医師

英

medical doctor, physician

関

医の倫理?、医師が関与する法律、医師の立場、届出義務

• 医師数は人口1000人あたり2.2人とOOECD諸国の中でも少ない方である。(参考1)

統計

• 医師・歯科医師・薬剤師調査の概況

• 平成２０年（２００８）＠平成21年12月17日

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/08/index.html

• 平成１８年（２００６）

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/06/index.html

参考

• 1. OECD Health Data 2011 - Frequently Requested Data

http://www.oecd.org/document/16/0,3343,en_2649_37407_2085200_1_1_1_37407,00.html

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Luke Fildes (1843–1927)が描いた医師

医師が腸チフスの予防接種を行っているところ。（1944年）

アフガニスタンで救急医療を行っている医師（2010年）

イエメンの女性医師（2006年）

医師（いし 英:Doctor）は、医療および保健指導を司る医療従事者。医学に基く傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする。

名称

今日の日本では、一般に「お医者さん」「医者」「ドクター」「先生」と呼ばれるが「医師」という名称が確立されて一般に広く使われるようになるのは、明治以後のことである。

米国では伝統的に医師は英語で「Physician」と称される。また、専門分野ごとに「内科医 (Physician)」と呼ばれたり「外科医 (Surgeon)」と呼ばれたりもする。欧米で医師の一般名称「Physician」に対して外科医だけが「Surgeon」と呼ばれている理由は、中世より「内科学」＝「医学」とされており、「内科医」＝「医師」であったことによる。「外科医」の仕事は初期の頃は理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、現在での義肢装具士や理学療法士等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。すなわち医師である内科医が診察診断を行いその処方に基づいて理髪師（外科医）が外科的治療を薬剤師が内科的治療（投薬）をそれぞれ行うという建前であった。しかし時代が進むにつれ外科医も薬剤師も独自に治療を行うようになり彼らも医者とみなされるようになっていった。その他に、フランス語ではMédecin（メドゥサン）、ドイツ語ではArzt（アルツト）である。

また、博士の学位を持っていない医師までも「ドクター (Doctor)」 と呼ぶことは、日本、英国、オーストラリア、ニュージーランド、等で行われている。ただし、英連邦諸国では、外科医は、学位にかかわらず、今日なお「ミスター」で、「ドクター」とは呼ばない。本来なら「マスター (Master) =修士」のさらに上にある学位の名称である「ドクター (Doctor) =博士」が、転じて医師の名称としても用いられるようになったのは、「医師制度」の発展してきた歴史的背景および免許取得過程上要求された学位が関係している、とされている。

一般に、適切な診療能力を持たず、治療にならないことをしたり誤診をしたり医療過誤を引き起こしたりする医師は藪医者（Quack）と呼ばれている。

歴史

古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっているものが多い。

医師と患者が描かれた古代ギリシアの壺（紀元前480～470年頃のもの）

西洋において「医」の象徴とされているのはギリシア神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖はWHOを含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。しかし、古代ギリシアにおいて、奴隷を診るのは奴隷である医師の仕事であった（自由市民は自由市民の医師が診察した。奴隷の意味が黒人奴隷とは違うことに注意）。また古代ローマにおいても、市民権は与えられたといわれるものの、医師の地位は高くなかった（これはローマにおいて往々に医師が被征服民のギリシア人が多く、更には奴隷階級とされた者も多かったためと考えられている）。

医師の社会的地位が高くなったのは中世のヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。

西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は経験主義を基礎に伸長した。初期には床屋などから外科医となるものが多かった。

『七十一番職人歌合』三十四番に描かれた室町時代の薬師（くすし）

東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。律令制においては、典薬寮の下に官職としての「医師」が置かれた他、大宰府や令制国にも医師が派遣されていた。

江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、士分に準ずる扱いを受けることもあった。明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。このとき軍医を主に招いたのは明治政府が医師＝士という考えを定着させようと考えていたためであった。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は単に「医者」と呼んでいた。

日本では明治維新後の1874年、医師を免許制とする制度が導入され、1876年には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが内務省から通達され、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになったが、中国や韓国ではそれぞれ中医師、韓医師という医師とは別の資格が並立している。

世界各国の医師制度

米国

• 医師免許取得過程はアメリカの医学教育を参照。
• 米国では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの州が交付する
  • 日本のように医師免許があれば事実上すべての診療科を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの専門医資格を必要としている。また手術手技や診療に関しても段階が存在し、高度な医療を行うにあたってもまた別にその専門医資格を必要としている。
  • 現在各州において医師免許に定年制度は設けられていない、専門医資格は3～4年に1回、指定された講義単位数や実績を前提に更新が行われている。

英国

英国では、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「家庭医（家庭医療/一般医療:General Practice）」と「病院医（専門医療）」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している。

英国の大学医学部はすべて公立（バッキンガム大学のみ私立と位置付け）で、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の国家試験は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで「医師免許」が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。

日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「A-Level」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学のとなる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は1年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する。ここで大きく「家庭医（家庭医療/一般医療:General practice）」と「病院医（専門医療）」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる。そして研修終了の後にそれぞれ一般認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。

一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許はニュージーランドなどのイギリス連邦加盟国や植民地でも通用する。

英国の植民地の住民が医師を目指す場合には英国の医大に入学する場合が多い、特に医大のような高等教育機関を持たない植民地の場合はイギリス本国かイギリス連邦加盟国の医大へ行くしかない。このように、英国の医師免許は国際免許のような性格を持っているため、シンガポールやブルネイなどの経済的に豊かな小国で医師を目指す人間が英国の医大に入学して医師になる場合が非常に多い。

このため、イギリス連邦なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。

香港などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、返還後の現在ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。

ドイツ

ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。

ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。

まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた（現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される）。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得が必要とされているが大学によってはと卒業論文の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。卒業論文の代わり博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。

また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また専門医資格の中に「一般医学（家庭医）」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。

またドイツ国内においては1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。またそれによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。

中国

中国では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、中医学を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。

数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。

日本

医師
英名	Physician
略称	ドクター、M.D、Dr.
実施国	日本
資格種類	国家資格
分野	医療
試験形式	一般試験、実技試験
認定団体	厚生労働省
等級・称号	医師
根拠法令	医師法
ウィキプロジェクト 資格 ウィキポータル 資格

医師免許取得過程については医学教育を参照。

日本では「医師」は国家資格であり、「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正された医師法第16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。

一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業（医療行為）を行う医師（臨床医）が多いが、医療機関以外では保健所（地域保健法施行令第4条第1項では、保健所の所長とは保健所の医師と規定されている）、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。

2012年4月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。

近年、医療事故・医療過誤として報告される事例が増加の一途をたどっているため、医師免許の更新制度導入が主張されている。2005年3月、政府の規制改革・民間開放推進会議は、医師免許更新制の導入について2005年度中に検討し結論を出すとの答申を予定した。政府判断により実際の答申からは外されることになったが、規制改革会議側は引き続き議論する考えを示した。

日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。

近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。しかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である（たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能）。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない（医療法第70条2項、及び医療法施行規則第42条の4に基づく）。

また、「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。死体検案書作成は、医師の独占業務である。

日本の医師

「日本の医療」も参照

「医師」の資格と、他の医療資格との関係

日本で医師の資格を規定する根拠となっている法は「医師法」であり、医師法第17条に「何人も医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定されている。

古くは医療行為は医師のみで行われてきたもので、現在でも離島や過疎地では軽症患者に対しては医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、全ての医療行為が完結できなければならない。よって「医師」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「透析ができない」「薬が出せない」「リハビリテーションができない」などということは建前上はありえない。

医師とIT

IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。しかし、患者の重大な個人情報を取り扱うレセプト及びカルテであるだけに、個人情報漏洩事件が頻発する現在、周辺整備をなおざりにしたまま拙速にITを本格導入すれば、医療現場は混乱するのみならず、日本の医療が崩壊するとの指摘さえある。

本来、診療を行う為に掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテ等）導入の為の費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。

従来、医師会等を通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会等ではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。

1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。

治療だけではなく医療訴訟・待遇等についても話し合われることも多く、署名活動を行ったり、あまりにリスクが高い病院から医師が退職するきっかけにもなっている。

日本医師会はこうした流れを察知して、インターネット生涯教育講座、医療安全推進者養成講座などをスタートした。様々な医学会からも講演会の映像配信や、ガイドラインのネット上公開などが行われている。

日本の医師定年制

日本には、医師の定年制や免許の更新制度は無い。しかし、医師に定年制を導入するべきだという声もある。それには医師の資格そのものに年齢制限をつける医師免許定年制と、保険医資格に年齢制限をつける保険医定年制がそれぞれ提唱されている。

一方、日本では病院長は医師でなければならないなど、各種役職に医師の資格を要求する法規制があり、実際に診療を行っていない役職の者でも医師の資格を要する場合がある。一律に医師免許そのものに定年制を設けた場合、優秀な病院経営者を排除してしまう結果になりかねない。また、保険医定年制の場合、老練な医師の診察を希望する患者に過大な負担をかける可能性もある。

因みに精力的に全国行脚を続けている日野原重明は1911年生まれであり、その講演の中で「アメリカの大学教授選考では、最近は年齢は不問です。つまり、業績、仕事をやる人は、年齢に関係なく教授を続けられるようになった。それに引き替え日本では、大学に定年制が引かれ、アメリカとは逆ですよ。」と発言したと言うエピソードもある（但しこれは日野原個人がアメリカの医師の年齢制度について触れた件であることに注意が必要である。ドイツにおいては別の価値観において規定を定めているので、日野原個人の発言を以って判断すべきではないといえる）。

とくに近年の医療技術の発展により、医療知識は日々更新されており、最新の知識を持たない高齢の医師では不十分という意見もある。高齢の医師が必ずしも臨床業務に携わっていないことや、非臨床業務である管理職にも医師の資格が義務づけられている点は今後の課題である。

若い医師も熟練した医師も同じ医療行為に対して同じ報酬しか得られない医療保険制度の元、診療報酬が削減された結果、熟練医師に正当な報酬を支払うポストは減少している。一方、診療報酬が低くなったため、医院開業の先行投資回収に必要な年数は長くなり、開業年齢が低年齢化せざるを得なくなった。そのため、45～55歳の最も熟練した医師が勤務医を辞め小医院を開業するので、病院施設で高度な技術を要する手術や手技を行う医師が不足する結果となっている。これを勤務医の一種の定年制であるとみるむきもある。

医師の女性割合

近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は三人に一人が女性である。

医学部の一学年の女性の割合が半数近い大学も存在する。

一方で、出産・育児のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する女性医師もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃より地方の医師不足が顕著になり始めている。

患者側からも、産婦人科など一部の診療科を除き女性医師を忌避する傾向が見られるのも女性の就業を難しくしている一因である。

健康保険制度と医師

医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険診療を行うことができるが、一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、現在は認められていない。

日本の健康保険制度は国民皆保険である為、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。

国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつある現在の医学と言えども、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬ為の予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある）

日本の医師の労働環境

現在の日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである。勤務医の労働時間は日本医労連の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は時間外労働をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2～3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の過労死が問題となっている。

日本の医師の収入・所得

現代

勤務医、開業医、研修医にわけて解説する。

勤務医

厚生労働省が2008年度に実施した賃金構造基本統計調査によると、勤務医（非正規雇用者を含む）の平均年収は1159万円である。同調査によると、民間企業の労働者の平均年収は486万円であり、そのうち学歴が同程度の大学・大学院卒に限定しても624万円であるが、医師は国家資格職であり一般的なサラリーマンなどと比較するのは正しいとは言えず、弁護士などの国家資格職が比較対象とすべきである。

また、勤務医に限らず労働者の時間外勤務に関しては、労働基準法を大きく逸脱するケースが多いため正確な申告が出されていないと思われ、サービス残業や無給の拘束時間に関しては信頼できるデータはない。

なお、医師は認定医、専門医などの資格を維持するために学会費を支払い、定期的に学会に出席することを必要とされるが、これらの経費は勤務医の場合通常全額自己負担であり、旅費も学会費も通常経費として認められない。

開業医

2007年11月18日付けの朝日新聞朝刊社説によると開業医の平均年収は2500万円であると報告された。中央社会保険医療協議会が医療従事者・医療施設の経営実態を調べる「医療経済実態調査」（05年6月時点）では、個人開業医の収支差額は2744万円だとした。しかし、この計算には社会保険料や税金、設備投資借入金の返済などの出費が含まれておらず、日本医師会によると、個人立診療所の開設者の平均年間所得は2,043万円であるが、平均可処分所得は1,469万円であり65歳以上を除く各年代で勤務医の可処分所得を上回っており、自営業者の平均年間所得は389万円であるから、平均で比較した場合は他の自営業者と比べて所得水準が極めて高いが、これもまた医師は国家資格職であり一般的な自営業と比較するのは正しいとは言えず、弁護士などの国家資格職が比較対象とすべきである。

また、厚生労働省発表の「介護保険事業に係る収入のない医療機関の集計（A集計）」（2005年）でみると、一般診療所の「収支差の分布」は、平均値を中央とする正規分布ではなく、平均値以下にピークのある偏った分布をしており、平均収支差の200万円以下の診療所が約65%を占めている。また、収支差の段階で赤字の診療所が13%を占めている。

かつては「勤務医は貧乏、開業医は金持ち」という図式が広く受け入れられていたが、現在では勤務医と開業医に所得格差は少ない例もあり、所得増加を目的とした開業より、むしろ「過重労働を避ける」「夜間睡眠時間がとれる」などの労働条件改善・過労死回避の目的で開業する医師が増えている。

研修医

研修医は立場から労働者として認められてこなかったが、1998年に関西医大で研修医が急性心筋梗塞で過労(２か月半の間に時間外労働２０８時間、深夜勤務５４時間、日曜・休日出勤126時間)死した事件で、最高裁は「研修医は指導医の命令に従って診察や治療をしており、労働者にあたる」との判決を言い渡した。なおこの研修医は、月6万円の奨学金しか支給されていなかった。（詳細は関西医科大学研修医過労死事件を参照） かつて薄給で「奴隷のようだ」と形容され、労働基準法における最低賃金を下回る状態でもあった研修医の待遇は、近年「生活費稼ぎの徹夜のアルバイトの連続など医療事故の温床である」との観点から、2004年度からは月収30万円程度（特別手当無し）を支給するように国からの勧告がおりたが、大学病院などでは当直手当てを加算して手取り月20万円程度しか支払われない場合も多く、必ずしも守られていない。研修医はその研修コース次第で週60時間から100時間病院に拘束されるため、月収30万円でも時給750円から1250円になる。また、研修の立場から、超過勤務に対する賃金は全く支払われないことが一般にまかり通っており、支払われる病院の方が少ない。また立場上上級医が帰宅するまで帰りにくい立場であり、上級医以上に過労状態にある場合も多い。また週1～2回宿当直を行なっているが、実際は寝る間もほとんどなく救急患者を診療している場合も多く、宿当直として安い賃金しか支払われず、本来は夜勤であり明らかな賃金未払いが慣習化している。さらに夜勤後は休みにならないことがほとんどで、過労状態になっている。 現在は研修医は労働者として扱われ、勉強会などで病院に指示されて拘束された時間などは、超過勤務として賃金を支払うべきとの判断もされている。しかし、現状では研修医は労働者という意識は上級医はおろか、研修医にもあまり浸透しておらず、ほとんど守られていない。また、2008年、広島の県立病院で研修医79人に対して計１億円以上の賃金不払いがあり、時間外や休日の診療を労働と扱っておらず、労働基準監督署から「労働時間管理が不適正」と是正を勧告されていた事実もある。

医師の転職

多くの医師は「医局」という組織に管理されている。これは大学の「教室」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる。

従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。

派遣を受けた医師は、国立病院に転属すれば「国家公務員」、公立病院に転属すれば「地方公務員」、私立病院に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り“研究生”“大学院生”などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、僻地の診療所で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くの医師が「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、時間外手当もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。

従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし近年では初期臨床研修義務化に伴い医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。

医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。

少子化の影響

「出産難民」も参照

いわゆる少子化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると医療訴訟となる可能性も高いといわれている。また、そのような事故に対するマスコミによる、患者側への医学的根拠の医師からみて比較的乏しいとみられている過剰な擁護が医師を疲弊させている。さらに産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や子供の急病などへの対応が困難になっている。陣痛が来て初めて病院に行き子供を生んだ後病院を抜けて行方不明になり費用を払わない妊婦なども増加しており、さらに産婦人科の減少と少子化に拍車をかけている。これらの問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、マスメディアなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていない。

著名な医師

「医学者の一覧」も参照

西洋

ヒポクラテス

パラケルスス

• アーサー・コナン・ドイル（推理作家、シャーロック・ホームズの生みの親）
• アルベルト・シュバイツァー（神学者、哲学者、「密林の聖者」として知られる）
• カール・ヤスパース（哲学者）
• カール・グスタフ・ユング（精神分析家）
• フェリックス・ガタリ（精神科医、精神分析家、ジル・ドゥルーズとの共著で有名）
• チェ・ゲバラ（革命家、政治家）
• ノストラダムス（占星術師、詩人）
• ジークムント・フロイト（精神分析家）
• ヨーゼフ・メンゲレ（ナチス親衛隊将校）

東洋（除　日本）

• 陈中伟（断肢再植の父，国際顕微再建外科学会会長1984-1988）
• 扁鵲
• 華陀 （中国・三国時代に生きた医者。初めて麻酔薬を開発したといわれる名医）
• 孫文
• 金鳳漢（朝鮮民主主義人民共和国経絡研究院院長）
• マハティール・ビン・モハマド

日本

古代～近世

• 大月景秀
• 小瀬甫庵
• 杉田玄白
• 前野良沢
• 田代三喜斎
• 丹波康頼
• 永田徳本
• 華岡青洲
• 曲直瀬道三
• 曲直瀬玄朔
• 竹田定加
• 半井通仙
• 施薬院全宗
• 玉木吉保
• 吉田政重
• 緒方洪庵
• 箕作阮甫
• 大槻俊斎
• 伊東玄朴
• 手塚良仙
• 平住専安
• 高野長英

医師の保護などをした人物

• 安国寺恵瓊
• 板倉勝重
• 一宮随波斎
• 宇野藤右衛門
• 小西隆佐
• 角倉了以
• 徳川家康

日本・近現代

ここでは明治以降の医師を述べる。

• 大野曜吉（監察医、法医学の権威、トリカブト事件の解決に至った）
• 高原喜八郎（癌治療専門医、東京大学医学部卒業、米国法人野口英世記念財団理事、米国臨床化学会正会員、元神奈川県立衛生短期大学教授、米国臨床化学会正会員、国際アカデミー賞受賞、国際文化栄誉勲章受章）
• 高木兼寛（東京慈恵会医科大学創設者）
• 北里柴三郎（細菌学者）
• 野口英世（細菌学者）
• 小野寺直助（医学者、内科医）
• 後藤新平（政治家、官僚）
• 三浦謹之助（医学者）
• 養老孟司（解剖学者、脳科学者、東京大学医学部名誉教授）
• 武見太郎（元日本医師会会長）
• 岡田国太郎（医学博士、軍医、細菌学者）
• 高木健太郎（医学者、元参議院議員）
• 中谷義雄（医学博士）
• 安保徹（医学博士）
• 福田稔（医学博士）
• 浅見鉄男（内科医、医学博士）
• 原志免太郎（医学博士）
• 斎藤茂吉（歌人、精神科医、北杜夫・斎藤茂太の父）
• 斎藤茂太（エッセイスト、精神科医）
• 北杜夫（作家、精神科医）
• 芹澤勝助（鍼灸師、医学博士）
• 田坂定孝（内科医、臨床血液学、内視鏡医学）
• 向井千秋（心臓外科医、宇宙飛行士）
• 海堂尊（作家、病理医）
• 香山リカ (精神科医、評論家、エッセイスト、大学教授）
• 小池晃（内科医、参議院議員、日本共産党政策委員長、全日本民主医療機関連合会理事）
• 木々高太郎（推理作家、直木賞受賞作家）
• 日野原重明（聖路加国際病院理事長）
• 加藤周一（評論家）
• 斉藤環（精神科医、評論家）
• なだいなだ（作家、精神科医）
• 坂口力（元厚生労働大臣、公明党副代表）
• 徳田虎雄（特定医療法人徳洲会理事、元衆議院議員自由連合最高顧問（前代表））
• 渡辺淳一（直木賞作家）
• 稲澤譲治（癌および遺伝などの研究者、東京医科歯科大学難治疾患研究所教授）
• 城野親德（シロノクリニック院長・東証1部上場企業であるドクターシーラボ開発室長）
• 西川史子（タレント、形成外科医）
• 根来秀行（ハーバード大学医学部内科准教授、内科医、内科学者）
• 池田優子（池田ゆう子クリニック院長・形成外科医）
• 海原純子（海原メンタルクリニック所長、医学博士、エッセイスト、シャンソンシンガー）
• 吉田たかよし（元NHKアナウンサー、医学博士、ラジオパーソナリティ、コラムニスト、タレント）
• 荻野久作（産婦人科医、性科学者）
• 奈良林祥（性医学者、カウンセラー）
• 小黒八七郎（内科学者、消化器学者）
• 加藤鐐五郎（政治家、第48代衆議院議長、医師）
• 島薗順次郎（内科学者）
• 池田健（精神科医、心療内科医）
• 藤田啓介（生化学者、藤田学園創設者）
• 木下博勝（外科医）
• 福島孝徳（脳神経外科医）
• 上山博康（脳神経外科医）
• 平山晃康（脳神経外科医）
• 須磨久善（心臓血管外科医）
• 佐野俊二（心臓血管外科医）
• 南淵明宏（心臓血管外科医）
• 斎藤学（精神科医）
• 龍野一雄（医史学者）
• 間中喜雄（医学博士）
• 三河義行（医学博士、三河家住宅初代当主）
• 長濱善夫（医学博士、鍼響による経絡の研究）
• 藤田六朗（医学博士、経絡の研究）
• 石川日出鶴丸（医学博士）
• 石川太刀雄（医学博士、皮電計の開発）
• 等々力英美（医学博士）
• 吉沼美惠（医学博士）
• 高橋茂樹（医学博士）
• 山口トキコ（マリーゴールドクリニック院長、日本初の女性痔医）
• 石村和敬（徳島大学医学部医学科教授）
• 弓削孟文（医学博士、麻酔科医、悪性高熱症）
• 上野直人（米国腫瘍内科医、米国一般内科医、チーム医療、患者学）
• 岡田孝男（医学博士、順天堂大学名誉教授）
• 高須克弥（高須クリニック院長）

脚注

関連項目

• 開業医・研修医・勤務医
• 臨床医・当直医・医局
• 産業医・学校医
• 船舶に乗り組む衛生管理者
• 医師賠償責任保険
• 医師法
• 医制（明治時代の太政官通達）
• 日本医師会・世界医師会
• 赤十字・日本赤十字社
• 国境なき医師団
• 介輔
• クオリティ・オブ・ライフ・QOML
• 医師不足
• 医療崩壊

外部リンク

• 日本医師会
• 日本医師連盟
• 厚生労働省 医師等資格確認検索 - 厚生労働省のデータベース。氏名と性別・医師と歯科医師の選択で医師免許資格確認が検索可能である。

UpToDate Contents

全文を閲覧するには購読必要です。 To read the full text you will need to subscribe.

• 1. 医師と患者の関係における患者中心の考え方 a patient centered view of the clinician patient relationship
• 2. 異文化間でのケアおよびコミュニケーション cross cultural care and communication
• 3. 人格障害 personality disorders
• 4. リテラシーと患者ケア literacy and patient care
• 5. 心因性非てんかん性痙攣発作 psychogenic nonepileptic seizures

Japanese Journal

• リーダーからの金言(44)50代から作りたい3種類の人間関係 医師・聖路加国際病院精神腫瘍科部長 保坂隆氏

• 保坂 隆
• 日経マネー (398), 102-104, 2015-08
• NAID 40020503552

• 経営写(No.593)FiNC社長CEO 溝口勇児 モバイルヘルスのテクノロジーベンチャーとして日本で成功し、世界を目指す! : 医師、薬剤師、管理栄養士、エンジニアなど、プロフェッショナル集団が一人ひとりに合った健康維持のソリューションを提供します。

• 溝口 勇児
• 財界 63(15), 124-127, 2015-07-21
• NAID 40020511160

• 知らなかった! 「風邪だと思った時にやること」「ジェネリックは使う?使わない?」「良い病院、良い医者の判別法」 7万人の医師アンケート専用サイトで判明した「患者には教えられない医者の常識」

• 週刊ポスト 47(31), 152-154, 2015-07-10
• NAID 40020506354

• 特別対談 自宅で親を看取って 小池百合子(衆議院議員) : 2年前に肺がんの母を自宅で看取った 久坂部羊(作家・医師) : 2年前に前立腺がんの父を自宅で看取った

• 小池 百合子,久坂部 羊
• 週刊朝日 120(28), 35-37, 2015-07-10
• NAID 40020502922

Related Links

• 日本医師会

一般向けに病気・検査の説明、身体に関するクイズコーナー、健康に役立つ情報がある。会員向けに活動報告。

• 「医師」の職業解説【13歳のハローワーク】

「医師」の職業解説。仕事の内容（村上龍氏編・編集部編）／歴史／働く人の数／収入／やりがい／なり方／何を学ぶか／進学／就職／資格／豆知識／その他・・・。

• 医師等資格確認検索

2年に1度実施される医師調査、歯科医師調査において調査票の提出があった者が検索対象です。医師、歯科医師の名簿に登録されていても提出していない者は表示されません。

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★リンクテーブル★

国試過去問	「098G011」「109G025」「108G003」「095A008」「108G007」「101B003」「109E004」「098E007」「108H017」「102E034」「107B027」「109G003」「107E003」「098E006」「099D032」「095E002」「097G012」「097G002」「097E050」「113F043」
リンク元	「栄養サポートチーム」「100Cases 13」「心神喪失者等医療観察法」「死亡診断書」「遺伝子治療」
拡張検索	「医師自殺幇助」「医療監督医師」「米国医師会」「獣医師」「指導医師」

「098G011」

　　[★]

• 健康管理について正しいのはどれか。

• (1)　医師は疾病前の予防と疾病段階の対応とに従事する。
• (2)　健康増進には変化する環境への適応力をつけることが重要である。
• (3)　健康増進のプランには栄養、休養、教養の3要素が重要である。
• (4)　健康教育は知識の普及を目的とし、個人の行動の変容までは求めない。
• (5)　健康の管理は母子保健、学校保健、老人保健等の縦割りの管理である。

• a. (1)(2)
• b. (1)(5)
• c. (2)(3)
• d. (3)(4)
• e. (4)(5)

[正答]

A

※国試ナビ4※　［098G010］←［国試_098］→［098G012］

「109G025」

　　[★]

• 放射線の防護・管理について正しいのはどれか。

• a　臨床検査技師は医師の指示により人体に放射線を照射することができる。
• b　妊娠している診療放射線技師は放射線業務に就くことができない。
• c　放射線診療で患者が受ける被ばくにも線量限度が定められている。
• d　放射線診療における行為の正当化は診療放射線技師が判断する。
• e　公衆被ばくの線量限度は職業被ばくの線量限度より低い。

[正答]

E

※国試ナビ4※　［109G024］←［国試_109］→［109G026］

「108G003」

　　[★]

• 医師の対応として正しいのはどれか。

• a　ナイフで刺された患者について警察に通報した。
• b　患者を診ずに家族と話しただけで処方箋を交付した。
• c　輸血を拒否している成人患者に予定手術で輸血した。
• d　患者の意識がなかったので、病状を患者の上司に説明した。
• e　患者の家族に依頼され、死亡診断書に虚偽の死因を記載した。

[正答]

A

※国試ナビ4※　［108G002］←［国試_108］→［108G004］

「095A008」

　　[★]

• 医療従事者・介護従事者の役割で正しいのはどれか。

• (1)　医師は病院の管理者になれる。
• (2)　薬剤師は薬の処方ができる。
• (3)　診療放射縮技師はエックス線写真の診断ができる。
• (4)　介護福祉士は訪問看護ができる。
• (5)　准看護婦は診療補助行為ができる。

• a. (1)(2)
• b. (1)(5)
• c. (2)(3)
• d. (3)(4)
• e. (4)(5)

[正答]

B

※国試ナビ4※　［095A007］←［国試_095］→［095A009］

「108G007」

　　[★]

• 学校保健安全法における風疹の出席停止期間の基準について正しいのはどれか。

• a　発しんが消失するまで
• b　解熱した後 3日を経過するまで
• c　発症した後 5日を経過するまで
• d　すべての発しんが痂皮化するまで
• e　病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで

[正答]

A

※国試ナビ4※　［108G006］←［国試_108］→［108G008］

「101B003」

　　[★]

• 正しいのはどれか。2つ選べ。

• a. 医師は在宅患者の点滴を訪問看護師に指示できる。
• b. 在宅医療において吸引は患者の家族も行える。
• c. 訪問診療は介護保険におけるサービスである。
• d. 訪問看護は医師の指示がなくても行える。
• e. 訪問診療は往診と同義である。

[正答]

AB

※国試ナビ4※　［101B002］←［国試_101］→［101B004］

「109E004」

　　[★]

• 医師の指示の下に行う診療補助行為として適切なのはどれか。

• a　救急救命士による動脈血採血
• b　臨床工学技士による気管挿管
• c　臨床検査技師による静脈血採血
• d　看護師による胸部エックス線撮影
• e　診療放射線技師による造影剤投与のための静脈路確保

[正答]

C

※国試ナビ4※　［109E003］←［国試_109］→［109E005］

「098E007」

　　[★]

• 死亡診断書で正しいのはどれか。

• a. 死因の種類で自殺は不慮の外因死に分類される。
• b. 医師本人が署名した場合は押印は不要である。
• c. 最終診察後48時間目に死亡した場合は交付できる。
• d. 記載できない部分は空欄のままにしておく。
• e. 歯科医師は発行できない。

[正答]

B

※国試ナビ4※　［098E006］←［国試_098］→［098E008］

「108H017」

　　[★]

• 栄養サポートチーム〈NST〉について正しいのはどれか。

• a　診療科単位で組織する。
• b　医師はチームに加わらない。
• c　チームは患者に直接は接触しない。
• d　中心静脈栄養の患者にも関与する。
• e　栄養投与経路の変更に際して担当医の許諾は不要である。

[正答]

D

※国試ナビ4※　［108H016］←［国試_108］→［108H018］

「102E034」

　　[★]

• 正しいのはどれか。

• a. 異状死の届出は死体解剖保存法に基づく。
• b. 病理解剖と系統解剖とは行政解剖である。
• c. 死亡診断書は医師のみが発行できる。
• d. 司法解剖は刑事訴訟法に基づく。
• e. 監察医制度は医師法に基づく。

[正答]

D

• 解剖

※国試ナビ4※　［102E033］←［国試_102］→［102E035］

「107B027」

　　[★]

• 栄養サポートチーム<NST>について誤っているのはどれか。

• a　医師の参加が必要である。
• b　外来患者が主な対象である。
• c　診療科を越えて栄養管理を行う。
• d　院内感染対策チームとも連携する。
• e　終末期癌患者の栄養管理にも関与する。

[正答]

B

※国試ナビ4※　［107B026］←［国試_107］→［107B028］

「109G003」

　　[★]

• 介護支援専門員(ケアマネジャー)について正しいのはどれか。

• a　資格試験はない。
• b　入浴介助を行う。
• c　関係機関との連絡調整を行う。
• d　医師の指示でケアプランを作成する。
• e　週1回、利用者を訪問する必要がある。

[正答]

C

※国試ナビ4※　［109G002］←［国試_109］→［109G004］

「107E003」

　　[★]

• 医師の指示が必要でないのはどれか。

• a　看護師による静脈注射
• b　臨床検査技師による採血
• c　助産師による正常分娩の介助
• d　診療放射線技師によるCTの撮影
• e　臨床工学技士による経皮的心肺補助(PCPS)の交換

[正答]

C

※国試ナビ4※　［107E002］←［国試_107］→［107E004］

「098E006」

　　[★]

• 診療録について正しいのはどれか。

• a. 医師以外は記載できない。
• b. 保存義務は5年間である。
• c. 処方は記載事項に含まれない。
• d. 訂正時には修正液で前の記載を抹消する。
• e. 健康保険法によって記載が義務付けられている。

[正答]

B

※国試ナビ4※　［098E005］←［国試_098］→［098E007］

「099D032」

　　[★]

• 産業医について正しいのはどれか。

• a. 職場巡視を行う。
• b. 作業場の環境測定を行う。
• c. 業務上疾病の認定を行う。
• d. 医師は産業医の資格を有する。
• e. 常時20人以上を雇用している事業所では必要である。

[正答]

A

※国試ナビ4※　［099D031］←［国試_099］→［099D033］

「095E002」

　　[★]

• 医師に対する患者の権利でないのはどれか。

• a. 診療計画の説明を受ける。
• b. 治療法を選択する。
• c. 診療録の記載内容を知る。
• d. 入院中の生活保障を求める。
• e. 診療報酬明細書の記載内容を知る。

[正答]

D

※国試ナビ4※　［095E001］←［国試_095］→［095E003］

「097G012」

　　[★]

• 正しい組合せはどれか。

• a. 母子健康手帳交付 － 地域保健法
• b. 医薬品の安全性 － 薬事法
• c. 診療所開設の届出 － 医師法
• d. 医師の守秘義務 － 医療法
• e. 労働者の健康管理 － 労働基準法

[正答]

B

※国試ナビ4※　［097G011］←［国試_097］→［097G013］

「097G002」

　　[★]

• 介護認定審査会で要支援と認定された人が受けられないサービスはどれか。

• a. 保健師による訪問指導
• b. 医師による訪問診療
• c. 特別養護老人ホーム入所
• d. ショートステイ
• e. デイケア

[正答]

C

※国試ナビ4※　［097G001］←［国試_097］→［097G003］

「097E050」

　　[★]

• 正しい組合せはどれか。
• a. Hippocrates－ローマの水道建設
• b. Edward Jenner－ペストの予防
• c. Florence Nightingale－医師の養成
• d. 志賀潔－赤痢菌の発見
• e. 野口英世－マラリア原虫の発見

[正答]

D

※国試ナビ4※　［097E049］←［国試_097］→［097F001］

「113F043」

　　[★]

• 地域包括支援センターに配置が義務付けられているのはどれか。3つ選べ。

• a　医師
• b　保健師
• c　社会福祉士
• d　主任ケアマネジャー
• e　医療ソーシャルワーカー

[正答]

BCD

※国試ナビ4※　［113F042］←［国試_113］→［113F044］

「栄養サポートチーム」

　　[★]

英

NST

関

栄養サポート

• http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A0%84%E9%A4%8A%E3%82%B5%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%81%E3%83%BC%E3%83%A0

栄養サポートチーム(NST:Nutrition Support Team)とは、職種の壁を越え、栄養サポートを実施する多職種の集団(チーム)である。栄養サポートとは、基本的医療のひとつである栄養管理を、症例個々や各疾患治療に応じて適切に実施することである。<ref name=A>東口高志 『ＮＳＴ完全ガイド』照林社、2005年</ref>

NSTは1960年代の中心静脈栄養(TPN)の開発普及とともに誕生し、欧米を中心に世界各地に広がった。日本ではその普及が容易でなく、1998年のPPM方式の考案が契機となり、全国の医療施設に広がった。2006年4月の診療報酬改定により、多くの病院でNSTが立ち上がることとなった。<ref name=A>東口高志 『ＮＳＴ完全ガイド』照林社、2005年</ref>

この項では日本におけるNSTについて述べる。

NSTの歴史

1968年、米国のダドリック(Dudrick)らによって、中心静脈栄養法(Total Parenteral Nutrition)が開発され、全米に普及した。同時期に、医師・薬剤師・看護師などの栄養管理を専門とするメディカル・スタッフが各施設で求められるようになり、栄養管理チーム構築の始まりとされる。一方、同時期にブラックバーンにより栄養アセスメントが初めて体系化された。

1973年、米国ボストンシティ病院に初のNSTが本格的に誕生した。同時期に、マサチューセッツ総合病院ではフィッシャー教授がNSTをHyperalimentation Unitという名称で構築していた。

NSTは中心静脈栄養法の普及と相まって全米、ヨーロッパ諸国に広がった。 欧米ではNSTは診療部門の一つとして設立されていることが多い。施設内の全ての症例に対して提言・発言する権利を与えられ、中心静脈栄養法の施行にもNSTの承認を必要とするなどの規定が設けられたりしている。NSTが医療の質の向上や医療費の削減に貢献することを全ての医療従事者が認識している。<ref name=B>東口高志、『ＮＳＴの運営と栄養療法』医学芸術社、2006年</ref>

日本においても、中心静脈栄養法の普及と同時にNSTが導入されたが、数施設で単科・少数科での活動であったり、全科型でも中心静脈栄養法の管理が中心であった。<ref name=B>東口高志、『ＮＳＴの運営と栄養療法』医学芸術社、2006年</ref>栄養管理の有用性が認識されていなかった為、経費のかかる専属チームの設立は考えられていなかった。

全科型のNSTの発足は、PPM(Potluck Party Method)方式によるNSTが、1998年6月に鈴鹿中央総合病院に、2000年7月に尾鷲総合病院に設置されたものが日本初である。<ref name=B>東口高志、『ＮＳＴの運営と栄養療法』医学芸術社、2006年</ref>

現在日本でもNST活動の有用性は認識されており、2004年5月に病院機能評価項目Ver5.0の中にNSTの設立が取り上げられ、2005年末には全国で約700施設でNSTが設立されている。また、2006年4月の診療報酬改定に伴い、栄養管理実施加算が新設された。この加算が求めるものは、全科型のNST活動であり、全国の医療施設がNSTを積極的に設立するきっかけとなった。

組織と役割

NSTは職種の壁を越えたチーム医療であり、多職種のメンバーで組織される。主な職種は以下の通りである。

• 医師(歯科医師を含む)
• 看護師(訪問看護師を含む)
• 薬剤師
• 管理栄養士
• 臨床検査技師
• リハビリテーションスタッフ(OT (作業療法士)、PT (理学療法士)、ST (言語聴覚士))
• 歯科衛生士
• 臨床工学技士
• 医療事務職員
• 資材事務職員

これらのチームによって、患者に対して栄養状態の評価・判定を行い、適正な栄養補給を実施し、さらに経緯を確認しながら栄養を改善することを目的に組織される。

NSTの補助組織

適切な栄養療法を基盤として、より大きな治療効果や予防効果をもたらす補助組織(ワーキングチーム)やコラボレーション組織の育成が必要となる。

• 褥瘡チーム
• 摂食・栄養障害チーム
• 呼吸療法チーム
• 感染症対策チーム
• 生活習慣病対策チーム
• 病院食改善チーム

NSTにおける各職種の役割

看護師の役割

カテーテルの管理、栄養・食事のチェック、身体測定、NST診療録の管理などがあるが、中でも重要な役割は、①患者の身体状況を確認し、正確な情報をチームにアドバイスすること、②患者に栄養状態の実状を把握してもらい、協力してもらうことであろう。

薬剤師の役割

第一に、輸液製剤の無菌的な調製があげられる。また、薬学的見地より栄養状態、処方内容を検討すること。特に輸液製剤、経腸栄養剤と薬剤との相互作用の検討、消毒剤と消毒方法の検討と医療従事者及び患者、患者家族への教育がある。<ref name=C>島田慈彦ら 『実践静脈栄養と経腸栄養』エルゼビア・ジャパン、2003年</ref>。

管理栄養士の役割

NSTにおいて管理栄養士は患者の食事摂取量や摂取状況など情報を元に食事量や食事形態の調節を行う

その他

日本静脈経腸栄養学会（JSPEN）、日本病態栄養学会、日本栄養療法推進協議会などがNST認定施設、NST専門療法士などの認定を行っている。

参考文献

テンプレート:脚注ヘルプ <references/>

外部リンク

• 日本静脈経腸栄養学会
• 日本病態栄養学会
• 日本栄養療法推進協議会

---

保険点数

• 2010年4月の診療報酬改定により栄養サポートチーム加算(NST加算)がなされるようになり、患者にNSTを行うことにより診療報酬点数が200点/週/人が加算される。(参考1)

参考

• 1.

http://www.kondateman-club.com/modules/tinyd2/index.php?id=10

• 2.

http://www007.upp.so-net.ne.jp/m-m-office/nst.pdf

「100Cases 13」

　　[★]

☆case13　手の筋力の低下

■glossary

brisk adj. (人・態度が)活発な、元気のよい、きびきびした。ぶっきらぼうな、素っ気ない。(商売が)活況の(⇔dull)。小気味のよい、(大気など)爽快な、気持ちのよい。(味などが)ピリッとする。鋭い。(飲料が)盛んに泡立つ

dysarthria n. difficulty in articulating words due to disease of the central nervous system　構音障害

dysphasia n. loss of or deficiency in the power to use or understand language as a result of injury to or disease of the brain　失語症、言語障害

multidisciplinary adj. 集学的な

gastrostomy 胃瘻造設術

feeding gastrostomy n. Surgery A procedure in which an opening is created in the anterior wall of the stomach to allow suction decompression and improved respiratory function by eliminating the need for a nasogastric feeding tube

■症例

67歳、男性　元大学講師(retired university lecturer)

主訴：左手の筋力低下と筋萎縮

現病歴：左手を使った労作後に左手の筋力が低下する(例えば、ドライバーを使った後など)。前腕の筋に疝痛をみとめる。発話はわずかに流暢であり(slight slurred)、水を飲んだあとで窒息しだす。服用薬はシンバスタチン、アスピリン、アテノロール。喫煙はしない。飲酒は週にワインのボトルを1本あける。

既往歴：高血圧が15年間続いている。3年前に心筋梗塞。

家族歴：妻と暮らしている。大きくなった2人の子供がいる。

・診察 examination

　血圧：146/88 mmHg。心血管系、呼吸器系、腹部に異常を認めない。上肢に萎縮を認める。特に左手に著しい萎縮を認める。両側の上腕の筋にいくらか線維性筋攣縮を認める。筋力は左で全般的に低下(globaly reduced)、右手でわずかに低下。筋緊張は正常。上腕二頭筋反射・上腕三頭筋反射は両側ともに活発に認められる(brisk)。感覚喪失(sensory loss)は認めない。わずかに構音障害を認める

■キーワード＆着目するポイント

　筋萎縮、線維性筋攣縮、感覚喪失なし

■解説

(第1パラグラフ)　疫学

・この男は運動ニューロン疾患。

・この疾患は原因不明の疾患で、脊髄、脳神経核、運動皮質に影響を及ぼす。

・この病気は普通50-70歳で出現する。

(第2パラグラフ) 症状

・筋力低下と筋萎縮は一側の手か腕にあらわれるのが一般的　←　両側性でないということか。

・筋力低下は運動後に最も顕著に表れる

・前腕の疝痛は疾患の初期に一般的である。

・患者は下肢の筋力低下あるいは構音障害や言語障害を訴えてやってくることがある。

・この病態の特徴的な生理的徴候は線維性攣縮(筋束の不規則で早い収縮。下位運動ニューロンの障害を示唆)　→　下肢の運動ニューロン損傷による筋肉の脱神経が原因

・反射は著明　→　皮質運動ニューロンの喪失による。

・感覚喪失はない

(第3パラグラフ)　鑑別

・進行例では診断は容易だが、初期ではmore problematic。

・疲労で悪化する四肢の筋力低下は「重症筋無力症」と混乱する。

・老人における失語症と構音障害の原因は、「脳血管障害による偽性球麻痺」であることがより一般的。

・上肢に感覚障害を伴わない筋萎縮、線維束攣縮を呈する他の疾患として「頚髄症」がある。

・「外傷」や「心尖部肺癌(パンコースト腫瘍)」による腕神経叢の損傷で腕に症状があらわれるかもしれない。

・末梢運動神経優位のニューロパチーは対側性の筋力低下と反射の低下というパターンを起こす。　←　？

(第4パラグラフ)　症状・経過

・運動ニューロン疾患は進行性で不治の病態

・足の痙性麻痺を発現する傾向がある

・球麻痺は失語症と構音障害を起こす

・肛門括約筋は普通影響を受けない

・知能は一般的に影響を受けない

(第5パラグラフ)　治療・管理

・この病態に対して治癒的な治療法はない

・発症から平均生存期間は2-4年

・医師は診断と予後について患者と家族に説明しなければならない。

・集学的なチームはサポートを提供しなければいけない。

・病気が進行して発話が悪くなったとき、コンピュータの使用で会話は補助されうる。

・feeding gastrostomyは十分なカロリーの摂取を可能にするために必要かもしれない。

・非侵襲的な呼吸器は呼吸不全を補助するために使われうる

・普通、気管支肺炎で死亡する

■運動ニューロン疾患とは？

運動ニューロン疾患 motor neuron disease MND

■参考文献

HIM = Harrison's Principles of Internal Medicine 17th Edition

CASES = 100 Cases in Clinical Medicine Second edition

IMD = 内科診断学第2版

「心神喪失者等医療観察法」

　　[★]

同

精神喪失者等医療観察法？、心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律、医療観察法、心神喪失者医療観察法

関

法令

概念

心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律（しんしんそうしつとうのじょうたいでじゅうだいなたがいこういをおこなったもののいりょうおよびかんさつとうにかんするほうりつ）は、日本の法律。制定は2003年（平成15年）、施行は2005年。

• 目的は、心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者に対し、その適切な処遇を決定するための手続等を定めることにより、継続的かつ適切な医療並びにその確保のために必要な観察及び指導を行うことによって、その病状の改善及びこれに伴う同様の行為の再発の防止を図り、もってその社会復帰を促進することにある（1条1項）。

立法の経緯

• 重大な他害行為（殺人、重大な傷害、強盗、強姦、放火）を行い、心神喪失により不起訴または無罪判決となった場合、従来は措置入院制度の適用が検討されてきた。しかし、措置入院制度は、症状によって他害のおそれがなくなった場合には、ただちに症状消退の届出をすることが義務づけられており、症状が出現してはすぐに消えるといった場合には対応できていなかった。附属池田小事件の元死刑囚に措置入院歴があったこともきっかけとなり、心神喪失で重大な他害行為を行った者については、裁判官と精神科医師による合議で審判を行い、処遇を決定するという制度および法律がつくられた。なお、この制度は日本で初めての参審制ともいわれる。

→　犯罪を犯した全ての精神障害者が対象とならない。

審判手続

検察官は、以下の場合は、明らかに医療を受けさせる必要がない場合を除いて、申立てをしなければならない。

• 被疑者が対象行為を行ったが、心神喪失ないし心神耗弱を理由に不起訴処分としたとき
• 心神喪失を理由に無罪となる確定裁判があったとき
• 心神耗弱を理由に刑が減軽された確定裁判があったとき（執行すべき刑期がある実刑判決は除く）

裁判所での手続は、裁判官と精神保健審判員（精神医療の学識経験者）各1名の合議体で取り扱う（11条）。対象者には、弁護士である付添人が必ず付けられる（35条）。

裁判所は、申立てがあった場合、明らかに医療を受けさせる必要がない場合を除き、鑑定や医療観察のための入院を命じなければならない（34条、鑑定入院命令）。そして、裁判所は、明らかに不要な場合を除き、医療を受けさせるために必要か否かを鑑定しなければならない（37条）。

裁判所は、対象者に、対象行為を行ったこと、心神喪失者ないし心神耗弱者であること、対象行為を行った際の精神障害を改善しこれに伴って同様の行為を行うことなく社会に復帰することを促進するため医療を受けさせる必要性があることのいずれもが認められれば、入院決定、通院決定を行い、そうでない場合は医療を行わない決定を行う（42条1項）。このほか、対象行為を行っていない場合、心神喪失者や心神耗弱者ではない場合、申立て自体が不適法である場合は、却下決定がなされる（40条、42条2項）。決定の裁判は、合議体2名の一致により行われる（14条）。

処遇

処遇は、入院と通院に分けられており、保護観察所に配置された社会復帰調整官（精神保健福祉士）を中心に、医療観察を行う枠組みがつくられた。ただ、この制度によっても、精神障害者の犯罪では、十分に責任能力が検討されないままであるという問題が本質的に解決されたわけではない。また精神障害者が裁判を受ける権利（訴訟事実について争う権利）を奪うものだとの批判もある。

参考

• 1. wiki ja

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BF%83%E7%A5%9E%E5%96%AA%E5%A4%B1%E7%AD%89%E3%81%AE%E7%8A%B6%E6%85%8B%E3%81%A7%E9%87%8D%E5%A4%A7%E3%81%AA%E4%BB%96%E5%AE%B3%E8%A1%8C%E7%82%BA%E3%82%92%E8%A1%8C%E3%81%A3%E3%81%9F%E8%80%85%E3%81%AE%E5%8C%BB%E7%99%82%E5%8F%8A%E3%81%B3%E8%A6%B3%E5%AF%9F%E7%AD%89%E3%81%AB%E9%96%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E6%B3%95%E5%BE%8B

• 2. 法令

http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H15/H15HO110.html

• 3. 厚生労働省：障害者福祉：心神喪失者等医療観察法

[show details]

http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/sinsin/

• 概要

http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/sinsin/gaiyo.html

「死亡診断書」

　　[★]

certificate

英

death certificate, certificate of death

関

死体検案書、死因

死亡診断書・死体検案書(SLE. 303-305)

• 人の死を証明する医学的証明書

書類名	発行できる者	条件
死亡診断書	医師、歯科医	・医師が生前その患者を診察治療し、確定診断を付け、その患者が同一診断名で死亡した場合が、病死体となり死亡診断書を交付する。 ・「無診察治療などの禁止」の例外：「診察中の患者が受診後24時間以内に死亡した場合に交付する診断書については、この限りでない」。異状がない限り、改めて死語診察をしなくても死亡診断書を交付することを認める。 ・(24時間を超えても)診療継続中の患者が、診察にかかる疾患で死亡したことが予期できる場合には、改めて死語診察を行い、生前に診察していた疾病が死因と判定できれば、求めに応じて死亡診断書を発行できる。
死体検案書	医師	上記以外

参考

• 1. 平成２３年度版死亡診断書（死体検案書）記入マニュアル

http://www.mhlw.go.jp/toukei/manual/

国試

• 102E041、100E007、095C003
• 103E044：到着時心肺停止状態であり、死亡は確認されていない。画像診断および諸検査によって診断がつき、搬入1時間後に死亡している(内因死)。これは「診療継続中の患者が、その診療に関する傷病で死亡した」とみなせる。
• (在宅での死亡)101E009、098B002：診療継続中でも、原疾患の死亡と考えられなければ異状死となる

「遺伝子治療」

　　[★]

同

gene therapy

同

遺伝子療法

関

[[]]

遺伝子治療臨床研究に関する指針

第2章　被検者の人権保護

第1　被検者の選定

• 被験者の選定に当たっては、人権保護の観点から、病状、年齢、同意能力等を考慮し、慎重に検討しなければならない。

第2　被験者の同意

• 一　総括責任者又は総括責任者の指示を受けた医師である研究者（以下「総括責任者等」という。）は、遺伝子治療臨床研究の実施に際し、第三に掲げる説明事項を被験者に説明し、文書により自由意思による同意を得なければならない。
• 二　同意能力を欠く等被験者本人の同意を得ることが困難であるが、遺伝子治療臨床研究を実施することが被験者にとって有用であることが十分に予測される場合には、審査委員会の審査を受けた上で、当該被験者の法定代理人等被験者の意思及び利益を代弁できると考えられる者（以下「代諾者」という。）の文書による同意を得るものとする。この場合においては、当該同意に関する記録及び同意者と当該被験者の関係を示す記録を残さなければならない。

参考

• 1. 遺伝子治療臨床研究に関する指針

http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/seisaku/kojin/dl/161228idennsi.pdf

「医師自殺幇助」

　　[★]

英

physician-assisted suicide

関

自殺幇助

「医療監督医師」

　　[★]

英

medical control physician

同

MCP

「米国医師会」

　　[★]

英

American Medical Association AMA

「獣医師」

　　[★]

英

veterinarian

関

獣医

「指導医師」

　　[★]

英

preceptor

関

教師