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possessing no distinctive quality or characteristics
one who does not side with any party in a war or dispute
having no net electric charge (同)electroneutral
lacking distinguishing quality or characteristics; "a neutral personality that made no impression whatever"
not supporting or favoring either side in a war, dispute, or contest

PrepTutorEJDIC

『中立の』;中立国の / 『公平な』,不偏不党の / (人・物が)特色のはっきりしない;(色が)はっきりしない,くすんだ / (酸性でもアルカリ性でもない)中性の / (電気が)中性の,(物体が)帯電していない / (自動車などのギアが)ニュートラルの / (文法で)中性の / 〈C〉(戦争・論争などで)中立の人;中立国民;中立国 / 〈C〉くすんだ色,灰色 / 〈U〉(自動車などのギヤの)ニュートラル(動力のかかっていない状態・位置)

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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2014/05/29 00:05:51」(JST)

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ウィキペディアにおける中立的な観点については、Wikipedia:中立的な観点をご覧ください。

この項目では、概念について説明しています。年寄名跡については「中立 (相撲)」をご覧ください。

中立（ちゅうりつ、英: neutrality）とは、偏りが無い状態。　対立が存在する際に、そのどちらにも与しない第三者の立場のことである。

概念

どちらにも傾かない、あるいは方向付けを持たない立場として中立の語が使われる。無関心（議論へ関心を持たない状態）、及び客観的な視点で思考を積み重ねた結果にいずれかの理論をたてる客観的思考と異なる。調停、ファシリテーションに必要な要素と考えられる。

一般社会における二つの当事者間に対立があった場合、第三者に意見が求められることがある。これは両者の利害に関係しない中立な立場、および客観的な立場から問題を見た場合の判断を期待するものである。特に問題が技術的、あるいは科学的などの専門性を有する場合、その分野の識者をその対象とする場合がある。しかし、これが期待通りに機能するとは限らないこともある。宇井純によると、公害問題においては、第三者の中立的立場は大抵は加害者側に有利になると言う。たとえば大きな工場などが被害を出し、地元の一般市民がそれを糾弾するといった構図の場合、当初は工場側はその関与を一切否定するから、その中間に立てば、工場側の加害があったという判断を第三者が簡単に出せないので、大抵はいくつかの可能性を挙げるなど、問題をぼかした形にしてしまう。

国際法上の中立

国際法上の中立には、永世中立と戦時中立、一般的中立と部分的中立、任意的中立と協定中立、好意的中立と厳正中立などの区別がある。

通常それは戦時中立を意味するが、戦時中立とは戦争が発生した場合それに加わらず、交戦国双方に対して公平な態度をとる国家の法的地位のことである。それはその戦争と無関係な立場にある国の地位ではなく、交戦国との間に一定の権利・義務をもつ国の地位である。中立国は、その領土・領海・領空について交戦国による一切の侵犯から免れる。他方、それは交戦国双方に対して厳正に公平である義務を負う。それは、交戦国に軍隊、船舶、武器、弾薬、資金その他直接、間接に戦争に使われうる物資を提供したり、その領内を軍事基地や軍事的移動経路として使わせたりしてはならない。中立国の権利・義務のうち、複雑なのは、中立国と交戦国との通商に関するものである。例えば、中立国は自国民が交戦国と通商することを妨げる義務はないが、それに対する、交戦国による一定の干渉（海上封鎖、船舶の停止と捜査、戦時禁制品の没収等）を黙認しなければならない。

詳細は「戦時国際法#中立法規」を参照

中立の変遷

国際法上の中立は、国家主権の絶対性が信じられた時代のヨーロッパ国家体系の産物である。それ以前、即ち他国がすべて潜在的な敵であった古代にも、キリスト教倫理が国家判断より重視された中世にも、中立の概念は発達しなかった。ただ、中世末期には地中海商人層の間に一種の海法（コンソラート・デル・マーレ）が生まれ、その中で中立商業についても規定がなされている。16世紀以降、世界貿易の発達につれて中立の概念もしだいに明確化された。特に18世紀末から19世紀にかけて、例えば1793年にアメリカが中立宣言を発し中立の権利・義務を明示したこと、ロシア帝国(旧)が2度にわたり北方諸国を結集して武装中立を宣言したこと、ナポレオン戦争の際に英仏両国が相互に封鎖を宣言して第三国の通商を害したことなどが、中立の理念の発達に刺激を与えた（英国の海上封鎖、フランスの大陸封鎖令）。

永世中立については、1815年のウィーン会議がスイスのそれを定めたほか、19世紀内にベルギー（1893年）、ルクセンブルク（1867年）の中立を規定した国際条約が締結された。

詳細は「永世中立国」を参照

戦時中立に関する国際的規定はクリミア戦争後の1856年のパリ宣言、1907年のハーグ平和会議、1909年のロンドン宣言等により完成された。

しかし20世紀初頭を過ぎると、国際社会の統合と国家主権の相対化が進み、中立の維持は急速に困難になった。第一次世界大戦ではドイツが永世中立国ベルギーに侵攻するなど、中立を尊重しない動きも生まれた。

「第一次世界大戦の参戦国#中立国」も参照

戦後には国際連盟が結成され、戦争に訴えない義務、違反国に対する制裁に参加する義務が加盟国に課せられるとともに、加盟国の立場と中立の地位が矛盾する可能性が生まれた。

第二次世界大戦に際しては、ドイツが中立国オランダ・ルクセンブルク・ノルウェー・ベルギー・デンマークを攻撃するなど、中立は以前よりもさらに無視されやすくなった。1945年8月にソビエト連邦による日ソ中立条約の破棄もその典型である（中立条約参照のこと）。また中立国であってもスペイン・ポルトガル・スイス・スウェーデンが交戦国に便宜を図る中立義務違反を犯していたことも明らかになっている。

「第二次世界大戦の参戦国#主な中立国」も参照

国際政治上の中立

第二次世界大戦後、侵略者に対する加盟国の軍事行動を定めた国際連合憲章が制定され、国際法的な中立の矛盾は拡大した。さらに、国際社会がヨーロッパ国家体系とは質的に違った地球大のものになり、軍事的・政治的・経済的な相互依存の関係も飛躍的に強まった。大国を巻き込まない地域的戦争も多発しているが、それは主として第三世界で発生し、多くがゲリラ戦的様相を伴うため、伝統的中立の理念は通用しにくくなった。他方、大国を二分した東西対決がもし戦争に至れば、それは核戦争となることが予想され、第三国が戦争を避けて存在しうる余地は少ない。1955年にはオーストリアの憲法規程による中立宣言が国際的な承認を得たが、国際法的な中立の可能性は低下し、それに代わって国際政治的な中立が大きく浮かび上がってきた。前者の中立が戦争に巻き込まれないで自国の地位を維持しようという消極的・自己保存的なものであるのに対して、後者のそれは国際的な対立と緊張を緩和し、戦争の可能性を防止しようとする積極的・能動的なものである。前者が地位であるとすれば、後者は政策である。第二次世界大戦後に交戦権の放棄を憲法で謳った日本においては、日米安全保障条約からの離脱を主張する政治勢力が、前者の意味で非同盟中立ないし非武装中立というスローガンを掲げることもあった。しかしながら、中立政策を実際に採用している国々は、中立という言葉に含まれる消極的・受動的な印象を避けるため、ほとんどがその政策を非同盟と呼んでいる。

中立条約

中立条約（ちゅうりつじょうやく）は、条約締結相手国が第三国との紛争に巻き込まれた時に中立遵守を約束する条約である。ただし、紛争発生時に限ってのみ適用される事や中立条約の規定及び国際法上における中立義務に違反しない範疇における第三国支援は可能である（常時適用及び遵守の対象とされ、一切の第三国支援が禁じられるのが一般的とされる不可侵条約よりも効果は低いとみなされている）。

1941年に締結された日ソ中立条約は、締結国双方が互いの同盟国と交戦（ドイツ対ソ連、日本対アメリカ）したために効果が極めて限定的で、ドイツ降伏の1945年4月にはソ連側より終了通告が出されて4ヵ月後には終了期限を待たずにソ連の対日宣戦が行われた。