]

• チックがみられるのはどれか。

• a　双極性障害
• b　パニック障害
• c　注意欠陥多動性障害 ADHD
• d　Asperger症候群
• e　Tourette症候群

[正答]

E

※国試ナビ4※　［104D011］←［国試_104］→［104D013］

「注意欠陥多動性障害」

　　[★]

英

attention deficit hyperactivity disorder, attention-deficit hyperactivity disorder, attention-deficit/hyperactivity disorder, ADHD

同

注意欠陥多動障害、注意欠陥・多動性障害、注意欠陥/多動性障害、注意欠陥多動障害

注意集中困難多動性異常

多動性障害 hyperkinetic disorder hyperactivity disorder ← ICD-10による定義 F90 Hyperkinetic disorders

診断基準

• 不注意・多動性・衝動性

疫学

• 発症年齢：7歳以下　　　←　　「小学生」
• 性差：男児が多い

• 有病率：3-5%
• 一卵性双生児：79%
• 二卵性双生児：32%

リスクファクター

• 母胎の喫煙、薬物・アルコール摂取、極低出生体重、頭部外傷、産科的合併症

病因

• 脳内ドパミン神経系の異常が関与していると言われている。

病態

• 知能障害はないことが多いが、学習障害はある。
• 衝動的行動を認める。

治療

• 薬物療法

• メチルフェニデート

参考

uptodate

• 1. [charged] 小児および思春期における注意欠陥多動性障害：疫学および病因 - uptodate [1]
• 2. [charged] 小児および思春期における注意欠陥多動性障害：臨床的特徴および評価 - uptodate [2]
• 3. [charged] 小児および思春期における注意欠陥多動性障害：薬物療法 - uptodate [3]
• 4. [charged] 小児および思春期における注意欠陥多動性障害の治療および予後の概要 - uptodate [4]
• 5. [charged] 成人の注意欠陥多動性障害 - uptodate [5]
• 6. [charged] 患者情報：注意欠陥多動性障害（ADHD）（基礎） - uptodate [6]
• 7. [charged] 患者情報：小児における注意欠陥多動性障害の治療 (患者向け詳細版) - uptodate [7]
• 8. [charged] 患者情報：小児における注意欠陥多動性障害の症状および診断 (患者向け詳細版) - uptodate [8]

「attention deficit hyperactivity disorder」

　　[★] 注意欠陥多動性障害 ADHD

「attention-deficit hyperactivity disorder」

　　[★] 注意欠陥多動性障害 ADHD

「attention-deficit/hyperactivity disorder」

　　[★] 注意欠陥多動性障害 ADHD

「ADH」

　　[★]

• バソプレシン vasopressin,抗利尿ホルモン antidiuretic hormon
• アルコール脱水素酵素 alcohol dehydrogenase

「AD」

　　[★]

• atopic dermatitis
• advance directives