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- かなり年配の,初老の
UpToDate Contents
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- 1. 包括的老年医学的評価 comprehensive geriatric assessment
- 2. 高齢者に対する薬剤処方 drug prescribing for older adults
- 3. 高齢者の病院でのマネージメント hospital management of older adults
- 4. 高齢者の健康維持 geriatric health maintenance
- 5. 高齢者の栄養：高齢者における栄養上の問題 geriatric nutrition nutritional issues in older adults
Japanese Journal
- リエゾンと緩和(70)老年者に対する私のコンサルテーション・リエゾン精神医療
- 船津 浩二,三川 和歌子,辻井 農亜 [他]
- 精神科 25(1), 78-83, 2014-07
- NAID 40020124313
- P-65 老年者における歯肉退縮の有病と関連する要因(ポスター)
- 杉原 直樹,眞木 吉信,松久保 隆
- 口腔衛生学会雑誌 63(2), 200, 2013-04-30
- NAID 110009668715
- 老年看護学臨地実習における実習時期からみた学生の困難状況と対処行動
- 田中 和奈タナカ ハルナTanaka Haruna,福田 峰子フクダ ミネコFukuda Mineko,安藤 好枝アンドウ ヨシエAndo Yoshie,梅田 奈歩ウメダ ナオUmeda Naho,粥川 早苗カユカワ サナエKayukawa Sanae
- 生命健康科学研究所紀要 9, 84-101, 2013-03
- … その結果、実習時期にかかわらず学生が困難を感じていたのは【老年者とのコミュニケーション】、【老年者の状況に応じた看護援助】、【看護過程の展開】、【実習記録】であった。 … その中でも、【老年者とのコミュニケーション】は実習時期に関わらず学生が最も困難に感じていた。 …
- NAID 120005346075
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- 老年者控除とは、老年者（12月31日において65歳に達している方）、かつその老年者の総所得金額が「1,000万円以下」である場合に、一定の金額を所得金額から控除、差し引くことができる「所得控除」のことです。
- （寡婦・寡夫 (注) 控除の改正）納税者が寡婦又は寡夫等で老年者 を除く一定 (注) の場合については、27万円（特定の寡婦 (注) 35万円）の控除が認められています。今回の改正では、老年者控除等の廃止に伴い「老年者を除く 」要件 ...
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★リンクテーブル★
| リンク元 | 「高齢者」「初老」「年輩」「老齢」「高齢」 |
| 拡張検索 | 「老年者高血圧」 |
「高齢者」
定義
- 国連の世界保健機関による定義：高齢者とは65歳以上。前期高齢者とは65歳以上74歳未満。後期高齢者とは75歳以上。末期高齢者とは85歳以上。
特徴
- 精神：人格変化(柔軟性の低下、自発性の低下、感情の制御困難(涙もろい、怒りっぽい)、社会的引きこもり)。若い頃の性格が先鋭化。
- 神経：反射低下
- 呼吸：残気量増加、肺活量低下、分時換気量低下、最大酸素摂取量低下 ← 呼吸数は不変
- 心臓：一回心拍出量減少
- 血管
- 収縮期血圧上昇
- 消化器：吸収機能低下、食欲低下、便秘
- 肝臓：肝機能低下
- 薬物代謝のI相(加水分解、酸化、還元)の機能低下
- 脂質増加
- BUN増加 ← 腎機能低下を反映
- 血清Cr増加 ← 腎機能低下を反映
- 内分泌
- インスリン抵抗性増大
- ゴナドトロピン上昇
高齢者と医療
- SUB12.
- 年齢階級別国民医療費(H20)「国民医療費」：65歳以上が54.6%と半数以上を占める。
- 年齢階級別一人あたり国民医療費(H20)「国民医療費」：65歳以上67万円、75歳以上83万円 ⇔ それ以外の年齢階級はは10-25万円
- 傷病別・年齢階級別一般診療医療費の割合(H20)「国民医療費」：65歳以上では循環器疾患(27.1%)が最も多く、新生物(13.1%)がこれに次ぐ。
- 疾病別外来・入院受診率「患者調査」：(外来)循環器系疾患(高血圧性疾患)。(入院)循環器疾患(脳血管疾患)
- 年齢階級別死因順位(H21)「人口動態統計」：(65～89歳)①悪性新生物、②心疾患。(89～99歳)①心疾患、②肺炎
- 医療保険制度：後期高齢者医療制度：65-74歳で一定の障害がある者と75歳以上を対象とする。各都道府県の全市町村が加入する広域連合が保険者。財源は公費(5割)、支援(4割)、保険料(1割)
- 介護保険制度：65歳以上(第1号被保険者)と40-64歳(第2号被保険者)が対象となる。市町村が保険者。財源は公費(5割。国20%、調節交付金5%、都道府県12.5%、市町村12.5%)、保険料(第1号被保険者20%、第2号被保険者30%)