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人工内耳（じんこうないじ、英：Cochlear implant）は、聴覚障害者の内耳の蝸牛に電極を接触させ、聴覚を補助する器具である。子供が成長にともない言葉を覚えるように、成人の時に手術を受け（人工）聴覚を初めて得る場合より、子供の時のほうが脳の人工内耳からの信号に対する対応がはやい。子供の言語の習得が早い時期に行われることもあって2歳（最近では1歳半）が目安とされる[要出典]。
元々聴覚者であり聴覚を失った場合は埋め込み手術をした後、音に慣れるために1～2ヶ月ぐらいのリハビリテーションが必要になる。リハビリテーション後は電話での会話も出来るほどに回復する例も多い。大体5歳以降に難聴になったのであれば言語習得期間後になるため、言語習得機能上は成人とほぼ変わらない[1]。
体内に機械を埋め込む事に対して抵抗を感じる人が多いが[2]、聴覚を取り戻したい人にとっては有効な手段である。日本においては健康保険も適用される。
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目次
- 1 構成
- 2 効果
- 2.1 失聴時期・施術時期による効果の大小
- 2.2 人工内耳とQOL
- 2.3 人工内耳と手話・指文字
- 2.4 人工内耳手術を受けた子供のその後に関する英国の調査
- 3 留意点
- 4 人工内耳の利用状況
- 5 乳幼児への人工内耳手術に対する議論とその鎮静化
- 6 脚注・出典
- 7 関連文献
- 8 関連項目
- 8.1 人工内耳のメーカー
- 8.2 人工内耳での音楽聴取研究
- 9 外部リンク
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構成
実際の利用例、黒色の機器が人工内耳の体外部である。後頭部には磁石によって張り付いている送信コイル、耳の上部から裏にかけて耳掛けマイク（とスピーチプロセッサ）などが見える。
人工内耳はマイクロホン、音声分析装置、刺激電極、電波の送・受信機からなる。マイクロホンが外の音声をとらえ、体外にある音声分析装置で音を電気信号に変換する。電気信号は、非接触で内耳にある電極へ送られ、電極が聴覚神経を刺激する。蝸牛は部位による周波数特異性をもつので、電極は複数個埋め込む。どの電極をどの程度刺激するかは音声分析装置の中のプロセッサが決定する。
人工内耳は通常、どちらか片方の耳につける。
効果
人工内耳をつけた場合、一般的に90～100dB以上の音が、35～40dBぐらいの聞こえ方になる。
電極の数には限界があり、プロセッサのプログラミングにも限界があるので、蝸牛本来の信号は得られないが、現状でも一般的に言えば、かなりの程度で言葉を聞き取ることができるようになる。しかしこれには個人差があり、劇的に聞こえるようになる人もいれば、中にはあまり効果がなく外してしまう人（成人の聾者に多い）もいる。すなわち人工内耳は万能の聴力回復技術ではなく、一定の限界がある医療技術であると言える。
失聴時期・施術時期による効果の大小
人工内耳の効果の大小は失聴時期と人工内耳手術を行った時期によって大きく左右される。失調時期が2歳未満の場合は言語習得期前、2歳から4歳の間は周言語習得期、5歳以降は言語習得期後に大まかに分類される。一般的に難聴になった時期は遅いほど、かつ音の聞こえない期間は短いほど、言語を判別できる可能性は高くなる[1]。
2歳未満で、あるいは生まれつき難聴の場合、人工内耳手術の年齢が音・言葉判別の能力を大きく左右する。乳幼児の頃に人工内耳を埋め込めば聴者に近いレベルで音を判別する能力を得る可能性は少なくない。一方、ろう者として成長した後の施術の場合には、前頭葉内にある聴覚を司る聴覚皮質が音に対する刺激を受けないまま育っているため、人工内耳を埋め込んでもそもそも音を信号として受け取ることが難しく、言語を理解できるようになる見込みはごく小さい[1]。新生児聴覚スクリーニング検査の必要性は、このような観点から主張されることが多い。
2歳から4歳程度の言語習得期間に難聴になった場合も、内耳を通して入ってくる音と言語を結びつける脳内のネットワークが未発達な状態で難聴になってしまうため、仮に手術をしたとしても音と言葉を結びつけることが難しく、言語の判別や発話には相当な訓練期間を要する。その後も言語の判別率が低く、読話や手話を好む傾向が強い[1]。
聴覚による音声言語の獲得後、事故や病気で難聴になった中途失聴者の場合、人工内耳によって言葉の判別は可能となる場合が多い。
人工内耳とQOL
黒田は、人工内耳が単に音声言語の使用可能性の問題に留まらず、装用者の生活の質 (QOL:Quality of Life) に大きな影響を及ぼすことを報告している。黒田が調査対象とした中途失聴者の二つの事例においては、人工内耳装用が障害認識・障害受容[3]の面でも大きな効果をもたらした[4]とされている他、職場でのストレスの低減や、鳥や虫の鳴き声に季節を感じるようになったことなどが紹介されている。
また乳幼児の事例においても、音声言語による会話すなわちバーバル・コミュニケーションだけでなく、非言語コミュニケーションすなわちノンバーバル・コミュニケーションの量も飛躍的に増大し、親子ともにQOLが改善したとの報告がなされている[5]。
人工内耳と手話・指文字
日本における事例では、人工内耳を先天性の重度聴覚障害児が装用した結果、それまで当該児とのコミュニケーションを断念していた親族が積極的に手話や指文字を学んでコミュニケーションを試みるようになったという現象が報告されている[6]。
人工内耳手術を受けた子供のその後に関する英国の調査
英国聴覚障害児協会ほかが2007年に公表した調査によると、13-17歳の生徒たち（その多くは人工内耳手術を受けて7年間程度経過している）は、圧倒的に人工内耳にポジティブな評価を行っている[7]。 この調査は、イギリスの2つの人工内耳センターで教育されている生徒から128名を無作為抽出し、回答のあった約30名の意見をとりまとめたものであり、概略は次のとおりである。
- 生徒の3分の2は音声言語を選好し、3分の1は音声言語と手話を選好している。相手によって音声言語か手話かを柔軟に使い分けできる生徒が大半である。
- 会話が家族に「常に又はほとんどの場合に」理解されていると感じている生徒が回答者の3分の2程度。
- 生徒は、聴こえない世界と聴こえる世界の両方に所属していると感じており、そのことをポジティブに受け止めている。
- 人工内耳に対する生徒たちの感想は圧倒的に良いものであり、人工内耳の決定は正しかったと感じている。（自己決定できない時期に）人工内耳手術を選択した親を批判的に見ている生徒は回答者の中には皆無であった。
留意点
人工内耳の手術においては顔面神経の麻痺や痙攣など若干のリスクが存在している。例えば黒田が報告した、日本の成人女性の二つの事例では、いずれも手術後数ヶ月に渡って顔面神経の麻痺が見られた[8]。
人工内耳を装用したままで一定の水深までであれば、スキューバダイビングを楽しむこともできる。コクレア社のインプラントの場合、25mまでのダイビングが可能である。空港の保安検査場では金属探知機に体内機器が反応するため、人工内耳装用者カードを提示してゲートの横を通ることになる（間違ってゲートを通っても機器が壊れることはない）。愛・地球博で人工内耳装用者は入場ゲートの金属探知機を通さない配慮も行われ、人工内耳の認知が上がったと一部で話題になった。 医療の面では、人工内耳インプラントをしたままの状態でMRI検査を受診することも条件により可能である。コクレア社、メドエル社のインプラントで1.5テスラまでのMRI検査をインプラント内の磁石を手術ではずすことなく受診することが可能である。ただし個人差があり、人によっては強い痛みを伴う、また、MRIの磁気によるインプラントの磁石の移動や脱磁（磁石が磁力を失うこと）の可能性もあり、MRI検査に関しては薬事承認を受けているとはいえメーカーの言葉を鵜呑みにせず、慎重に判断すべきである。
人工内耳の利用状況
人工内耳は器具と手術の費用だけでなくその後の訓練に関する人件費など非常に高額となるため、その使用は健康保険制度等が整った先進国に集中している。欧米では、大人はもちろん、乳幼児につける例が多い。例えば鳥越隆士「バイリンガルろう教育の展開-スウェーデンからの報告」によると、スウェーデンでは新たに生まれるろう児の90％は人工内耳手術を受けているとされる。
日本における乳幼児への人工内耳手術は欧米に比べて少ないと言われている[要出典]。
欧米の先進国が人工内耳の手術を無料に提供することになった一因として、手話通訳の普及が挙げられる。これは、聾者に一生、手話通訳を提供するよりも人工内耳の手術を無料で提供するほうが長期的には割安であるとの判断によるものである[要出典]。
乳幼児への人工内耳手術に対する議論とその鎮静化
アメリカではろう者（Deaf People）の権利獲得運動が公民権運動の影響を受けて展開された為、ろう者集団を一種の少数民族として表象するという戦略が採られた[9]。その為、アメリカのろう運動や、アメリカのろう運動の影響を受けた人々は、ろう者を障害者ではなく「手話という独自の言語とろう文化をもった民族」と位置づけることとなった。
この結果、人工内耳、特に自己決定できない乳幼児への人工内耳手術に対する強力な反発が、「黒人の子供を医学によって白人に変えるようなものである」「文化的民族浄化である」というような論理を伴って生起した。
しかしながら、多くの先進国では聴覚障害児の親の大多数が人工内耳の手術を選択するという現実（医療費の大半が民間の保険で賄われるアメリカでは所得水準の高い親たちが人工内耳の選択を行う割合が大きいと言われる[要出典]）が存在すること、あるいはここ数年間における人工内耳性能の向上から、幼児に対する人工内耳の手術の反対運動は下火になり、最近ではこれらの人工内耳をつけた子供たちが聾学校で手話と聴覚活用の両方の教育を受けられるようにすることで聾文化の維持を要望する意見が聾者の中でも多い[要出典]。
とはいえ、黒田が報告した日本における事例においては、近年でもなお聴覚障害児の保護者が人工内耳装用について検討する際、乳幼児への人工内耳装用に反対する団体の問題が考慮されているという[10]。
欧米においては、乳幼児に対する人工内耳手術の定着等に伴い、ここ数年の間で、上記のような議論自体が鎮静化しつつあるとされる[要出典]。
脚注・出典
- ^ a b c d 聴覚・音声・言語障害の取り扱い (Part1) 本庄巌 著 金原出版 ISBN 978-4307370578
- ^ 黒田生子『人工内耳とコミュニケーション』ミネルヴァ書房、2008年、ISBN 978-4623050376、50-51ページ
- ^ 障害者本人が、自身に障害があることを認めることを障害認識、自らの障害を受け容れるようになることを障害受容と呼ぶ。
- ^ 人工内耳の手術を行うまでは自身が聴覚障害者であることを受け容れられず、他の聴覚障害者との交流も頑なに阻んでいた人物が、人工内耳装用によってQOLの大幅な改善を見た結果、かつての自分がろう者（ここでは自然言語としての手話の話者である重度聴覚障害者という定義ではなく、医学的な観点からの聾者という意味）に極めて近い存在であったことを無意識のうちに認めるようになり、また同障者との交流も行うようになった。黒田、前掲書、98ページ
- ^ 黒田、前掲書、146－151ページ
- ^ 黒田、前掲書、157－159ページ
- ^ Alexandra Wheeler et al., "Cochlear Implants: The Young People's Perspective", 2007.
- ^ 黒田、前掲書、52－54ページ
- ^ Karen Nakamura, Deaf in Japan, Cornell University Press, 2006, p9
- ^ 黒田、前掲書、142－145ページ
- Wheeler, A., Archbold, S., Gregory, S.: "Cochlear implants: young people's view", The National Deaf Children's Society & The Ear Foundation, 2007（ (PDF)）
- 鳥越隆士（兵庫教育大学）『バイリンガルろう教育の展開-スウェーデンからの報告』（1）（2）（3）（4）（ (PDF)）
関連文献
日本語のオープンアクセス文献
- 枝松 秀雄 「人工内耳 : 聾からの聴力回復と社会復帰」 東邦醫學會雜誌 52(5) pp.290-295 (2005)
- 武田 篤 「人工内耳装用者の実生活での使用状況 : 日常生活のアンケート調査から」 秋田大学教育文化学部研究紀要. 教育科学 Vol. 60, pp.45-50 (2005)
- 関 要次郎 「聴力回復 : 人工内耳から聴性脳幹インプラントへ」 脳神経外科ジャーナル 11(5) pp.320-325 (2002)
関連項目
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ウィキメディア・コモンズには、人工内耳に関連するメディアがあります。 |
- 補聴器
- ろう文化
- バイリンガルろう教育
- 心臓ペースメーカー - 人工心肺
人工内耳のメーカー
- Cochlear（コクレア社・オーストラリア）
- Advanced Bionics（アドバンスト・バイオニクス社・アメリカ）
- MED-EL（メドエル社・オーストリア）
人工内耳での音楽聴取研究
外部リンク
- 人工内耳友の会
- 人工内耳友の会 人工内耳あれこれ-2005年6月発行 人工内耳についての、仕組み、取り巻く状況、手術、施設、書物、などの紹介
