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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2014/06/16 02:14:59」(JST)

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ガソリン

金属製ガソリン携行缶20 L

自動車用レギュラーガソリン

ガソリン（英: gasoline）とは、石油製品のひとつである。沸点が摂氏30度から220度の範囲にある石油製品（および中間製品）の総称である。この名称は、「gas（ガス）」とアルコールやフェノール類の接尾辞であるolと不飽和炭化水素の接尾辞であるineに由来する。米国ではガスと呼ばれることが多く、燃料切れを意味するガス欠はこれに由来する。日本の法令などでは揮発油（きはつゆ）と呼ばれる場合がある。

概要

ガソリンは常温において無色透明の液体で、揮発性が高く臭気を放つ。主成分は炭素と水素が結びついた、炭素数4 - 10の炭化水素の混合物で、密度は一般に783 kg/m³である。硫黄や窒化物などの不純物が含まれているが、製品にする際は脱硫などの工程により大部分が取り除かれる。引火点は-40℃以下で常温でも火を近づければ燃焼する。揮発したガソリンは空気より重いため、床面または地面など低いところに沿って広がる。

燃料としてガソリンエンジンや携帯用コンロなどに使われ、燃料用のガソリンは灯油などと区別しやすいよう赤褐色または青色に着色されている。完全に燃焼することで二酸化炭素 (CO₂) と水 (H₂O) になるが、不完全燃焼を起こすと一酸化炭素や炭素が多くなる。理論上、ガソリン1 gの燃焼には空気14.7 gが必要である。この比率は理論空燃比とも呼ばれ、今日の各種の排ガス規制をクリアするために内燃機関メーカーは様々な対策をエンジンに施し、この理論空燃比に近づけるようにしている。

ガソリンは高度な石油化学工業によって作られる製品であるため、ガソリンの生産には大規模で高度な石油化学工場が必要となる。このため、産油国の中でも自国で消費されるガソリンを全て自国で生産できる国はサウジアラビアぐらい^[要出典]で、ほとんどの産油国が原油を輸出してガソリンを輸入している。イランは産油国でありながらガソリンは消費量の60%を輸入に頼っており、ガソリン消費量の100%を輸入に頼る国もある^[要出典]。

ガソリンのうち低沸点（摂氏30 - 120度程度）のものは、日本ではベンジンと呼ばれ、溶剤やしみ抜きなどに用いられる。、衣類などの脂溶性の汚れをとるための溶剤としても使われる。

ナフサを直留ガソリン、粗製ガソリンと呼び、ナフサを接触改質し芳香族を高めたものを改質ガソリンと呼ぶ。重質の石油留分を接触分解または熱分解で分解して製造したガソリンやエチレンプラントでのナフサ熱分解によって得られる液体生成物は分解ガソリンと呼ばれ、分離精製して芳香族炭化水素等の石油化学製品となる。日本で2004年に生産された分解ガソリンは5,599,386 tで、工業消費量は4,852,603 tである^[要出典]。

法規と規格による扱い

消防法第2条第7項に定義される危険物に該当し、第4類危険物の第1石油類に分類される。政令や火災予防に関する市町村の条例によって危険物の取り扱いには規制が設けられている。

労働安全衛生法施行令第6条22号及び同施行令別表第6の2及び有機溶剤中毒予防規則別表第6の2により、第3種有機溶剤に定められている（毒性の強い順から第1種、第2種、第3種に分けられている）。有機溶剤を使用して作業を行うときは、有機溶剤作業主任者を配置しなくてはならない。有機溶剤作業主任者は、労働者が有機溶剤により汚染されないように作業の方法を決定し労働者を指揮し、排気・換気装置の点検・整備、保護具の使用状況の監視や安全指導、指導、工具の整備などを行う。

ガソリンの組成、品質は日本工業規格 (JIS) で規定されている。

自動車用ガソリン

ガソリンは自動車用として最も多く消費され^[要出典]、ガソリンスタンドで販売される。。JIS K2202によって規格化されている。冬の低温の中でもエンジンが始動し、夏の暑さでもパーコレーションを起こさず、また、腐食性などがないことが要求される。日本のガソリンの中で最も多く消費されているのはレギュラーガソリンで、単に「ガソリン」または「レギュラー」、「ノーマルガソリン」などと呼ばれる。一般的にどの国でも軽油・灯油との区別・識別のために着色されており、日本ではオレンジ色に着色するよう定められている。

古くはノッキング防止と動弁系部品の減摩剤としてテトラエチル鉛を添加した有鉛ガソリンが自動車用ガソリンとして使われていたが、有毒として無鉛化の動きにより規制された。日本では1987年までに完全無鉛化され^[1]、現在は公道を走る自動車のガソリンは全て無鉛ガソリンになっている。

近年、含有するベンゼンの有害性から、業界自体が低ベンゼンの製品を強く推進するようになっている。日本国内で、市販自動車用ガソリンとして低ベンゼン製品の販売を最初に開始したのは出光興産で、その後、他社も追随するようになった。2000年からは、ベンゼン含有量１容量％以下の製品が集荷されてきている^[1]。

環境特性の強化から、循環利用できる燃料として、バイオマスエタノールとよばれる植物由来のアルコールを従来のガソリンに混合し燃料として利用する法制化が2006年、日本においても行われつつある。エタノールを混合したガソリンのことをガスホール（ガソリン+アルコールの造語）と呼ぶ。また、二酸化炭素の排出量削減のため、植物由来のエタノールとイソブテンを反応させたエチルターシャリーブチルエーテルを一般のガソリンに対して数%混合させたバイオガソリンも2007年4月27日より東京圏のガソリンスタンドで販売され始めた。植物は大気中の二酸化炭素を吸収しており、その植物原料からの燃料ならば、燃焼させて二酸化炭素に変わっても二酸化炭素の絶対量は増えないと考えられている（カーボンニュートラルも参照）。しかし、エチルターシャリーブチルエーテルは毒性が高いというデータがある。ACGIHから発表されたTLV-TWAは、エチルターシャリーブチルエーテルにおいて5 ppmとされている。

ガソリン税

ガソリン税（ガソリンぜい）とは、正式には「揮発油税及び地方揮発油税」のこと。これらの税額は、地方揮発油税は当分の間ガソリン1キロリットルあたり5,200円、揮発油税は1キロリットルあたり24,300円であるが、揮発油税については租税特別措置法の規定により倍額され、1キロリットル当たり48,600円となっている。なお、同法（租税特別措置法）は2008年4月1日から同年4月30日の間、一時的に失効された。また、沖縄については沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律（昭和46年法律第129号）、沖縄の復帰に伴う国税関係法令の適用の特別措置等に関する政令（昭和47年政令第151号）に基づき、揮発油税は42,277円となっている。

2010年2月現在、この二つを合わせた1リットルあたり53.8円がガソリン税となる。なお、ガソリンの小売価格はガソリン本体価格とガソリン税相当額の合計に消費税が課された金額であり、伝票にも「内ガソリン税@53.8」等と記載されることから、ガソリン税に更に消費税を課しているように見えるため二重課税であるとされることがあるが、ガソリン税は販売者が負担するものであり、納税義務者が異なるため二重課税ではない。消費者が支払うガソリン税相当額については、あくまでも仕入れ価格に上乗せされた利益の一部である。一方、軽油の小売価格については軽油本体価格にのみ消費税が課されるが、これは小売価格に含まれる軽油引取税が揮発油税とは異なりその名の通り引取について課される税金であり、納税義務者が消費者であるため、その金額に納税義務者が同じく消費者である消費税を課すると二重課税になってしまうからである。

航空用ガソリン

航空用ガソリン（Avgas）とは、レシプロエンジンを動力とする航空機向けに以下の条件が備わった、アルキル鉛などで加鉛されている有鉛ガソリンである。ゆえに無鉛ガソリン仕様の自動車やオートバイには使用できない。有鉛ガソリンを無鉛ガソリン仕様のエンジンに使用すると健康被害や環境汚染の原因となるが、それには留まらずバルブやバルブシートの損傷、点火プラグの汚損、触媒の破損など故障の原因となる。一部の国を除き自動車用ガソリンには添加が禁止されている。

添加用のアルキル鉛はテトラエチル鉛 (C₂H₅)₄Pb が最もよく用いられるが、他にも性質の近い四メチル鉛 (CH₃)₄Pb やメチルエチル鉛なども使用される。これらは全て強い毒性を持ち、テトラエチル鉛は毒劇法の特定毒物に指定されている。呼吸だけでなく皮膚からも容易に吸収され、体内に蓄積されやすい。多く体内に取り込まれると鉛中毒を起こす。

日本で入手できる航空用ガソリンのオクタン価は最大でも100オクタンであり、自動車用として販売されている無鉛ハイオクと同じである。

適度の気化性
高いアンチノック性
高い発熱量
腐食性がないこと
耐寒性に富むこと
安定性が高いこと（経時分解の進行が遅いこと）

航空ガソリンの規格には次のような物がある。

米民間規格 : ASTM D910-70（旧）、ASTM D910-75（新）
米国軍用規格 : MIL-G-5572
日本工業規格 : JIS K2206

ASTM D910-75による航空ガソリンの等級と色識別
等級	鉛（cc/gai）	着色	備考
80	0.50	赤	世界的に製造縮小
100LL	2.00	青	米、欧のみ入手可
100	3.00	緑	現在の主流

税金

航空ガソリンの税金は、購入時には消費税のみ支払い、航空機燃料税は後日申告のうえ納付する仕組みをとっている。なお、航空機燃料税の税率は揮発油税より高いが、租税特別措置法（2倍掛け）が適用されていないので、実質的には安価なものとなっている。

揮発油税と地方揮発油税（53.8円/L）に対して航空機燃料税（26円/L）

航空機への給油時には必ず4枚1組の免税用紙を用意して、航空機へ給油したことを証明することになっている。証明できない場合には別途揮発油税と地方揮発油税を請求され、免税用紙が無いと給油を拒否されることが多い^{[独自研究?]}。そのため、レシプロエンジンを動力とし燃料がガソリンである機体には常備しておくことが推奨されている^[要出典]。逆に揮発油税と地方道路税を課税された自動車用のガソリンを航空機に給油した場合には、書類等で証明できれば航空機燃料税が免除される^[要出典]。証明出来ないと二重課税されることになる。

工業ガソリン

塗料、洗浄、油脂抽出、ドライクリーニングなど、燃料以外の用途に用いられるガソリンである。JIS K2201によって、次の5種類に分類される。

1号 : ベンジン - 洗浄用
2号 : ゴム揮発油 - ゴム用溶剤・塗料用
3号 : 大豆揮発油 - 抽出用
4号 : ミネラルスピリット - 塗料用
5号 : クリーニングソルベント - ドライクリーニング用・塗料用

これらは引火点や蒸留性状によって分類されている。例えば、1号は初留温度30℃以上・終点150℃以下ものを、5号は初留温度150℃以上・終点210℃以上で、引火点が38℃以上のものをいう。

保管中の品質低下

ガソリンは長期間の保管により劣化したり、不純物が混入したりといった品質の低下が発生する場合がある。

長期間の放置や極端な温度条件下での保管により成分が変質して劣化する場合があり、俗に「ガソリンが腐る」とも言われる。ガソリンにはアルケンが含まれており、空気中の酸素と徐々に化学反応（酸化）することで蟻酸や酢酸に変化し^[2]、独特の刺激臭を放つようになる。これらの酸は金属製の容器や機器の部品を腐食する場合がある。あるいは、揮発しやすい成分だけが抜けて、流動性が悪く粘着質のワニスやガム質と呼ばれる残渣が残り、ガソリン流路を詰まらせる場合がある。

キャブレターでは、燃料チャンバーにガソリンを一時的に溜めておく構造となっていて、長期間に渡ってエンジンを運転しなかった場合は燃料チャンバーに残ったガソリンが変質することがある。キャブレターの構成部品の1つであるジェットは真鍮で作られている場合が多く、緑青が発生してジェットが詰まり、適切な空燃比で混合気を形成できなくなる場合がある。また、燃料チャンバーは内部を大気圧に保つために密閉されていないため、揮発成分が発散しやすい。特に、自然流下式燃料タンクと組み合わされているオートバイなどで燃料コックを開いたままにすると、蒸発した分だけ燃料タンクからガソリンが送られて残渣が溜まっていく。燃料チャンバーに溜まった残渣はジェットを詰まらせたり、フロートの動きを固着させる場合がある。

燃料タンクの蓋が不完全な場合は不純物が混入する場合がある。特に水分は、注ぎ口から水滴として進入する場合のほかにも、タンク内で結露が発生することでタンクに溜まる。水はガソリンより重く、ガソリンと混ざらないので、タンクの底部に溜まって金属製のタンクを腐食させる場合がある。混入した水分が少量であればイソプロピルアルコール (IPA) を主成分とした水抜き剤でガソリンと水和させてタンクから除去することが可能である。

ガソリン価格の動向

近年の東京都区部における自動車ガソリン（レギュラー）の税込み価格の動向（円/L）
		月
		1	2	3	4	5	6	7	8	9	10	11	12
年
	1999	98	98	98	98	97	98	99	99	101	102	102	103
	2000	103	103	102	103	103	104	104	105	105	108	109	110
	2001	109	109	109	108	108	107	107	107	107	107	106	105
	2002	105	104	104	104	106	106	106	105	105	105	105	105
	2003	105	105	108	109	110	108	106	106	106	106	106	105
	2004	105	105	106	108	108	114	115	115	119	120	121	119
	2005	118	116	117	123	125	122	124	128	130	131	130	128
	2006	128	129	130	130	136	135	137	144	144	141	135	133
	2007	131	127	127	129	135	139	141	145	143	145	150	156
	2008	154	152	153	132	160	172	181	182	173	158	132	117
	2009	106	111	112	116	116	121	126	127	131	128	126	125
	2010	125	128	130	133	137	136	133	132	132	132	131	131
	2011	135	136	147	151	151	146	147	150	144	141	141	143
	2012	141	142	155	156	151	140	139	143	147	146	144	146
	2013	146	152	153	153	150	150	153	158	159	154	154	154
	2014	157	156	159	163

総務省小売物価統計調査より

出元：http://www.stat.go.jp/data/kouri/doukou/zuhyou/7301_13.xls
出元：http://www.stat.go.jp/data/kouri/doukou/8.htm

参照資料

昭和シェル石油 (PDF) 航空ガソリン製品安全データーシート
昭和シェル石油 (PDF) 航空ガソリンの危険性について
経済産業省資源・エネルギー統計ガソリンを初めとする石油製品の日本国内生産量、販売状況などの統計データ。
石油情報センターガソリンを初めとする石油製品の日本国内小売価格などの統計データ。
総務省統計データ各県の過去のガソリン販売価格などの統計データ。

脚注

^ ^a ^b 燃料油の品質規制と対応の経緯,コスモ石油
^ 特許庁ホームページ - 鉛－錫合金めっき代替の鉛フリーめっき

外部リンク

国際化学物質安全性カードガソリン - 国立医薬品食品衛生研究所
『ガソリン』 - NPO法人・科学映像館Webサイトより

1962年、丸善石油（現・コスモ石油）の企画の下で東京シネマが制作した短編映画《現在、上記サイト内に於いて無料公開中》。

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1. 魚油と海洋由来オメガ3脂肪酸 fish oil and marine omega 3 fatty acids
2. 乳児における腸管不全関連肝疾患 intestinal failure associated liver disease in infants
3. 食事または栄養補助食品による脂質低下 lipid lowering with diet or dietary supplements
4. 食事中の脂肪 dietary fat
5. 小児および思春期における吸入剤の乱用 inhalant abuse in children and adolescents

Japanese Journal

揮発油販売業者数は1,066社減少 : 職権消除252件、除いても814社廃業

オイル・リポート : 石油とガスのオピニオン・情報誌 (1660), 20-23, 2014-07-29
NAID 40020131330

世界のうねりにダイナミックに対応

化学工学 = Chemical engineering 77(4), 243, 2013-04-05
NAID 10031159973

消費課税関連,寄付金の指定及び揮発油税に係る「トリガー条項」等について (特集東日本大震災をめぐる税務対応--現行法・特例法を踏まえた全体像)

税経通信 66(7), 91-97, 2011-06
NAID 40018781319

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