Wikipedia preview

出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2015/05/22 00:21:38」(JST)

wiki ja

遠隔病理診断（えんかくびょうりしんだん、英語：telepathology、テレパソロジー）とは、特殊な顕微鏡を用い、病理医等が通信回線を介して病理標本を観察し病理診断を行うこと。病理診断が必要なとき近くに病理診断科がない場合や、または病理医がいない場合に行われる。遠隔医療・遠隔診断の一種。

解説

詳細は「術中迅速病理診断」を参照

テレパソロジーと表現するときは他医療機関で行う術中迅速病理診断を指すことが多い。手術中に迅速病理標本を作製し、送受信機を用いて遠隔地にある医療機関に依頼して病理診断を行うこと。病理組織像の観察は特殊な顕微鏡で行う。保険医療で行う場合は「テレパソロジーによる術中迅速病理標本作製料の施設基準」で送信側、受診側の施設基準が定められている。また送信側受診側双方が地方社会保険事務局長に届出る必要がある。

遠隔地での病理診断という意味では病理診断科に病理検体または病理標本を送付すればよいので必ずしも通信回線を必要としない。通信回線にこだわらず、地域医療を充実し、地方における病理医等不足に対処するために、病理診断の地域拠点医療施設(病院、診療所)を設け、複数の医療機関と契約して遠隔病理診断を実施することなども検討されている。

通常病理標本での病理診断の場合は病理検体や病理医の移動等が前提であっても地域医療連携が可能である。病理専門医が地域で病理診断科診療所を開業し保険診療として病理診断サービスを行うイメージである。診断を担当した病理医に意見（ファースト・オピニオン）を直接聞く必要があるときは、患者（またはその家族）がその病理診断科を受診することができる。

遠隔病理診断装置に関する問題点と課題

遠隔病理診断は1990年代前半からその可能性が語られ、通信業、光学機器メーカー、医療関連サービス業などが遠隔病理診断のための機器が開発・試作され販売されてきた。遠隔病理診断の機器は通信、光学、メカトロニクス、画像処理など日本が得意とする産業の集大成であり、国際競争力をつけたい分野でもあるので、しばしば重点的に補助金を交付し実証実験が繰り返されてきた。

遠隔病理診断で用いる装置の代表はバーチャルスライド撮影装置である。最新のバーチャルスライド撮影装置は対物レンズ20倍(または40倍)で病理標本全体を撮影してデジタルデータとして蓄積することができる。機器性能は高くなり実用化レベルに達している。電子カルテから病理画像を参照できる施設もあるという。画質は向上しており症例の90%がデジタル化病理画像で病理診断が可能といわれている。
バーチャルスライド撮影装置の画質が良いとはいえ、光学顕微鏡よりは落ちる(情報量低下)ため、病理標本のデジタル画像による診断は普及していない。遠隔診断とはいっても情報量低下のない画像診断(放射線画像等)とデジタル化画像病理診断は根本的に違うのである。症例の10%はデジタル化病理画像で病理診断ができず、光学顕微鏡での病理診断が必要である。バーチャルスライド撮影装置はコンサルティング業務や教育などで用いられるにとどまっている。

現在市販されているバーチャルスライド撮影装置は1000万から2000万円超のものが多い。

開発コストが大きくミクロン単位の画像処理を行う高精度装置であるため市場価格は高い。迅速診断1件当たりの費用は診療報酬2000点(20000円)前後であり、少なくとも1000件の術中迅速診断がなければ、バーチャルスライド撮影装置価格の償却すらできない。しかし年間200件(5年で1000件)の迅速診断が行われる医療施設には多くの場合病理医が常勤または非常勤で勤務しており、遠隔病理診断の必要性はほとんどない。このため期待されているほどには遠隔病理診断は行われていない。
他の先進医療機器のように、バーチャルスライド撮影装置を用いた病理診断の診療報酬が高く評価されるならば機器導入は進むと思われるが、情報量が低下する機器を用いて診断する必要性は見つからない。通常の光学顕微鏡は100万円以下で高級機が買えるのである。

そもそも病理診断を担当できる病理医(病理専門医)が不足している。

遠隔病理診断機器の導入によって病理医不足が解消すると期待される場合もあるが、病理診断科や病理専門医の需給逼迫と遠隔病理診断は別の課題である。遠隔病理診断機器があってもそもそも病理診断を行う病理医が不足しているのである。
関連産業を育成するために補助金をつぎ込んで機器を開発することも重要である。一方で迅速病理診断の役割や必要性、さらには患者メリットなどを再評価すべきであるという意見や、手術を行う医療機関の要望・機能評価、病理診断を担当する病理医や病理診断科の配置、病理標本作製を担当する病理技師などをどうするか検討した上で、必要な機器の性能や価格を検討する必要があるなどの意見がある。
病理専門医育成、がん病理診断標準化などのために用いる病理標本画像蓄積装置として補助金を使うほうがメリットは大きいという意見もある。

UpToDate Contents

全文を閲覧するには購読必要です。 To read the full text you will need to subscribe.

1. 頭頚部癌の診断および病期分類の概要 overview of the diagnosis and staging of head and neck cancer
2. 皮膚扁平上皮細胞癌および基底細胞癌における局所および遠隔転移の評価 evaluation for locoregional and distant metastases in cutaneous squamous cell and basal cell carcinoma
3. 卵巣の性索間質腫瘍の概要 overview of sex cord stromal tumors of the ovary
4. 小児および思春期の横紋筋肉腫：臨床症状、診断的評価、および病期分類 rhabdomyosarcoma in childhood and adolescence clinical presentation diagnostic evaluation and staging
5. 食道癌の診断および病期分類 diagnosis and staging of esophageal cancer

Japanese Journal

病院での機能分化の可能性医療の機能分化における情報システムの役割 : 遠隔病理診断を一例に

月刊新医療 42(10), 126-129, 2015-10
NAID 40020591174

術中迅速病理診断のための遠隔病理診断ネットワークの構築

日本呼吸器外科学会雑誌 29(7), 916-920, 2015
NAID 130005110319

テレパソロジーとデジタルパソロジーの最新動向 (JTTA 2014 NAGASAKI 第18回日本遠隔医療学会学術大会 : 地域医療と在宅医療の融合を支援する) -- (地域医療連携・病理画像)

日本遠隔医療学会雑誌 10(2), 194-197, 2014-10
NAID 40020226807

Related Pictures

[拡大画像]8Kを活用した遠隔医療や遠隔病理診断の実証実験ソフトバンクら、ホワイトクラウドで遠隔病理迅速診断ニュース 2016年12月6日:8Kスーパーハイビジョン技術を活用した遠隔病理診断についての講演会が行われました！ | 徳島県立詳細｜医療・ヘルスケアICTサービス｜法人のお客様｜ SoftBank 医師も患者も助ける病理診断の遠隔化 - オンライン診療東大病院病理部AI研究班として野村社長、安藤部員が講演ネットワークを介してリアルタイム診断 | 日経 xTECH（クロス