肥満体のトースカーナの将軍
アレッサンドロ・デルボロ作(17世紀)
肥満(ひまん、英: obesity)とは一般的に、正常な状態に比べて体重が多い状況、あるいは体脂肪が過剰に蓄積した状況を言う。体重や体脂肪の増加に伴った症状の有無は問わない。体質性のものと症候性のものに分類できるが、後者を特に肥満症と呼ぶこともある。対義語は、羸痩(るいそう)である。主にヒトを含めた哺乳類で使われることが多い。以下ではヒトにおける肥満について論じる。ヒト以外の肥満については、ペットの肥満(英語版)などを参照のこと。
目次
- 1 肥満の診断
- 1.1 体重による肥満の診断
- 1.2 体脂肪率による肥満の診断
- 1.3 内臓脂肪レベルによる肥満の診断
- 1.4 その他の肥満
- 2 脂肪細胞との関わり
- 2.1 脂肪細胞の肥大化
- 2.2 肥大化脂肪細胞の分泌
- 2.3 高血圧との関係
- 2.4 インスリン抵抗性との関係
- 3 健康への影響
- 4 分類
- 4.1 単純性肥満
- 4.2 病的肥満
- 4.3 症候性肥満
- 4.4 皮下脂肪型肥満
- 5 統計
- 6 原因
- 6.1 食習慣
- 6.2 座りがちな生活
- 6.3 遺伝説
- 6.4 睡眠不足の影響
- 7 治療
- 8 世界保健機関による肥満対策
- 9 家計への影響
- 10 肥満の国際的状況
- 11 脚注
- 12 関連項目
- 13 外部リンク
|
肥満の診断
肥満は概念的には明確なアイディアであり、概ね標準体重より 20 % 以上体重が超過した辺りからを肥満と呼ぶ。
体重による肥満の診断
現在、成人は体重による肥満診断として、BMI が頻繁に用いられている。日本肥満学会基準によると、BMI が、
- 18.5 未満なら低体重
- 18.5 以上 25.0 未満なら普通体重
- 25.0 以上 30.0 未満なら肥満 1 度
- 30.0 以上 35.0 未満なら肥満 2 度
- 35.0 以上 40.0 未満なら肥満 3 度
- 40.0 以上なら肥満 4 度
である。
世界的には一般に、BMI が 25.0 以上を過体重 (overweight) 、30.0 以上を肥満 (obesity) と呼んでいる。乳幼児では BMI はカウプ指数と呼ばれ、18.0 以上が肥満傾向とされる。学童では、ローレル指数 (= 10 × kg/m3) が 160 以上で肥満とされる。これらは身長と体重から単純に計算された値であるから(成人の正常体重では BMI = 22)、大体の目安にはなるが、これだけでは筋肉質なのか脂肪過多なのか、皮下脂肪型肥満なのか内臓型肥満なのか、一切分からないという批判を受ける。BMI は標準体型の人には当てはまるが、骨太の人、足長な人、骨細の人、筋肉の多い人等には間違った判定が出る欠点がある。このため、肥満と診断する際は下のような定義と併用することがある。
体脂肪率による肥満の診断
適正な体脂肪率は、男性では 15 - 19 % 、女性では 20 - 25 % である。これを下回ると低脂肪で、これを上回ると肥満となる。体脂肪率を用いれば、いわゆる隠れ肥満がつかめ、また、筋肉質なのか脂肪過多なのかも分かる。しかし、正確な体脂肪率の測定には困難を伴うため、いまだその値の扱いをめぐって一定の見解をみていないのが現状である。 近年体脂肪率を計れる体重計などが出ているがこれらは非常に誤差が出やすく、誤差が大きいため参考程度にしかならない。体脂肪率を調べるなら CT や MRI 等で体脂肪面積を測定し、体脂肪率を推定するのが最も正確と言われる。
内臓脂肪レベルによる肥満の診断
|
この節はその主題が日本に置かれた記述になっており、世界的観点からの説明がされていない可能性があります。ノートでの議論と記事の発展への協力をお願いします。(2011年9月) |
肥満による生活習慣病へのリスクを判断する。日本肥満学会肥満症診断基準検討委員会により、基準が発表された。近年は体脂肪計(体組織計)が普及してきており、これを利用し内臓脂肪レベルを測定出来るものが増えてきた。
その他の肥満
腹部肥満(中心性肥満)
これは腹囲によって診断するが、その診断基準が世界的に混乱しており、2007年6月に、アメリカ糖尿病学会、アメリカ栄養学会、北米肥満学会は、共同声明を発表し、現時点では、腹囲の基準値はすべて、科学的根拠が不十分であり、今後確立される科学的基準値は人種別、性別、年齢別、肥満度別の非常に複雑なものになるであろうと指摘した。後に述べる症候性肥満の中には、中心性肥満などの特異な肥満像を呈するものがある。通常は内科医師などによって発見・診断される。
脂肪細胞との関わり
脂肪細胞の肥大化
脂肪細胞は、細胞質内に脂肪滴を有する細胞のことである。前駆脂肪細胞が、脂肪細胞への脂肪酸輸送を促進する転写因子であるPPARγ等の因子によって刺激されて成熟脂肪細胞(正常脂肪細胞)となる。カイロミクロンやVLDLの中性脂肪をリポタンパクリパーゼによって分解し、脂肪酸を脂肪細胞へ運ぶことによって脂肪細胞が成熟する。また、グルコースが脂肪細胞へ取り込まれると脂肪酸が合成される。通常の脂肪細胞は、インスリン受容体を介さずにグルコースの取り込みを促進し、さらに、インスリン受容体の感受性を良くするアディポネクチンを分泌する。高カロリー摂取や運動不足などによって脂肪細胞は次第に肥大化していき、肥大化脂肪細胞となる。脂肪細胞の大きさが上限に達し、これ以上脂肪を溜め込めない状態になると、周囲の前駆脂肪細胞がPPARγなどによって刺激されて成熟脂肪細胞となり順次肥大化していく。また、脂肪細胞も細胞分裂し、脂肪細胞の数も増加する。この巨視的な状態が肥満である。
白色脂肪細胞はヒトにおいて250-300億個あり、直径は成熟脂肪細胞において70-90μmであり、肥大化脂肪細胞は130-140μmまで大きくなる[1]。
肥大化脂肪細胞の分泌
脂肪細胞が肥大化すると、インスリン抵抗性を惹起する種々の物質(TNFα、脂肪酸、レジスチン)、肥満中枢を刺激して食欲を抑制するレプチン、インスリン受容体の感受性を良くするアディポネクチンの分泌低下、血液凝固を促進する物質(en:plasminogen activator を阻害して血液凝固の溶解を阻害する物質)、単球やリンパ球の遊走を引き起こす単球走化性タンパク質(monocyte chemoattractant protein)、昇圧作用を持つ生理活性物質アンジオテンシンIIの原料となるアンジオテンシノーゲンなどが分泌される[1]。
高血圧との関係
脂肪細胞が肥大化すると、次のことが起こる。
- 1)交感神経活動の亢進
- 過剰に分泌されたレプチンが交感神経の活動を亢進させ、血管を収縮させること等により、血圧を上昇させる[2]。
- 2)レニン-アンジオテンシン系の活性化
- アンジオテンシノーゲンは肝臓で産生されるが、肥大化脂肪細胞からも産生、分泌される。アンジオテンシノーゲンから生成されたアンジオテンシンⅡは、副腎皮質球状帯に作用してナトリウムの再吸収を促進するアルドステロンの分泌を促進し体内に水分を貯留する[3]。また、脳下垂体に作用し利尿を抑えるホルモンである抗利尿ホルモンであるバソプレッシン(ADH)の分泌を促進し同じく体内に水分を貯留する[4]。
これらのことにより高血圧を招く。肥満患者において高血圧症が多いのはこのためである[1]。
また、肥満細胞の肥大化(=肥満)によるインスリン抵抗性の発現は高インスリン血症をきたす。高インスリン血症は、腎尿細管へ直接作用してナトリウム貯留を引き起こし、これが水分を貯留し結果として血糖値を下げる作用につながるが、水分の貯留により高血圧を発症させることとなる[5]。
インスリン抵抗性との関係
脂肪細胞が肥大化すると、特に内臓に存在する脂肪細胞から遊離脂肪酸が遊離される。この脂肪酸の一部が骨格筋や肝細胞に運ばれ、骨格筋内へ運ばれた脂肪酸はタンパク質分子をリン酸化する酵素であるプロテインキナーゼCを活性化し、更にNF-κBに関連したIκBαのセリン残基をリン酸化する酵素複合体であるIκB kinase (IKK)が活性化されて、インスリン受容体基質であるIRS1タンパクのセリン残基をリン酸化する。この経路によってIRS1タンパクがリン酸化されると、正常なリン酸化過程が阻害され、結果的にIRS1以降のシグナルが伝達されず、インスリン依存のグルコーストランスポーターであるGLUT4を膜に移送できなくなる。GLUT4が機能しにくくなると、インスリンによりグルコースが細胞に取り込まれにくくなる。この状態がインスリン抵抗性となる[1]。
もう一つのメカニズムとし、脂肪細胞から単球走化性タンパク質であるMCP-1が遊離され、MCP-1は単球を引き寄せ、細胞外に出た単球は活性化されてマクロファージとなる。このマクロファージは脂肪細胞の周囲に集積し、ここから腫瘍壊死因子として知られるTNFαを分泌する。TNFαが受容体に結合するとセリン・スレオニンキナーゼであるJNK(c-Jun amino-terminal kinase)がインスリン受容体基質であるIRS1タンパクのセリン残基をリン酸化する。この経路でも上記メカニズムと同様にインスリン抵抗性となる. また、TNFαは、GLUT4の発現を抑制する作用もある。TNFαのこれらの作用は著明なインスリン抵抗性を示す[1]。
さらに加えて、脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンは、TNFαや遊離脂肪酸と異なり、インスリン受容体の感受性を上げるが、脂肪細胞の肥大化によりアディポネクチンの分泌が低下し、結果としてインスリン抵抗性を示す[1]。
健康への影響
|
|
|
喫煙しない米国の白人男性(左)及び白人女性(右)のBMIごとの10年後の相対的死亡リスク[6]、BMI20-22前後が最も死亡リスクが低い
|
肥満は生活習慣病[7]をはじめとして、数多くの疾患の危険因子 (risk factor)となる。先進諸国では病気の主要原因が肥満によるものとなっている。脂肪沈着は、一般に、皮下脂肪から内臓脂肪へ、更に、脂肪以外の臓器(異所性脂肪)へと進行し、それに伴って以下の合併症の頻度は大きくなる。
- 大腸癌
- 高脂血症
- 高血圧
- 動脈硬化
- 糖尿病…インスリン抵抗性の獲得によると考えられている。
- 体重負担による、変形性関節症
- 肥満による睡眠時無呼吸症候群
- 運動が億劫になることによる運動不足。運動不足はあらゆる病気を引き起こす。
- 内臓器能力低下による体臭の悪化。
- 性腺機能障害によるインポテンツ(女性の場合は無月経)や陰毛がわずかにしか生えなくなったり、あるいは全く生えなくなる無毛症になりやすい。
- アルツハイマー型認知症
- インスリンの分泌を増やす糖質中心の食習慣、運動不足、内臓脂肪過多がアルツハイマー型認知症の原因となるアミロイドベータの分解を妨げているとしている。アミロイドベータも分解する能力のあるインスリン分解酵素が糖質中心の食生活習慣によって血中のインスリンに集中的に作用するため、脳でのインスリン分解酵素の濃度が低下し、アミロイドベータの分解に手が回らずに蓄積されてしまうとしている。2型糖尿病にならない食生活習慣が肝要だとも説明されている[8][9][10][11]。
皮下脂肪型肥満からなりやすい病気
- 睡眠時無呼吸症候群
- 頻尿-特に就寝中に目が覚め、夜間頻尿などによる排尿障害を起こしやすくなったり、2型糖尿病からの膀胱障害で糖尿病性無力性膀胱になりやすくなる。
- 稀に皮下脂肪型肥満からも生活習慣病になる場合もあり、2型糖尿病や心筋梗塞や大腸癌や脳卒中になりやすい。
- 陰毛がわずかにしか生えなくなったり、あるいは全く生えなくなる無毛症や月経異常や乳房が膨らまなくなる乳房発育不全や無乳房症などになりやすい。、変声がしづらくなるなどのホルモン低下による未熟のままの性腺発育不全になる。10 - 12 歳の女児から皮下脂肪型肥満になると12歳を過ぎても初潮が来なくなったり、卵巣や子宮などが未熟のままの幼稚型になったり、10 歳を過ぎても陰毛が生えてこなくなったり、変声が出来ずに第一次性徴のままで終わり、思春期遅発症などの疾患を伴ったり、さらに臀部や腰回りに皮下脂肪が付くと、脊柱側湾症の原因にもなりやすい。
- 貧血-重度の貧血の場合急性骨髄性白血病や心不全になりやすくなる。
- 卵巣がん
- 乳癌
- 子宮癌
- 変形性膝関節症、O脚になりやすい。
- 不妊症
- 肝硬変
- 痔
- 胸郭に異常が起きやすく鳩胸や漏斗胸を起こしやすくなる。また心不全の原因となる。
- 神経因性膀胱
- 慢性腎臓病
- ネフローゼ症候群
- 気腫性膀胱炎や気腫性腎盂腎炎などの尿路感染症になったり下部尿路閉塞による水腎症を起こしやすくなる。
- 二の腕に脂肪が付くと、筋力低下の原因となり、糖尿病慢性期合併症による、デュピュイトラン拘縮や変形性肘関節症や手根管症候群になったり、しびれがでると脳梗塞や糖尿病性ニューロパチーや多発性硬化症などの原因になる。
- 甲状腺機能低下症
- 閉塞性動脈硬化症
- 甲状腺癌
- 膀胱癌
- 大腸癌
生活習慣とがんの関連[12][13](抄)
(WHO/国際がん研究機関(IARC))
関連の強さ |
リスクを下げるもの(部位) |
リスクを上げるもの(部位) |
確実 |
身体活動(結腸) |
過体重と肥満(食道<腺がん> 、結腸、直腸、乳房<閉経後>、子宮体部、腎臓)、(略) |
可能性大 |
身体活動(乳房)、(略) |
(略) |
分類
単純性肥満
単純性肥満は、エネルギーの摂取過剰や消費不足によってもたらされたものである。いわゆる暴飲暴食等の「食べ過ぎ」や運動不足である。小児では両親の一方、もしくは両方供に肥満であることが多く、身長が暦年齢相当で、精神運動発達は正常、奇形は見られず、食生活と運動習慣の影響と見られる。
病的肥満
病的肥満とは、呼吸や歩行などに困難を来たすほどに高度となった肥満のことであり、しばしば手術の適応となる。
症候性肥満
代謝異常や内分泌疾患の一部でも肥満を来たす。これらを症候性肥満と言う。症候性肥満の例として、以下のようなものがある。
- 視床下部性肥満 : プラダー・ウィリー症候群 - フレーリッヒ症候群 - ローレンス・ムーン・ビードル症候群
- クッシング症候群では副腎皮質ステロイドの過剰による症状として、中心性肥満を呈する。
- 甲状腺機能低下症では甲状腺機能の低下によって脂肪分解が阻害され肥満となる。
- カルシウム代謝に関連するホルモンであるPTHに対する細胞の反応異常を示す偽性副甲状腺機能低下症のIa、Ic型や偽性偽性副甲状腺機能低下症では、AHO 体型(肥満、低身長、円形顔貌、中手骨・中足骨の短縮など)を特徴とする肥満を示す。
- 多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の女性は、男性化(多毛、にきび、低声音など)と肥満を示す。
- 薬物性肥満は薬物の副作用としての肥満のことであり、副腎皮質ステロイド薬などで見られるものがある。
皮下脂肪型肥満
女性になりやすい肥満で臀部や腰周りや二の腕に付く肥満であり生活習慣病にはなりにくいが、乳癌、子宮癌、関節痛、月経異常、貧血、あるいはホルモン低下によって乳房が膨らまなくなる乳房発育不全や、陰毛がわずかにしか生えないあるいは生えなくなる無毛症など、性腺発育不全などの生活習慣病と関係ない病気になりやすいと言われている。
また、皮下脂肪が付きすぎると胸を圧迫して呼吸器の障害を起こしたり、または、循環器障害や消化器障害や女性器障害などの内臓に影響を及ぼしたりする。さらに皮下脂肪が付きすぎて膀胱を圧迫すると排尿障害などを起こしたり、または、夜間頻尿が原因となって、2型糖尿病による神経因性膀胱や膀胱癌や気腫性膀胱炎や気腫性腎盂腎炎や慢性腎臓病などの疾患にかかりやすくなる。
統計
|
この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。(2010年9月) |
OECD 加盟国のうち、BMI 指数が 30 以上の割合。
|
|
|
世界における肥満の割合(男性:左、女性:右) [14]
|
0 15–20%
0 20–25%
0 25–30%
|
0 30–35%
0 35–40%
0 40–45%
|
|
|
|
|
|
1961年(左)及び2001–2003年(右)における摂取エネルギー(kcal/人/日)の状況 [15]
0 no data
0 <1600
0 1600–1800
0 1800–2000
0 2000–2200
0 2200–2400
0 2400–2600
|
0 2600–2800
0 2800–3000
0 3000–3200
0 3200–3400
0 3400–3600
0 >3600
|
|
1961年から2002年までの世界の一人当たりの平均摂取エネルギーの状況
[15]
肥満は社会問題化している。世界的には、男性の 24 % と女性の 27 % が肥満である[16]。一般的に、アジア諸国に比べると欧米諸国では肥満の人々の割合が高い[17]。日本では、肥満 (BMI 30 以上) の頻度は 3 % であるが[18]、アメリカでは、30 % 以上で、流行病となっており、単純性肥満は肥満の約 90 % を占める。日本では成人だけではなく小児の肥満も最近増加しており、10 - 12 歳では、男子の 10 % 、女子の 8 - 9 % が肥満であり、その 9 割以上が単純性肥満である。
この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
原因
食習慣
2003年の世界保健機関 (WHO) の報告書では、肥満を増加させる要因として、高カロリー食品、動物性脂肪などに多い飽和脂肪酸、ファーストフード、砂糖の添加されたジュースの過剰摂取が挙げられ、反対に肥満を低下させる要因に食物繊維の多い食事や野菜や果物がある[19]。2011年の世界保健機関の報告では脂肪からのエネルギー摂取量や砂糖の摂取量を制限することや、野菜と果物だけでなく、全粒穀物や豆類、ナッツの摂取量を増やすことが推奨される[20]。高脂肪、高カロリーの食餌を摂取すると脳内に快楽物質であるドーパミンが放出されることが動物実験で確認されている[21]。他には、肥満になる親と同じ食事と同じ生活習慣をさせられた子は、親と同じく肥満になる事が多い。逆に、親の肥満を見て健康体へ強い意志を持ち正常体型を維持している子もいる。
座りがちな生活
座りがちな生活は肥満と密接な要因がある[22]。世界的にも、肉体労働の減少が進んでいるため[23][24][25]、世界人口の少なくとも30%が運動不足の状態にある[24]。 これは主に、社会における交通手段の機械化や、家庭における省力化の進行によるものとされている[23][24][25]。子供らも徒歩や体育授業が少なくなってきた事により、身体運動能力レベルが不足してきている[26]。世界的にも、レジャーとして体を動かす事が少なくなってきているのは明らかである。 WHOは、界の人々が余暇レクレーションに活発ではなくなっていると指摘ているが、フィンランドの研究では増加しているとされ[27]、米国の研究ではレジャーでの運動時間は明確な変化は無い[28]としている。
子供と大人の両方において、テレビ視聴時間と肥満リスクには関連性がある[29][30][31]。 73の研究のうち63にて(86%)、メディアに接する事が増えるほど子供の肥満が増加するとされ、、テレビ視聴時間の割合が増えるほど肥満が増加すると示されている[32]。
遺伝説
原因としては「過食よりも遺伝子が重要な役割を果たしている」という認識が、一部の研究者の間で唱えられている[33]。「体は一定の体重を保とうとする機能」がある。そして、ある人にとって望ましい体重は遺伝子によって決定づけられる。したがって、その人が太っていてもそれは「本人にとっては正常な状態となっている」という[33]。また、遺伝的要因については、20世紀終わりにレプチンというホルモンがエネルギーの消費増加と食物摂取量低下をもたらすという説が発表された。その後、肥満に関係した多くのホルモン様物質が発見されており、脂肪組織は、単なるエネルギー貯蔵庫ではなく、内分泌器官と考えられるようになってきており、それらホルモン様物質の多くは炎症に関係している。
睡眠不足の影響
- 他には、睡眠時間の短さと肥満との相関関係を指摘する意見もある(日本大学、兼板佳孝)[34]。
- シカゴ大学内分泌学部門のイヴ・ヴァン・コーター博士によると、睡眠不足が肥満に結びつくメカニズムは以下の通り。
睡眠不足は飢餓信号を送るホルモン、グレリンの分泌を増加させる。食欲を抑制するレプチンを減少させる。また、ストレス・ホルモンであるコルチゾール(脂質合成を 促進、つまり、体に太れと発破をかける)の分泌も増やす。睡眠科学の分野の研究者らは、この発見を踏まえて、小児を対象にした分析を立て続けに行なった。 世界中の学者に共通するのは、「睡眠時間の短い子どもはよく寝ている子どもより太っている」ということだ。[35]
治療
肥満の主な治療方法は、食餌療法と運動療法である[36]。 食事療法では短期的には減量できるであろう[37]が、減量した体重を維持するのはなかなか難しく、継続して運動と低エネルギー食をその者の生活の一部にする事が求められる[38][39] ライフスタイル改善を伴った長期的な減量成功率は低く、2~20%とされている[40]。 食餌とライフスタイル改善は、妊娠期における体重増加を食い止め、母子共々の健康を改善する[41]。
肥満に最も効果をもたらす治療は肥満症治療手術である[42]。
- 外科的治療法[43]
- 胃縮小手術
- バイパス手術 (Roux-en-Y gastric bypass; RYGB)
- バンディング手術 (adjustable gastric banding;AGB, 胃袋の上部をバンドで縛る)
- バルーン手術(胃の中に小さなバルーンを入れる)
- 袖状胃切除手術(sleeve gastrectomy;SG, 胃袋を切除し袖状の形状にする)
- biliopancreatic diversion with duodenal switch; BPD-DS (胆汁・膵液と食物の通るルートを別にする)
- 内科的治療法
- マジンドール(サノレックスに使われている成分)
- リラグリチド(インクレチン・アナログ、治験中)[44]
- ゼニカル®(脂肪吸収阻害剤 orlistat; 日本未発売)
世界保健機関による肥満対策
世界保健機関 (WHO) は、肥満問題に対する戦略として以下を挙げている[45]
- 砂糖、脂肪、動物性脂肪に多い飽和脂肪酸の摂取制限
- 食品の広告を制限する
- 税制を活用する
- 子供へのジャンクフードなどの販売を制限する
- 症候性肥満では原疾患の改善に努める。
なお、肥満の解消手段については、痩身も参照するとよい。
家計への影響
肥満は、食費だけではなく医療費が増加するため家計に影響を与える。肥満度が上がると医療費も増えるため、肥満は家計の負担となる[46]。また、あらゆる病気の原因となり、治療費や健康対策費が余計にかかり、国家経済への影響も多大であり、肥満人口減少プログラムが組まれている所もある。2009年4月よりアメリカ系航空会社を使った場合、満席時に 2 席分の料金を請求される可能性がある。
肥満の国際的状況
|
この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。(2010年9月) |
アメリカでは、BMI 30 以上の人を肥満と呼んでいる。2002年のデータによると、BMI 25 以上の人は、65.7 % であり、BMI 30 以上の子供は、16 % 以上である。アメリカでは、肥満人口の増加が健康上の問題となっている。アメリカでは、ジャンクフードの販売は子どもの健康や食の嗜好を守るために、自主規制する方向に向かっている。しかしながら、栄養学の知識が欠如している低所得者層は、安価で手軽なジャンクフードやインスタント食品を、口当たりの良さと、満腹感を簡単に得られることから好んで食べており、肥満人口が増加している。更に、公的な医療保険制度が整っていないアメリカでは、経済上の理由による医療保険未加入者が約 4700 万人いると言われており、そういった低所得者層ほどジャンクフードの食べすぎで健康を害し、肥満だけでなく、心臓病などの重大な疾患を招き寄せる傾向があり、社会問題化している。
アメリカ医学研究所 (IOM) は、子どもをターゲットとした高カロリーで栄養価に乏しい食品のコマーシャルが、肥満と関連しているとし、自主規制ないし政府の介入を求めた[47]。シカゴ大学は、18歳未満をターゲットにしたコマーシャルの 90 % 以上が栄養価に乏しい食品であり食の嗜好に影響を与えると報告した[48]。肥満対策のため、公立学校で糖分の多い飲料や脂肪を除去していない牛乳は販売されないように合意された[49]。マクドナルドやペプシコなど 11 の大きな業者が、12 歳以下の子どもにはジャンクフードの広告をやめることで合意した[50]。 このような害悪により、肥満は現代において早急に撲滅しなければならない重大な社会問題と見なされている。
詳細は「ジャンクフード」を参照
東西冷戦が終結したことで、マクドナルドなどのアメリカのファーストフード店が旧東側諸国にも進出、2010年現在、肥満児が急増している。ルーマニアの研究機関によると、現在、ルーマニア国民の 4 人に 1 人が肥満。特に子どもで急増し、冷戦時代の2倍以上の8%に上る。肥満の一歩手前の「太り気味」も含めると、5 人に 1 人が生活習慣病のリスクを抱えている。また、所得の低い家庭ほどファーストフードに頼る傾向があるとされる。ルーマニアでは2010年1月に「ジャンクフード税」の導入を発表した。ブルガリアでは、政府の方針で全国の学校の食堂や売店からスナック菓子や清涼飲料水を撤去した[51]。
詳細は「肥満税」を参照
クウェートでもアメリカのファーストフード店が大人気で、2010年現在にいたっては国民の 74 % が太りすぎと言う極めて深刻な状態となっている。国民の 14 % は糖尿病を患っておりその数は増加傾向にある。8 歳の子供が糖尿病にかかるケースも発生している。政府などは健康的な食品の販売や、運動の奨励などを行い、対策に乗り出している[52]。
また、経済成長が著しい中国においても、ケンタッキーフライドチキンやピザハットなどのファーストフード店が、2010年現在急ピッチで同国内に店舗を開店している(ほぼ 1 日に 1 店のペースで開店)。これは、アメリカのファーストフード業界にとって、中国市場が極めて魅力的であることを意味している。近い将来、中国は「ファストフード大国」となるとされる[53]。しかしながら、ファーストフードが中国に根付くことは、当然食べる側に肥満や生活習慣病のリスクが伴うことになる。
脚注
- ^ a b c d e f 脂肪細胞とインスリン抵抗性
- ^ レプチンと心血管病変 小川佳宏日本内科学会雑誌 第90巻 第4号・平成13年4月10日
- ^ 研究トピックス 塩分の摂りすぎによる血圧上昇のしくみを解明
- ^ 利尿を抑えるホルモン"バソプレシン"の脳の中の新たな作用を発見
- ^ 糖尿病の基礎知識
- ^ Berrington de Gonzalez A (December 2010). “Body-Mass Index and Mortality among 1.46 Million White Adults”. N. Engl. J. Med. 363 (23): 2211–9. doi:10.1056/NEJMoa1000367. PMC 3066051. PMID 21121834. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3066051.
- ^ 「生活習慣に着目した疾病対策の基本的方向性について(意見具申)」では肥満自体を生活習慣病の一つに含めている。
- ^ まさかコイツが原因!? アルツハイマー新予防 ためしてガッテン2012年09月26日放送
- ^ アルツハイマー病の分子病態とアミロイドβ蛋白 / 玉岡 晃 - 筑波大学
- ^ Aβの分解過程に関与する酵素の分子生物学と酵素学的性質 インスリン分解酵素 (アルツハイマー病--基礎研究から予防・治療の新しいパラダイム) -- (アルツハイマー病に関連する基礎知識)
- ^ 「マーガレット・サッチャー、鉄の女の涙」-糖尿病とアルツハイマー病
- ^ 国立がんセンターがん対策情報センター (2009年2月25日). “日本人のためのがん予防法:現状において推奨できる科学的根拠に基づくがん予防法”. 2009年12月1日閲覧。
- ^ WHO technical report series 916. Diet, nutrition and the prevention of chronic diseases, 2003 & IARC monograph on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans, Volume83, Tobacco Smoke and Involuntary Smoking, 2004
- ^ “Global Prevalence of Adult Obesity (PDF)”. en:International Obesity Taskforce. 2008年1月29日閲覧。
- ^ a b “EarthTrends: Nutrition: Calorie supply per capita”. World Resources Institute. 2009年10月18日閲覧。
- ^ 5 大陸 63 ヵ国が参加した「国際腹部肥満測定デー (IDEAO)」のデータ解析の結果
- ^ INSERM Beverley Balkau
- ^ WHO monitoring of trends and determinants in cardiovasculsr diseases「日本人の BMI に関する研究」班の報告
- ^ Report of a Joint WHO/FAO Expert Consultation Nutrition and the Prevention of Chronic Diseases pp147-149. 2003
- ^ Obesity and overweight Fact sheet N°311, World Health Organization, Updated March 2011.
- ^ 過食による肥満と麻薬中毒、脳内に同じ変化 米研究 AFPBB News 2010年03月29日
- ^ Seidell 2005 p.10
- ^ a b “WHO: Obesity and overweight”. World Health Organization. 2008年12月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年1月10日閲覧。
- ^ a b c “WHO | Physical Inactivity: A Global Public Health Problem”. World Health Organization. 2009年2月22日閲覧。
- ^ a b Ness-Abramof R, Apovian CM (February 2006). “Diet modification for treatment and prevention of obesity”. Endocrine 29 (1): 5–9. doi:10.1385/ENDO:29:1:135. PMID 16622287.
- ^ Salmon J, Timperio A (2007). “Prevalence, trends and environmental influences on child and youth physical activity”. Med Sport Sci. Medicine and Sport Science 50: 183–99. doi:10.1159/000101391. ISBN 978-3-318-01396-2. PMID 17387258.
- ^ Borodulin K, Laatikainen T, Juolevi A, Jousilahti P (June 2008). “Thirty-year trends of physical activity in relation to age, calendar time and birth cohort in Finnish adults”. Eur J Public Health 18 (3): 339–44. doi:10.1093/eurpub/ckm092. PMID 17875578.
- ^ Brownson RC, Boehmer TK, Luke DA (2005). “Declining rates of physical activity in the United States: what are the contributors?”. Annu Rev Public Health 26: 421–43. doi:10.1146/annurev.publhealth.26.021304.144437. PMID 15760296.
- ^ Gortmaker SL, Must A, Sobol AM, Peterson K, Colditz GA, Dietz WH (April 1996). “Television viewing as a cause of increasing obesity among children in the United States, 1986–1990”. Arch Pediatr Adolesc Med 150 (4): 356–62. doi:10.1001/archpedi.1996.02170290022003. PMID 8634729.
- ^ Vioque J, Torres A, Quiles J (December 2000). “Time spent watching television, sleep duration and obesity in adults living in Valencia, Spain”. Int. J. Obes. Relat. Metab. Disord. 24 (12): 1683–8. doi:10.1038/sj.ijo.0801434. PMID 11126224.
- ^ Tucker LA, Bagwell M (July 1991). “Television viewing and obesity in adult females” (PDF). Am J Public Health 81 (7): 908–11. doi:10.2105/AJPH.81.7.908. PMC 1405200. PMID 2053671. http://www.ajph.org/cgi/reprint/81/7/908.
- ^ “Media + Child and Adolescent Health: A Systematic Review (PDF)”. Ezekiel J. Emanuel. Common Sense Media (2008年). 2009年4月6日閲覧。
- ^ a b 「“夢のやせ薬”、開発競争の裏側 20社余りの製薬会社が、肥満治療薬の市場に参入」『日経ビジネスオンライン』日経BP社、2008年3月17日付配信
- ^ 『“睡眠不足は肥満のもと”5時間未満だと1・4倍に』2008年3月12日付配信 読売新聞
- ^ 『間違いだらけの子育て 子育ての常識を変える10の最新ルール』第2章 「睡眠時間を削ってはいけない」ポー・ブロンソン、アリュリー・メリーマン著 小松淳子訳 インターシフト
- ^ Lau DC, Douketis JD, Morrison KM, Hramiak IM, Sharma AM, Ur E (April 2007). “2006 Canadian clinical practice guidelines on the management and prevention of obesity in adults and children summary”. CMAJ 176 (8): S1–13. doi:10.1503/cmaj.061409. PMC 1839777. PMID 17420481. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=1839777.
- ^ Strychar I (January 2006). “Diet in the management of weight loss”. CMAJ 174 (1): 56–63. doi:10.1503/cmaj.045037. PMC 1319349. PMID 16389240. http://www.cmaj.ca/cgi/content/full/174/1/56.
- ^ Shick SM, Wing RR, Klem ML, McGuire MT, Hill JO, Seagle H (April 1998). “Persons successful at long-term weight loss and maintenance continue to consume a low-energy, low-fat diet”. J Am Diet Assoc 98 (4): 408–13. doi:10.1016/S0002-8223(98)00093-5. PMID 9550162.
- ^ Tate DF, Jeffery RW, Sherwood NE, Wing RR (1 April 2007). “Long-term weight losses associated with prescription of higher physical activity goals. Are higher levels of physical activity protective against weight regain?”. Am. J. Clin. Nutr. 85 (4): 954–9. PMID 17413092. http://www.ajcn.org/cgi/content/full/85/4/954.
- ^ Wing, Rena R; Phelan, Suzanne (1 July 2005). “Science-Based Solutions to Obesity: What are the Roles of Academia, Government, Industry, and Health Care? Proceedings of a symposium, Boston, Massachusetts, USA, 10–11 March 2004 and Anaheim, California, USA, 2 October 2004”. Am. J. Clin. Nutr. 82 (1 Suppl): 207S–273S. PMID 16002825. http://www.ajcn.org/cgi/content/full/82/1/222S.
- ^ Thangaratinam, S; Rogozinska, E; Jolly, K; Glinkowski, S; Roseboom, T; Tomlinson, JW; Kunz, R; Mol, BW; Coomarasamy, A; Khan, KS (2012 May 16). “Effects of interventions in pregnancy on maternal weight and obstetric outcomes: meta-analysis of randomised evidence”. BMJ (Clinical research ed.) 344: e2088. doi:10.1136/bmj.e2088. PMC 3355191. PMID 22596383. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3355191.
- ^ Colquitt, JL; Picot, J; Loveman, E; Clegg, AJ (2009 Apr 15). “Surgery for obesity.”. Cochrane database of systematic reviews (Online) (2): CD003641. PMID 19370590.
- ^ 森俊幸 日本医師会雑誌 139(6); 1278-9, 2010
- ^ Lancet. 2009 Nov 7;374(9701):1606-16.
- ^ 村上直久『世界は食の安全を守れるか―食品パニックと危機管理』(平凡社新書)151頁。ISBN 978-4582852370。
- ^ 『肥満、家計にも「重く」…20キロ超過で医療費2.5倍』2007年8月8日付配信 読売新聞
- ^ Food Marketing to Children and Youth: Threat or Opportunity? (Institute of medicine)
- ^ 米国の子どもたちの肥満は、「健康に悪い食品のCM」にさらされているから? (AFPBB News、2007年09月08日 10:16)
- ^ Bottlers Agree to a School Ban on Sweet Drinks (The New York Times, 2006-5-4)
- ^ Limiting Ads of Junk Food to Children (New York Times, July 18, 2007)
- ^ “東欧で肥満児急増 体操教室流行・ジャンクフード税導入”. 朝日新聞. (2010年3月16日). http://www.asahi.com/international/update/0316/TKY201003150469.html 2010年3月16日閲覧。
- ^ “世界有数の肥満国クウェート、ファーストフード人気も一因に”. CNN.co.jp. (2010年5月7日). http://www.cnn.co.jp/fringe/AIC201005070014.html 2010年5月7日閲覧。
- ^ “中国がファストフード大国に KFC など急ピッチで開店”. CNN.co.jp. (2010年7月14日). http://www.cnn.co.jp/business/AIC201007140006.html 2010年7月17日閲覧。
関連項目
- 脂肪組織
- 体脂肪率
- 標準体重
- 生活習慣病
- メタボリックシンドローム
- 日本食品標準成分表
- 変形性膝関節症
- 脂肪吸引
- デブ
- ヒーマン:日本の佐賀県を中心に活動するローカルタレント。芸名は本人が肥満体質であることに由来。
外部リンク
- ウィキメディア・コモンズには、肥満に関するカテゴリがあります。
- 肥満ホームページへようこそ|厚生労働省
- BMIってなんだろう? 万有製薬株式会社
- 体脂肪率とは オムロンヘルスケア株式会社
- BMI判定 あいち健康の森健康科学総合センター
- 日本肥満学会ホームページ