PHS

　

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1. the 16th letter of the Roman alphabet (同)p

PrepTutorEJDIC

1. Public Health Service(米国の)公衆衛生局
2. parking
3. phosphorusの化学記号

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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2016/05/25 20:43:24」(JST)

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PHSの端末例 ドコモPHS 633S（シャープ）・ウィルコム AH-K3001V（京セラ）・同 WX310SA（三洋電機）

PHS（ピーエイチエス、英語: Personal Handy-phone System）とは、小型の電話機を携帯し、移動した先で長距離間の通信を行うシステムのこと。また、その電話機自体や、それによる移動体通信サービスのこと。

概要

通信手段として、電話機（端末）と基地局との間では有線通信の通信線路（電話線等）を用いずに電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。

日本においては、電気通信役務の区分など法令上や公的な資料・統計においては、PHSは携帯電話と明確に区別されている。もっとも両者は相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか日本における携帯電話の項目も併せて参照のこと。

なお、この端末を海外に知らずに持っていった場合、単純所持だけで違法行為となることもあり、例えば香港では2016年5月10日からは高額な罰金刑か最高2年投獄されることになる。

概説

PHSと携帯電話の最大の違いは、一つの基地局がカバーするエリアの広さの違いである。「マクロセル」方式である携帯電話は一つの基地局で半径数kmをカバーするのに対し、「マイクロセル」であるPHSは半径500m程度である。鉄塔の建設を行うなど、大掛かりな携帯電話の基地局に対して、PHSの基地局は、電柱や構内の天井や壁面等に小型の基地局装置を設置するだけなので工事が容易・低コストである。反面、基地局あたりのカバーエリアが狭いので多数の基地局を設置する必要がある。

利用者から見ると、PHSは料金が安いが、田舎や山間部では利用できない、通話が途切れやすい、高速移動時に通話できない、等が携帯電話との違いである。PHSの黎明期には、料金の安さから（本体価格が無料の物も多かった）特に首都圏においてポケベルからPHSに移行する者も見られ、急速に契約数を伸ばした。当時としては携帯電話よりも安価であったため1990年代後半から2000年代初頭までの日本国内の中高生からの需要はそれなりにあり、一部のヘビーユーザー層ではポケベルとPHSを併用し、PHSを使ってポケベルにメッセージを送信するという使い方もよくされた。また、PHSが携帯電話との競争に負けた後も、携帯電話でのデータ通信が普及するまでは、PHSは128kbpsでの通信や、定額でデータ通信し放題が可能だったので、通話機能のない通信カード型PHSをノートパソコンやPDAに接続して行う、モバイルでのインターネット利用者に重宝された。後に、携帯電話のデータ通信の高速化や定額プランの導入によってそれらの利点は失われた。PHSが落潮し、ウィルコムが誕生した後には格安の基本料やウィルコム定額プランの導入によって、普段は携帯電話を利用し、特定の相手との長電話にはPHSを用いる「2台目」としての需要を喚起した。後に、1時から21時限定ながらソフトバンク同士通話し放題の開始や、SkypeやLINEなどのアプリの普及によって、そのアドバンテージも揺らぐこととなる。

PHSは、屋外では事業者の基地局に接続し移動先で電話として利用できる他、企業や家庭の内線ではコードレス電話の子機としても利用可能となっている。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある。

開発当初からデジタル方式を採用し、第二世代携帯電話と無線アクセスとの間の中間的な性能を持つ。当初の開発名称を第二世代デジタルコードレス電話と言い、第三者が受信機で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式にし、企業や家庭で内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な基地局により公衆交換電話網に接続するという日本の発想で規格が作られた。

開発当初はPersonal Handy Phoneの略でPHPと呼ばれていたが、パナソニックの関連会社・PHP研究所と紛らわしいことから、1994年4月22日にPHSに呼称を変更すると発表された。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」または簡略化して「フォス」と発声するという発表があったが、前者は事業者や報道関係でも広く知れ渡る一方で、後者はほとんど定着せず、程なく消え去ることとなる。その後、若者（特に女子高生）を中心に「ピッチ」という呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1999年以降には事業者もCMやパンフレットなどでこの呼称を時々使うようになった。

また、法令上の呼称は当初は、本来の用途からすると不適切な「簡易型携帯電話」だったが、1998年11月に、郵政省（当時）により「PHS」に改められた。ただし、一部新聞メディアや、電話会社の契約約款などの文面では、依然として「簡易型携帯電話」が使われている。一例として、NTT東日本・電話サービス契約約款における当社が別に定める内容（別紙1）内に、「簡易型携帯電話に係るもの」という記載がある。

当初より長らくストレートタイプが多かったが、2000年以降は携帯電話端末のように大画面化に有利な折りたたみ式が主流になって来ている。

日本では、携帯電話と同様に1999年11月から自動車・オートバイを運転中の使用が法律で禁止され、2004年11月から交通反則通告制度により、無条件・罰則対象となったため、運転者は停車中を除いては通話したり、電話機の表示画面を見てはならない。なお、ハンズフリー通話等は対象外である。運転中に通話やボタン操作等を行うことは非常に危険である。また、2005年5月に、携帯電話不正利用防止法が施行され、携帯電話・PHSについて契約者の本人性確認の義務付けや、不正な譲渡の禁止等がなされた。

主な特長

PHSの主な特長を列挙。

• 屋外でPHS事業者の基地局と接続し、移動体通信として利用（公衆モード、後述）。
• 音声の符号化方式として32kbpsのADPCMを採用し、無線条件が良好であれば固定電話並みの通話品質を提供。
• 家庭用のデジタルコードレス電話として、親機経由で固定電話に接続。また、事業所向けの内線電話として、自営基地局システムを設置して使用。
• いくつかの無線チャネルを束ねて無線アクセスに利用。第3世代移動通信システムと比較して、低速ながらも安価で大容量の通信が可能。
• PHSの国際ローミング。日本国外では、GSMとPHSのデュアルモード通信端末も存在。
• 端末同士の直接通話（トランシーバー、特定小電力無線の特定小電力10mW型の同等な利用法）が可能。
• 規格に互換性があるため、基本的な音声通話やデータ通信（PIAFS）は原則、端末を問わずいずれのPHS事業者（公衆モード、後述）にも登録して利用可能。
• （日本国外）需要の少ない地域においての公衆交換電話網の代替（PHS WLL/FWA）。
• デジタルツールとしての多機能化（ケータイ、携帯機器）。

日本の電話サービス

日本国内では、サービス上の料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだ、通話の状況に合わせたパック料金がある。なお、料金前払いのプリペイド式PHSも過去には「プチペイド」が存在した。

日本の場合、特殊簡易公衆電話（いわゆるピンク電話）、および新幹線公衆電話（回線が自動車公衆電話に切り替わる秋田・山形新幹線を除く）からPHSに発信はできない。また、電報・コレクトコール・ダイヤルQ2・ナビダイヤル・テレドーム等は利用不可。また、フリーダイヤル等は掛ける先（着信）側での契約がされていないと掛けられない。

また、留守番電話・転送電話機能を備えたサービス・端末が一般的である。なおキャッチホン機能は提供されないことが多い。

PHS事業者のソフトバンク（旧・ワイモバイル←ウィルコム←DDIポケット）では、音声通話定額制サービスを提供している。詳細は音声通話定額制を参照。

日本の事業者

2015年4月現在、日本で全国的に音声通信も含めたPHS事業を行なっているのはソフトバンク・ウィルコム沖縄のみ（各Y!mobileブランドで展開）。

日本では、PHSや携帯電話の事業者は、当初地域ごとに別の会社でなければならなかった。このためDDIポケットも北海道・東北・北陸・東京（関東・中央)・東海・関西・中国・四国・九州と会社が分かれていたが、後DDIポケット・ウィルコム・ワイモバイル（現・ソフトバンク）は、全国地域会社を統合し、のちに、アステル沖縄の受け皿として沖縄地域を分割したため、全国事業者のウィルコム発足に先立って、沖縄での事業者はウィルコム沖縄となった。詳細はウィルコムを参照。

かつて存在した事業者

• NTTドコモグループ（ドコモPHS）：2008年1月7日にサービス終了。
  • 1998年12月1日 - NTTパーソナル通信網グループ各社が、NTTドコモグループ9社（当時）に営業譲渡
• アステルグループ：2004年12月1日に全国ローミングサービス終了、2006年12月20日にアステル東北がサービス終了した時点で完全消滅。
  • アステル九州（アステル九州→九州通信ネットワーク）
  • アステル北海道（アステル北海道→北海道総合通信網）
  • アステル北陸（アステル北陸→北陸通信ネットワーク）
  • アステル関西（アステル関西→ケイ・オプティコム）
  • アステル中国（アステル中国→中国情報システムサービス→エネルギア・コミュニケーションズ）
  • アステル沖縄（ウィルコム沖縄に事業譲渡）
  • アステル四国（アステル四国→四国情報通信ネットワーク→STNet）
  • アステル中部（アステル中部→中部テレコミュニケーション）
  • アステル東京（アステル東京→東京通信ネットワーク→YOZAN）
  • アステル東北（アステル東北→東北インテリジェント通信）
• ワイモバイル（イー・アクセス）

単なる社名変更や地域統合、法人格の変動に止まるものは扱わない。法人格としては、旧アステル東京と旧アステル中部は吸収合併により消滅、それ以外のアステル8社とNTTパーソナルグループ9社は事業譲渡後に会社清算している。

国際展開と挫折

PHSは携帯電話と比べ、特に基地局が設置コストも含め大幅に安価なこと（日本の場合、1基地局につき、PHSは20万 - 200万円程度、携帯電話は1億円超）、ユーザにとっても端末や料金の面でまだ大幅に安価なこと、更に競合関係にあると一般的には考えられている第三世代携帯電話（3G, IMT-2000）自体の世界的展開がまだまだ不透明で模索中であることなどもPHSのアドバンテージと考えられていた。

そのため1990年代後半から、中国のほか台湾、タイ、ベトナムなどアジアの中進国各国でも一定の普及を見ている（全世界では2006年10月現在、約1億台[4]）。更には全世界の中進国各国でもPHS事業立ち上げやフィールド試験が行われるなどの国際展開も見せている。現在導入又は検討中の国地域は、インド、バングラデシュ、ナイジェリア、マリ、タンザニア、ホンジュラスなど、三十数ヶ国に及ぶという。PHS以外の現地名も多数付いており、小霊通、PAS（Personal Access System）、CityPhone などとも呼ばれている。

また、一部の中進国・発展途上国の電話回線が導入されていない地域において、固定電話の代替としてPHSが普及したり、また無線による固定電話回線（PHS FWA、TDD-TDMAを採用）として導入されたりしている。

2003年4月にはDDIポケット（現・ソフトバンク）と台湾のPHS事業者「大衆電信」（FITEL）との間で相互ローミングサービスが開始された。後に、タイの「Asia Wireless Communication」（true）や、ベトナムの「Hanoi Telecommunications」（VNPT）との間でも開始された。ただし、ベトナムについては、2010年11月30日を以ってVNPTのサービス自体が停波・事業終了となるため、ローミング申し込みが同年10月30日、ローミングサービスそのものは11月30日を以ってそれぞれ終了となる。

中国ではPHSが「小霊通」（しょうれいつう / シャオリントン、繁体字：小靈通、簡体字：小灵通、拼音: Xiǎolíngtōng）の名で2006年6月末時点で9300万台と一時は爆発的な普及を見せたが、その後は端末生産台数の急減が報じられ、加入者数は頭打ちとなり減少を続けて、2007年9月末現在9000万台を割り込んでいる。安価な音声端末がほとんどであり、また電気通信会社の「中国電信」および中国網通の事業を譲受した「中国聯通」が主要PHS事業者としてPHSを固定電話の延長として展開している。しかし、政府の方針により、現在中国国内で小霊通向けに割り当てられている周波数帯を、中国移動のTD-SCDMA向けバンドへの転換を検討していることを明らかにしており、新バンドが中国聯通および中国電信に振り分けられない限り、小霊通自体がサービス停止される可能性もあるとされている。2社とも、かつてのドコモ同様、携帯電話（中国聯通はGSMとW-CDMA、中国電信はCDMA2000だが、将来的には両者ともLTE陣営へ移行予定）も併せて手がけているため、場合によってはこの方針の如何を問わず携帯電話事業に一本化する可能性もありうるとしている。その一方で、中国移動が現行のものとは別方式にて音声にも対応したPHSへの参入の予定があるとされ、日本でもソフトバンクグループなどによるWILLCOM CORE XGPの受け皿会社設立後に、その受け皿会社が中国移動が導入予定の方式で、XGPから転換の上で参入すると報じられたことがあるが、この場合、中国移動･ソフトバンク両グループとも、携帯電話とPHSの両方式を抱えることにもなるため、未だ流動的ともされている。

台湾ではGSMとのデュアル機を含め数多くの新型の音声端末が発売されている。日本には台湾での発売の後に音声端末の機種が日本向けとして言わば逆輸入されるなどの逆転現象も見られる。

これら「小霊通特需」を始めとするアジア展開のおかげで、国内PHS関連メーカーにおいても、PHSのベースバンドチップや基地局等、更にはPHS音声端末の製造開発までも、日本国内での需要は冷え込んでいたにもかかわらず、強く底支えすることができた。

中国のPHSは都市単位（日本の県単位くらい）の地域別電話番号が割り振られ、他地域では使えない不便さがあった。しかし、小霊通PIMカードに電話番号を書き込む方式に2005年5月17日に統一され、各都市の電話番号が書き込まれたPIMカードを差し替えることにより、同一端末を他地域でも使えるようになった。これはPIMカードとして国際展開されている。中国国外での展開はUTStarcom社のベトナムでのIPベースの無線用インフラなどが有る。

また、PHS相当の移動体通信規格としては、ヨーロッパではDECTが主流である。

香港では2016年5月10日以降 使用/所有禁止となる。以前香港では1997年からPHSの利用が開始されたが、近年は利用者が大幅に減少した。PHSの無線周波数帯を他に開放する目的で、2013年4月にライセンス免除の撤廃を決定。約3年間は猶予期間として所有と使用が認められたが、2016年5月9日でこの期間が終了する。5月10日以降は、香港内ではすべてのPHS機器の所有ならびに使用が禁止されるため、日本からもたとえ電源を切ったとしても違法行為となる。違反者には5万香港ドル（約72万5000円、1香港ドル＝14.5円で換算）の罰金または2年間の禁固刑が科されることになる。

技術

日本国内においては、携帯電話と比較した場合、以下のような特徴がある。

• 基地局の送信出力が携帯電話で最大25Wに対し、PHSは公衆用基地局で最小20mW - 最大500mWと小さい。そのため、基地局を多数設置して、利用可能なエリアを確保する方法が取られる。
  • 基地局の出力が小さく、設置コストが安価なことから、地下街や地下鉄の駅構内など、地上と比較して狭い空間へのエリア展開が、1995年のサービス開始当初から実施されている（携帯電話が日本の地下鉄駅構内で利用可能になり始めたのは、2000年頃からである）。
  • マイクロセル（周波数の空間的再利用）方式により、1基地局当たりのカバーエリアを小さくして、同一周波数の再利用が容易になるため、周波数の利用効率が高い特長を持つ。その後携帯電話でも、都市部の高トラフィックエリアでは、マイクロセル方式を採用している場合がある。
    • この方式により基地局一台あたりのトラフィックは携帯電話に比べ軽く、早い時期からパケット定額や音声通話定額などのサービスを開始できた。
• 端末の出力も携帯電話で最大200mW程度に対し、PHSはバースト内平均電力で80mW（送信平均電力は10mW）。そのため、基地局側に高い利得のアンテナが要求される一方で、端末側の消費電力は抑えられている。そのため、待受け・通信（通話）時ともに電池はより長持ちするとされていた。近年は、PHS端末の高機能化に伴う消費電力の増加や携帯電話の通信規格改良による低消費電力化が進んだため、音声端末での差はかなり小さくなっている。
• 1995年のサービス開始当時において、当初主流の第二世代携帯電話（PDC）方式との比較では、音質が良い、データの転送速度が速いとされた。なおその後、第三世代携帯電話では転送速度の高速化が図られた。また音質の改良がされたものもある。対して、PHSにおいても高度化PHS、次世代PHS等（後述）による高速化が図られている。

現行PHS方式においては、音声の符号化方式には32kbpsのADPCMを使用する。なお、高度化PHSであるY!mobileのW-OAM方式において、低速だがエラーに強いBPSKによる通話時は、音声符号化方式は13 - 16kADPCMとなる。周波数は1.9GHz帯を使用する。なお、高度化PHSにおいては1.8GHz帯（免許1884.65 - 1893.65 MHz）を追加で使用する。通話用キャリアは、同帯域内においてFDMである。1つの通話用キャリア上に、複信・多元接続方式としてTDD-TDMAを採用する。1フレームを5msとし、これを625μsのスロット8つに分割する。TDDとして、前半4つのスロットを下り（送信、基地局→端末）、後半4つを上り（受信、端末→基地局）、として独立して使用するので、多重数は4となる。また、8スロットの内2スロットは制御スロットとして使用するので、1つの周波数（1つの通話用キャリア）で同時に使用できるのは3通話となる。1通話スロットあたりのトラフィックチャネル（通話チャネル）のデータレートは32kbpsなので、64kbpsのデータ通信を行う場合には、送受信スロットを2つずつ束ねて使用する。

データ通信

PHSを利用したデータ通信に関しては、サービス開始当初は、アナログ電話回線におけるモデムと同様に、PHSの音声通話チャネルに対してモデムによる変復調を適用する、いわゆる「みなし音声」と言う規格により無線データ通信が行われていた。これは、デジタルデータをモデムによりアナログ音声に変復調したあと、再度その音声をADPCMにより変復調して伝送するというオーバーヘッドがあり、非効率で概ね14400bps程度と低速だった。

その後、デジタルデータを直接PHSの通信チャネルに対し伝送する方式としてPIAFS仕様が策定された。詳細は同項目を参照。各事業者のPIAFS規格採用状況としては、PIAFS1.0（日本国内の全PHS事業者が採用）、PIAFS2.0（NTTドコモが採用）、PIAFS2.1（ウィルコムと旧アステル系事業者の一部が採用）、PIAFS2.2（ウィルコムが採用）となっている。

PIAFSは基本的に回線交換方式であり日本国内および国際的にも各PHS事業者で共通事項が多く、互換性も高い。一方、ウィルコムの「AIR-EDGE」のパケット通信は、W-OAMを含む独自方式により高速化を図っている。詳細はエアーエッジの項目を参照。なお、エアーエッジのパケット通信についてはPIAFS策定事項に含まれていないが、2004年に国際展開を目的として同社がライセンス契約による仕様公開を行った。

周波数帯域利用状況

日本国外や、他の移動体通信等に関する詳細は、移動体通信#各地域別周波数帯域利用状況を参照のこと。

制御チャネル・通信チャネルを旧3グループで共有（通信チャネルとして1884.65 - 1919.75MHzを使用。このうち制御チャネルとしては、1915.85 - 1918.55MHzを使用しているが、2012年に1906.25 - 1908.35MHzへずらされる予定）していたため、アステル・ドコモ撤退によるウィルコム（現・ソフトバンク）への周波数の追加割り当て（W-OAM向けを除く）は発生していない。

日本のPHSの周波数帯域利用状況

周波数MHz	日本
1884.65 - 1893.65	W-OAM（高度化PHS）：ソフトバンク・ウィルコム沖縄
1893.65 - 1906.25	PHS：ソフトバンク・ウィルコム沖縄 第2世代デジタルコードレス電話（DECTなど）
1906.25 - 1919.75	PHS：ソフトバンク・ウィルコム沖縄

利用者端末

電話機は携帯電話と異なり、次の3つの基本動作モードがある。通常PHSという場合は「公衆モード」を指す。なお、2003年頃以降発売された端末では「自営モード」「トランシーバーモード」の動作モードの一部または全部を持たない物が主流になっている。

• 公衆モード：PHS事業者の基地局を直接接続するモード。
• 自営モード：コードレス電話の子機として使用するモード。企業における内線電話システムとして多数の自営基地局を設置して使用する場合が多い。
  • NTTパーソナルプロトコル
  • アステル松下プロトコル
  • α-PHS
  • 自営第2版
  • 自営第3版
  • 家庭第2版
• トランシーバーモード：予め登録された2台の電話機同士で、公衆基地局やコードレス親機を経由せずに直接通話ができるもの。いわゆるトランシーバーのように送話と受話を交互に行う単信方式ではなく、通常の電話と同じく、同時に送受話できる（複信方式）。なお、トランシーバーモードの方式には、共通のコードレス親機に登録が必要なものと、不要なものがある。登録不要の方式はグループモードと呼ばれ、トランシーバー通話の他に、電話帳転送なども可能である。

端末によっては、上記3モードのうちの一部または全部を同時に（モード切替をせずに）待ち受けできる物もある。

PHSは規格に互換性があるため、例えばA事業者用のPHS端末をB事業者の公衆PHSサービスに登録して利用すると言ったことも原則は可能である。ただし、この場合は基本的な音声通話やデータ通信（PIAFS）などにサービスが限定され、事業者独自や仕様の異なるサービス（インターネット接続サービス、高速ハンドオーバー）などの機能は有効にならないのが通例である。自営モードに関しては自営規格さえ適合すれば、端末・自営基地局のメーカーに関わらず接続利用可能である。

また、屋内で電波が微弱となった場合に、中継用の簡易型基地局（いわゆるホームアンテナなど）を窓際等に設置して利用することもある。中継用基地局は、端末からの無線接続を受け入れると同時に、公衆用基地局に対して無線接続を行い、電波の中継（再生中継方式）を行う。このうち、端末からの無線接続を公衆モードで行うものと、自営モードで行うものに分かれる。前者は中継用基地局の設置者以外の端末から利用される場合もある。

近年のPHS端末では携帯電話端末と同様に、着信の際、発信者が非通知設定・通知不可能・公衆電話発信の回線等でない限り、ディスプレイに発信者番号が表示される（固定電話のナンバーディスプレイと同等の機能）。また、端末の電話帳機能に登録している番号に合致した場合には、登録した名前も表示できる。

日本国内における携帯電話端末の多機能化と前後する形で、2001年頃からPHS端末も多機能化しており、インターネットに接続できる機種（H"LINK、mopera、ドットi、CLUB AIR-EDGE など）や、カメラ付き携帯電話よりやや遅れる形でデジタルカメラを内蔵して静止画を撮影可能な機種も出た。なお、動画撮影やテレビ電話に対応できる機種は、PHSにおいては限定的である。また、2005年以降はスマートフォンに特化したPHS端末が発売されている。詳細はスマートフォンを参照。

事業者ネットワーク

ウィルコムの基地局

携帯電話の基地局と比べて非常に小型なのが特徴

公衆モードのネットワークの基盤には、日本国内ではNTT東日本・NTT西日本のISDNを基盤にしている活用型（依存型）事業者と、独自に構築した接続型（独自型）事業者の2つがある。アステル北海道・東北・北陸・中部・四国が接続型で、その他の事業者は全て活用型である。なお、旧アステル関西・中国各地方の音声サービスは上述のように活用型だったが、定額制PHSデータ通信サービス「eo64エア」・「MEGA EGG 64」はいずれも接続型であった。

活用型PHSではNTT地域会社の加入者電話交換機にPHS接続装置（PSM：PHS Setsuzoku Mojuru）を接続し、PSMと基地局（CS）の間の通信にはISDN回線が使用される。乱暴な言い方をすれば、既存のISDN網の末端にPSMやCS等の設備を取り付けてシステムを構築したものである。自前のネットワークを構築するよりも短期間でサービスエリアを広げることが可能で初期の投資も抑えることができるが、回線やPSMの使用料が毎月発生する。なお、その後全国的にNTTのISDN交換機へのPSM機能の統合がなされ、PSMの廃棄費用と引き替えにPSM使用料はなくなった。

活用形PHSではデジタル電話交換機にシステムを完全に依存しているため、公衆交換電話網自体のInternet Protocolを利用したNGNへの更改に伴い、活用形PHS事業者ではPHSサービスの提供に重要な影響を及ぼす可能性がある。

接続型PHSは活用型PHSとは異なり、ISDN網ではなく地域系通信事業者の網を経由してNTTの市外系交換機（IC）または加入者交換機（GC）に接続する。NTTのネットワークを利用する部分が少なくて済み、またPSMも不要である。NTTへの依存コストはない分、自前のネットワークの構築・維持コストが掛かる。また他の通信事業者とのローミングの整備も必要となる。

近年の動向としては、市中の末端ネットワークを光回線として、低コスト、高スループットを実現するもの（eo64エア、W-OAM typeG）や、基本は活用型でありながら、電話局間の幹線網をVoIPでバイパスし、コスト削減・高スループットを実現するもの（ウィルコム）も出てきている。

PHSの改良規格

高度化PHS

詳細は「高度化PHS」を参照

高度化PHSは、現行PHS規格の改良型で、高速無線アクセスシステム的性能を持つ。

次世代PHS

詳細は「eXtended Global Platform」を参照

次世代PHS（XGP：neXt Generation PHS）は「高度化PHS」とは別に、PHSのマイクロセル・自律分散などコンセプトを引き継ぎつつ、新たに策定された規格である。このため、従来のPHSとの互換性はまったくなく、略称としてのXGPの正式名称が、neXt Generation PHSからeXtended Global Platformに改められている。なお、XGP方式自体は、2012年1月31日を以って終了され、TD-LTEと互換性を持たせた後継方式である、Advanced eXtended Global Platform（AXGP）が2011年11月1日からサービス開始されている。

ターボPHS

日本国外ではデータ通信より通話がメインの利用者が多いため、日本とは方向性の違う高度化PHS規格である「ターボPHS」が提案され検討がなされている。主な変更点として新制御チャンネルの設定、SMSの容量拡大、音声コーデックにAMRを追加、端末出力の高出力化などがあげられる。

制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンド

高度化PHSに関する2001年6月25日の総務省情報通信審議会の答申においては同時に、従来のPHS帯とIMT-2000帯域（日本における第三世代携帯電話用の帯域、2.0GHz帯）との干渉問題の解決のためPHSの公衆用共通制御キャリア（BCCH、単に制御チャネルとも呼ばれる）を低い周波数の方にずらす対策を取ることも示された。

なお、IMT-2000側においては、PHS帯と隣接するIMT-2000帯内の5MHz分がガードバンドとされ、相互の干渉抑止のため使用不可とされた。なお、この部分はKDDI（au）帯域だったが、他のIMT-2000・2.0GHz帯参加2社（NTTドコモ・ソフトバンク）についても当初は、公平を期するため同様に各社の5MHz分とも使用不可とされた。後にこれら2社のガードバンド帯域は外されている。前述のPHSの制御チャネル移行後に、KDDI（au）分の5MHzの帯域が使用可能となる予定。

具体的には、現行の公衆制御キャリア1915.85 - 1918.55MHzが、移行後は1906.25 - 1908.35MHzとなり、1915.85 - 1919.75MHzは移行期限後に使用できなくなる。

移行期限は2012年5月31日。移行期限後は、制御キャリア移行に対応していない古いPHS端末は公衆モード端末としては使用できなくなる。

なお、制御キャリア移行対応が必要となるのは、移行期限後も存続する計画がある事業者の基地局および端末に限られる。2011年現在でPHS事業を行なっている事業者については、以下のような対応となっている。

ウィルコム・ウィルコム沖縄

移行は2012年3月1日から5月25日に行われ、制御キャリアの移行に対応しない機種（主に、2003年以前の機種など、ウィルコムブランドで発売されなかった端末が中心）については、アップデート対応や代替サービスのないケースを除き、巻き取りが実施され、その上で対応出来ない端末を継続使用した場合は2012年4月30日をもってサービスが終了となる。

ケイ・オプティコム（eo64エア）

移行期限以前の2011年9月30日をもってサービス自体が廃止されたため、移行は行われない。

日本における歩み

• 1993年 - 札幌と東京で実験開始
• 1995年 - NTTパーソナル（現・NTTドコモ）、DDIポケット（現・Y!mobile）（共に7月1日）、アステル（10月1日）各グループが本サービス事業を開始
• 1997年4月1日 - PHS各事業者、PHSによる32Kbpsデータ通信サービスを開始
• 1998年12月1日 - NTTパーソナル、NTTドコモに営業譲渡
• 1999年1月1日午前2時 - 携帯電話とともに電話番号11桁化（050-XXX→070-5XXX・060-XXX→070-6XXXへ変更）
• 1999年 - 2000年 - アステル各社が清算され、電力系子会社への事業譲渡が行われる
• 2000年 - アステル、初のオープンインターネットサービス、ドットiのサービス開始。32kbpsによるモバイルデータ通信定額制も一部地方で、次のAIR-EDGE（AirH"）に先行して開始。
• 2001年 - DDIポケット、定額制モバイルデータ通信サービス「AirH"」開始。同回線のMVNOも提供も開始（日本通信のb-mobile）
• 2002年 - 東京電話アステルが東京通信ネットワークから通信ベンチャーの鷹山（現・YOZAN）に事業譲渡（ブランドもアステル東京に戻る）。アステル九州が新規受付終了、アステルグループの一角の崩壊が始まる。
• 2003年 - アステル九州が事業を停止。
• 2004年 - アステル北海道・北陸、関西・中国（後2者は音声のみ）が事業を停止。全国ローミングも停止し、アステルグループはこの時点で事実上崩壊。DDIポケット、新会社へ移行されKDDIグループから離脱。
• 2005年
  • 1月25日 - アステル沖縄、ウィルコム沖縄へ事業譲渡。
  • 2月2日 - DDIポケットはウィルコムへ社名変更。AirH"もAIR-EDGEへ名称変更。
  • 2月28日 - NTTドコモ、ドコモPHS事業の将来的なサービス停止、及び2005年4月30日に新規受付を終了することを正式発表。
  • 4月20日 - 鷹山（アステル東京）、新規受付を終了
  • 5月1日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、音声通話定額制サービス「ウィルコム定額プラン」を開始。
  • 5月26日 - アステル四国が事業を停止。
  • 5月27日 - アステル中部が事業を停止。
  • 7月28日 - アステル東北が新規受付終了。アステルグループの音声PHSサービスは新規受付が全て終了となる。
  • 10月27日 - J:COMが2006年3月1日からウィルコムと提携して、MVNOとしてPHS事業に参入すると発表。
  • 11月30日 - アステル東京が音声サービスを停止。
• 2006年
  • 1月31日 - NTTドコモが2007年秋頃にPHSサービス終了予定と発表。
  • 2月23日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、高度化PHS「W-OAM」を開始。
  • 6月30日 - アステル東京がテレメトリングサービス・児童見守りサービスを停止。これにより、アステル東京の事業は停止となった。
  • 12月20日 - アステル東北が事業を停止。アステルグループの音声PHSサービスは全て終了となる。
• 2007年
  • 2月28日 - エネルギア・コミュニケーションズがPHSデータ通信サービス「MEGA EGG 64」のサービス新規受付を終了。
  • 9月30日 - エネルギア・コミュニケーションズがPHSデータ通信サービス「MEGA EGG 64」のサービスを終了。
• 2008年
  • 1月7日 - NTTドコモPHSがサービスを終了。
  • 4月 - NTTコミュニケーションズが、ウィルコム回線を使い、NTTコミュニケーションズや無料通話先プロバイダの050IP電話を通話相手とした音声通話定額制のモバイルIP電話「.Phoneユビキタス」を法人向けに開始した。
• 2010年
  • 2月18日 - ウィルコムが会社更生手続開始の申立を決議。東京地方裁判所に会社更生法適用申立を行う。直ちに同裁判所より保全処分、監督命令兼調査命令等の諸命令の発令を受けた。
  • 8月31日 - ケイ・オプティコムがPHSデータ通信サービス「eo64エア」のサービス新規受付を終了。
  • 12月1日 - 会社更生手続に基づき、ウィルコムがソフトバンク傘下の事業者としての事業を開始。
• 2011年
  • 9月30日 - ケイ・オプティコムがPHSデータ通信サービス「eo64エア」のサービスを停波。
• 2012年
  • 3月1日 - 新制御チャネル発射開始。一部機種は引き続き使用するためのバージョンアップが必要。
  • 4月30日 - 新制御チャネルに対応していない端末は使用終了となる。
  • 5月25日 - 旧制御チャネルの停波により制御チャネル移行完了。
• 2013年
  • 11月1日 - NTTコミュニケーションズ、ソフトバンクテレコムおよびフュージョン・コミュニケーションズが、NTT東西加入電話からPHSあての選択中継制による中継電話を開始。詳細はマイライン#マイライン参加企業と事業者識別番号を参照。
• 2014年
  • 6月1日 - ウィルコムがイー・アクセスに吸収合併され解散、イー・アクセスが存続会社としてPHS事業を継承。
  • 8月1日 - 7月1日にイー・アクセスがワイモバイル株式会社に社名を変更した上で、同日ウィルコムPHS事業のブランド名を「Y!mobile」（ワイモバイル）に変更した。
  • 10月1日 - PHSも番号ポータビリティの対象になり、PHSから携帯電話にポートアウト可能となった。ただし、他社携帯電話からY!mobileのPHSへの移行の場合、SMSに対応したPHS端末に限りポートイン可能としている。2014年10月時点で4機種。
• 2015年
  • 4月1日 - ワイモバイル（他2社含む）が、ソフトバンクモバイルに吸収合併され解散、ソフトバンクモバイルが存続会社として「Y!mobile」ブランドのPHS事業を継承。
  • 7月1日 - ソフトバンクモバイルがソフトバンクに商号変更。

創業期

PHSが開始された当初の売りは、携帯電話が使えない地下鉄駅や地下街でも使え、基本料金や通話料金が安いという点である。

1994年に、携帯電話に旧デジタルホン（現・ソフトバンク）とツーカーグループ（後のKDDI）の新規参入があって、携帯電話間で激しいシェア争いや価格競争が始まったものの、まだ高額だったのに対して、PHSは本体価格・基本料金・市内通話料金が携帯電話に比べて格段に安いことから、初年度の1995年度には総計で150万台に達した。

その後、通話エリアの拡大や本体機能の充実、本体及び新規手数料を無料とした契約促進キャンペーンや販促用景品やクイズなどの賞品への利用なども頻繁に使われたためにPHS加入者は急激に増加し、1996年末には総計600万台を突破する。

携帯電話との競争激化

しかしサービス開始当時は価格競争による値下げで普及し始めた携帯電話との相互通話が不可能な問題を抱えていた他、携帯電話に比べて利用可能なエリアが狭い、通話が途中で切れやすいという問題が生じていた。

通話エリアの狭さや電波が途切れる現象に関しては、基地局の設置が電話の普及拡大になかなか追いつかないために地域格差が広がった。特に途切れやすいという状況は、通話エリア拡大が通話エリア高密度化よりも優先されていたことや、ハンドオーバー処理の改良が遅れたために改善されるまでにかなりの期間を要した。

携帯電話との接続もようやく1996年10月に、接続センターを介する暫定接続の形でPHS・携帯電話間の相互通話が可能になったものの、接続センターを介するため、特殊なダイヤル操作が必要であり、また料金が5.5秒10円プラス1通話あたり20円と高額だった。

それでも料金の安さや手頃感から契約増加が見込まれたものの、1997年始めから携帯電話の本体価格や料金の値下げが急激に進んでPHSとの価格差が縮まり、携帯電話にはショートメッセージサービス機能が搭載されPHSの優位性はあっという間に薄れていった。しかも当時通話エリアの広さでは携帯電話と勝負にならなかったPHSは、解約が相次いだ。その結果、PHSの契約数は1997年9月の総計約710万台を最高点として、それ以降は減少することとなる。

一方、病院など医療現場の出力の大きな携帯電話の電波が使えない場所では、現在でもPHSが使われている。かつて医療用ポケベルが使われたが現在はPHSが主流となっている。ただし医療用は出力160mW（平均出力20mW）以下に限られ、内線専用のものが主流である。病院などで医療者が首にストラップで下げているものがそれである。

音声通話の改良

対応策として、1998年のPHS・携帯電話間の直接接続の開始による通話料金の値下げや、各PHS事業者による基地局の増設（各事業社とも1 - 2年間で基地局を2 - 3倍に増加）による通話エリアの拡大と高密度化を行うと共に、携帯電話に比較した音質の良さや、従来の弱点のハンドオーバー処理の高速化などの改良、また開始当初は電話交換局を跨ぐハンドオーバーができなかったが、1999年2月頃に各事業者とも対応した。これらをアピールして対抗したものの、あまり功を奏さず、契約者数の減少傾向に歯止めをかけることはできなかった。

その結果、PHS各社は黒字転換ができず、旧NTTパーソナルグループはNTTドコモへの事業譲渡、DDIポケットは親会社のDDIセルラーグループ（現・au（KDDI/沖縄セルラー電話連合））による財務支援を受け、アステル各社は出資元の電力系通信事業者へ吸収されるなどの救済策がとられた。なお、関東地方はさらに電力系とは全く無関係な企業へ再売却された。

またこの頃、PHSによる世界初の移動体電話上のテレビ電話や、文字電話と言う手書き文字による通信端末など、意欲的な試みもなされたが、いずれも普及しなかった。

データ通信への特化

音声端末低迷への抜本的な打開策として、高速な通信速度を生かしたデータ通信を前面に打ち出し、携帯電話（第2世代PDC式）との差別化を図る方針に切り替えた。

1997年4月、各社がPIAFS回線交換方式により、最大通信速度（理論値）32Kbps（実効理論値29.2Kbps）で開始。続いてその後、各社とも64Kbps（PIAFS、実効理論値58.4Kbps）サービスを開始した。

2000年に入り、定額制モバイルデータ通信サービスとして、旧・アステルグループの各サービス（北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア」、中国「MEGA EGG 64」）、さらにDDIポケットの「Air H"（現・AIR-EDGE）」やNTTドコモの「@FreeD」、といったサービスが各事業者・会社にて開始され、モバイル通信分野での利用がより増加した。また、音声端末単体でもインターネット接続可能な端末が、アステルのドットiを皮切りに、NTTドコモの「ブラウザホン」、DDIポケットの「Air H" フォン（現・AIR-EDGE PHONE）」など登場した。

DDIポケットについては、他社へのPHS網の再販事業（仮想移動体通信事業者=MVNO）に乗り出し、日本通信など他社にデータ通信用として自社PHS網を再販した。

それでもなお、音声通話ユーザによる解約を主としたPHS全体契約数の減少には太刀打ちできず、2004年中に総数500万台を割ることになった。

業界動向

日本において2000年代前半は低迷が目立ったPHSではあったが、以前からのPIAFSやAIR-EDGEなどの強みであるデータ通信分野に関しては、公衆無線LANと比べて市中の広いエリアで利用できる。また、日本国外でも幾つかの国では「ラストワンマイルを繋ぐ手頃な無線技術」として注目されている。

基地局からの通話可能範囲が狭いことを逆手に取って、端末所持者の高精度な現在位置を確認できるようにした、NTTドコモの「いまどこサービス」、ウィルコム（旧・DDIポケット、現・ソフトバンクのY!mobile部門）の「位置情報サービス」といった「位置情報確認サービス」の提供や、安価で高速なデータ通信を利用して自動販売機などの販売機器や監視システムを遠隔管理可能する「テレメトリング(テレメタリング)」など、PHSの安価・小型・簡単なシステムを活用した運用がなされている。 また、PHS無線通信部分を切手サイズにまとめたウィルコムのW-SIMにより、無線通信技術を持たない会社の新規参入が容易になったため、従来にはない多種多様な端末が登場し始めている。詳細はW-SIMの項目を参照。

その他

• 端末販売時のインセンティブモデル（縛り）、固定電話・公衆電話等への影響などは携帯電話の記事も参照のこと。
• ウィルコムの一部端末（ウェブブラウザ搭載端末）では、ウィルコム提供による災害用伝言板サービスが利用できる。なお、ドコモPHSからはiモード災害用伝言板のメッセージの登録ができなかった。また、アステルグループにおいては災害伝言板サービスが日本国内で普及を見る前に音声事業が停止された。
• 平時の混雑する利用場所においても、基地局がマイクロセルであるため、元々輻輳しにくいことに加え、PHS利用者数が少ないので、携帯電話ほどに混雑輻輳の問題が深刻ではない。しかし、災害時や年末年始などには携帯電話と同様に通話規制が行われる。
• 端末はスマートフォンを除けば携帯電話事業者のそれに比べると機能的に見劣りするものが多かった。例えば「ワンセグ」受信機能の付いた端末は、スマートフォンを除けば殆ど無く、カメラにオートフォーカス機能のある通常型端末は少数であった。その後、携帯電話事業者でもフィーチャーフォン（ガラケー）の衰退と共にスマートフォンが主流となった。
• PHSは番号ポータビリティの対象外となっていたが、一部の事業者等では、事業継承や廃止の際に、存続する他事業者への同番移行サービスが行われ、利用者の便宜が図られたこともあった。2013年11月より、携帯電話にも「070-AXXX」（A≠0・5・6）が割り当てられ、2014年10月より携帯電話・PHS相互間の番号ポータビリティが開始された（詳細は番号ポータビリティ#PHS電話番号ポータビリティを参照）。
• 2004年9月頃から名古屋市営地下鉄では、W-CDMA方式のものを除き、携帯電話各社についてプラットホームでは圏外になるような対策が行われた（改札口付近では利用可）。PHSについては設置事業者においても元より、圏内なのは改札口付近のみ。名古屋市交通局は、総務省の「電波の医用機器等への影響に関する調査結果」（2002年7月2日）に基づく処置であるとしている。
• NTT東日本・NTT西日本が提供する固定電話回線からPHSに発信する場合には、携帯電話に発信する場合と違い、中継電話サービス（相互接続方式による選択中継制）は提供されていなかったが、2013年よりNTTコミュニケーションズ、ソフトバンクテレコムおよびフュージョン・コミュニケーションズが提供開始している。詳細は「マイライン#マイライン参加企業と事業者識別番号」参照。
• 固定電話や、携帯電話の通話料の課金方法（「何秒に何円」など）とは異なり、PHSにおいては「接続料」として「1通話あたり10円（税抜）」というように、アクセスチャージのうちセットアップ料金を課金する方式が一般的である。また、携帯電話は全国どこからどこへ掛けても通常は一律料金であるが、PHSからPHSへの通話、固定とPHS間の場合には、固定電話同士の場合と同様に、距離・曜日・時間帯に応じた料金設定が一般的である。これらは、一般加入電話やひかり電話からPHS宛に掛ける場合も同様である。
  • ただし、ウィルコムでは同事業者間PHSの通話を無料とした「ウィルコム定額プラン」開始以後に設定された料金プランでは、接続料の設定はなく、また全国一律の料金設定となっている。
  • また、前述の2013年に開始したNTT東西加入電話からPHSあての選択中継制による中継電話においては、全国一律の料金設定となっていたり、接続料の設定がない事業者もある。

上記各項目の詳細、その他の全般的事情に関しては携帯電話の記事も参照のこと。

PHS端末開発メーカー

• 現行メーカー
  • 京セラ
  • 日本無線
  • ネットインデックス（旧・本多エレクトロン、現・ネクス）
  • セイコーソリューションズ（旧・セイコーインスツル）
  • NECプラットフォームズ（旧・日通工→NECインフロンティア）
  • エイビット
  • ユーティースターコムジャパン
  • 中興通訊
  • インベンテック・アプライアンシズ
  • WNC
  • 日立製作所（旧・日立コミュニケーションテクノロジー）
  • OKI
  • 岩崎通信機
  • パナソニック システムネットワークス
  • 大井電気
  • アイホン（業務用のみ製造）
• WILLCOM SIM STYLEメーカー
  • シャープ
  • バンダイ
  • ハギワラシスコム
  • パナソニック コミュニケーションズ（現・パナソニック システムネットワークス）
  • バッファロー
• 過去にPHS端末を製造したメーカー
  • ソニー
  • ユニデン
  • モトローラ
  • カシオ計算機
  • 日立製作所
  • 三菱電機
  • デンソー（旧・日本電装）
  • 日本アイビーエム
  • ミヨシ電子
  • TDK
  • アイワ
  • ケンウッド
  • 日本ビクター
  • エプソン
  • 鳥取三洋電機（現・三洋電機コンシューマエレクトロニクス）
  • 日本電気
  • 松下通信工業（現・パナソニック モバイルコミュニケーションズ）
  • 九州松下電器（現・パナソニック システムネットワークス）
  • テクノソーシング
  • アスモ（旧・ケーイーエス）
  • 三洋電機
  • 東芝
  • アルテル
  • 富士通

PHS基地局開発メーカー

• エヌテクス（現・NECプラットフォームズ）
• 大井電気
• 沖電気工業
• 九州松下電器（現・パナソニック システムネットワークス）
• 京セラ
• 三洋電機
• 住友電気工業
• ダイヘン
• デンソー
• 東芝
• 日本電気
• 日立製作所
• 富士通
• 松下通信工業（現・パナソニック モバイルコミュニケーションズ）
• 松下電工（現・パナソニック電工）
• 三菱電機
• 明星電気

脚注

注釈

出典

関連項目

• Y!mobile
• 高度化PHS
• 移動体通信 - 技術・方式間比較・電話網構成・課金方式など
• 携帯電話 - 社会への影響など
• 携帯機器 - デジタルツールとしての携帯端末の多機能化など
• デジタル変調 - 変調方式など
• マルチチャネルアクセス無線 - チャネルアクセス制御方式など
• DECT - ヨーロッパ等における類似規格。日本では、固定電話用のコードレス電話機の通信規格として採用されている。
• 通信機能抑止装置 - 劇場等の着信音防止。振り込め詐欺被害防止。
• ND16問題 - PHS/DECTコードレス親機の電波と、東経110度CSデジタル放送の特定チャンネルが干渉する問題。

外部リンク

• ARIB RCR STD-28 第二世代コードレス電話システム
• XGP FORUM

wiki en

[Wiki en表示]

PHS may stand for

• Partido Humanista da Solidariedade (Humanist Party of Solidarity), a Brazilian political party
• Peninsula Humane Society, for animal welfare in San Mateo County, California, US
• Pennsylvania Horticultural Society
• Pumped Hydroelectric Storage
• Personal Handy-phone System, a mobile telephony standard
• Politihøyskolen or the Norwegian Police University College
• Public Health Service, US

Transportation

• Phitsanulok Airport, Thailand, IATA code

UpToDate Contents

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• 1. 前立腺癌における化学的予防策 chemoprevention strategies in prostate cancer
• 2. 出産時の臍帯血酸塩基分析 umbilical cord blood acid base analysis at delivery
• 3. 胎児母体間大量出血 massive fetomaternal hemorrhage
• 4. 大量輸血 massive blood transfusion
• 5. 小児の腐食性食道損傷 caustic esophageal injury in children

English Journal

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• The effects of gamma and UV-C irradiation in comparison with thermal processing and storage at 25°C on formation of furan from different fatty acids were investigated. Results showed that furan was generated from polyunsaturated fatty acids such as linoleic and linolenic acid during thermal (120°C
• PMID 25577103

• Heavy metals [chromium (VI) and lead (II)] removal from water using mesoporous magnetite (Fe3O4) nanospheres.

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• Magnetite nanospheres with hollow interiors were synthesized using a simple, one-pot, and template free solvothermal method with ferric chloride as the iron precursor. The composition, surface properties and morphology were studied using X-ray powder diffraction (XRD), energy dispersive X-ray fluore
• PMID 25531287

• Inulin crystal initiation via a glucose-fructose cross-link of adjacent polymer chains: atomic force microscopy and static molecular modelling.

• Cooper PD1, Rajapaksha KH2, Barclay TG3, Ginic-Markovic M3, Gerson AR3, Petrovsky N4.
• Carbohydrate polymers.Carbohydr Polym.2015 Mar 6;117:964-72. doi: 10.1016/j.carbpol.2014.10.022. Epub 2014 Oct 23.
• Semi-crystalline microparticles of inulin (MPI) have clinical utility as potent human vaccine adjuvants but their relevant surface structure and crystal assembly remain undefined. We show inulin crystal surfaces to resemble multi-layered, discoid radial spherulites resulting from very rapid formatio
• PMID 25498723

Japanese Journal

• Ionic pH and glucose sensors fabricated using hydrothermal ZnO nanostructures

• Jpn. J. Appl. Phys. 55(1S), 01AE16, 2015-12-15
• NAID 150000111596

• Study on radiation chemistry of fluorinated polymers for EUV resist

• Jpn. J. Appl. Phys. 54(6S1), 06FE03, 2015-06-02
• NAID 150000110750

• 術中待機する患者家族へのPHSでの情報提供のタイミング (第28回日本手術看護学会年次大会)

• 日本手術看護学会誌 11(1), 66-68, 2015-06
• NAID 40020539585

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★リンクテーブル★

リンク元	「パリスター・ホール症候群」
関連記事	「P」「PH」

「パリスター・ホール症候群」

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英

Pallister-Hall syndrome PHS

同

パリスター-ホール症候群 Pallister-Hall症候群、ホール症候群 Hall症候群 Hall Syndrome

概念

• 1980年Hallらによって記載された視床下部過誤腫、多指症(第4,5指に認められる)、汎下垂体機能不全、肛門閉鎖、その他の内蔵奇形を伴う症候群(文献(3))

予後

• 早期新生児期死亡が多い。
• 生存例もあるため、必ずしも致死的ではない。

文献

文献(1)～(3)はいずれもfree accessのpdf文献付き

• 1. 197 A CASE OF THE PALLISTER-HALL SYNDROME IN A NEONATE

• Tadokoro R,Sato H,Hosaka A,Yamashiro Y
• Clinical pediatric endocrinology 11(2), 150, 2002-12
• NAID 110002984291

• 2. An Infant Case of Pallister-Hall Syndrome Treated with Hormone Replacement

• Shimizu Ayako,Shimazaki Ei,Tooyama Kan,Mori Tetsuo,Miyairi Yousuke,Shigeta Hiroaki
• Clinical pediatric endocrinology 11(1), 29-32, 2002-06
• NAID 110002984273

• 3. Pallister-Hall Syndromeの1例(<特集>小児科学教室大澤真木子教授開講5周年記念)

• 中山 智博,小国 弘量,伊藤 康,舟塚 真,林 北見,小野 由子,大澤 真木子
• 東京女子医科大学雑誌 70(臨時増刊号1), E150-E154, 2000-06-25
• NAID 110007526894

「P」

　　[★]

• プロリン proline
• P波 P wave
• リン phosphorus

　 　 　

「PH」

　　[★] 肺高血圧症 pulmonary hypertension