壊死性腸炎 necrotizing enterocolitis
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- the 14th letter of the Roman alphabet (同)n
PrepTutorEJDIC
- nitrogenの化学記号
- Nebraska / northeast[ern]
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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2014/03/29 22:27:09」(JST)
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| 「NEC」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「NEC (曖昧さ回避)」をご覧ください。 |
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日本電気本社ビル（NECスーパータワー）
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| 種類 | 株式会社 | |||
|---|---|---|---|---|
| 市場情報 |
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| 略称 | 日電、NEC | |||
| 本社所在地 | 日本 〒108-8001 |
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| 設立 | 1899年（明治32年）7月17日 | |||
| 業種 | 電気機器 | |||
| 事業内容 | ITサービス事業 システムプラットフォーム事業 |
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| 代表者 | 代表取締役社長 遠藤 信博 | |||
| 資本金 | 3972億円 （2013年3月31日時点）[1] |
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| 発行済株式総数 | 26億473万2635株 （2012年3月31日時点）[2] |
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| 売上高 | 連結:3兆716億900万円 （2013年3月期）[3] |
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| 営業利益 | 連結:1146億4700万円 （2013年3月期）[4] |
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| 純利益 | 連結:304億3400万円 （2013年3月期）[5] |
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| 純資産 | 連結:8170億5800万円 （2013年12月末時点）[6] |
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| 総資産 | 連結:2兆5419億2500万円 （2013年12月末時点）[7] |
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| 従業員数 | 10万2375人 （2013年3月末時点）[8] |
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| 決算期 | 3月末日 | |||
| 主要株主 | 日本トラスティ・サービス信託口 5.47% 日本マスタートラスト信託口 4.67% |
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| 主要子会社 | ルネサス エレクトロニクス（株） 33.9% レノボNECホールディングス 49% |
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| 関係する人物 | 岩垂邦彦（創業者、初代社長） ウォルター・T・カールトン（創業者） |
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| 外部リンク | http://www.nec.co.jp/ | |||
| テンプレートを表示 | ||||
日本電気株式会社（にっぽんでんき、英：NEC Corporation、略称：NEC（エヌ・イー・シー）、旧英社名Nippon Electric Company, Limitedの略）は、東京都港区芝五丁目（元・東京都港区芝三田四国町）に本社を置く住友グループの電機メーカー。大手電機8社の一角（パナソニック、ソニー、シャープ、富士通、日立製作所、東芝、三菱電機、NEC）。
日電（にちでん）と略されることもあるが、一般的には略称のNECが使われ、ロゴマークや関連会社の名前などにもNECが用いられている。
住友電気工業と兄弟会社で、同社及び住友商事とともに住友新御三家の一角であるが、住友の象徴である井桁マークは使用していない。
目次
- 1 概要
- 2 略歴
- 3 採用・人事
- 4 歴代社長等
- 5 製品
- 5.1 コンピュータ
- 5.1.1 NECのコンピュータの歴史
- 5.1.2 スーパーコンピュータ（HPCサーバ）
- 5.1.3 サーバ
- 5.1.4 ストレージ
- 5.1.5 ビジネスPC・ワークステーション
- 5.1.6 パソコン
- 5.1.7 クラウド端末
- 5.2 ソフトウェア
- 5.3 通信・ネットワーク機器
- 5.4 放送機器
- 5.5 周辺機器
- 5.6 エネルギーコンポーネント
- 5.7 ソリューションサービス
- 5.1 コンピュータ
- 6 分社／子会社化した部門の製品
- 6.1 集積回路（IC）（ルネサスエレクトロニクス：旧・NECエレクトロニクス）
- 6.2 メモリ（エルピーダメモリ：旧・NEC日立メモリ）
- 6.3 携帯電話（NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）
- 6.4 電子部品（NECトーキン）
- 6.5 照明（NECライティング）
- 6.6 液晶ディスプレイ（NEC液晶テクノロジー）
- 6.7 インターネットサービスプロバイダ（NECビッグローブ）
- 6.8 宇宙関係（NECおよびNEC東芝スペースシステム）
- 7 過去の製品
- 7.1 マイコン
- 7.2 LSI
- 7.3 サーバ
- 7.4 パソコン
- 7.5 携帯情報端末（PDA）
- 7.6 ワープロ専用機
- 7.7 家庭用ゲーム機
- 7.8 デジタルビデオレコーダー
- 8 研究・特許
- 9 製造・研究拠点
- 9.1 事業場
- 9.2 研究所
- 10 関連会社
- 11 提供番組
- 12 関連項目
- 13 所属スポーツチーム・選手
- 14 脚注
- 15 外部リンク
概要[編集]
有線・無線通信機器（IP電話網、携帯電話基地局、テレビジョン放送設備、ITS、鉄道無線、船舶無線、航空無線、宇宙通信等）、コンピュータ（パーソナルコンピュータからメインフレーム、スーパーコンピュータまで）およびITサービスを主力事業としている。
日本のマイコン、パーソナルコンピュータ市場では黎明期より手がけ、1976年（昭和51年）のTK-80のリリースで、日本のマイコン市場の活性化に努めた。
日本において「NEC」という名称で親しまれているものに、パーソナルコンピュータ（PC）がある。長らくNECおよびその関連企業によって製造がおこなわれてきたが、2011年7月にレノボとの合弁で発足したレノボNECホールディングス（NECの出資比率は49%）の子会社であるNECパーソナルコンピュータに移管された[9]。ただし、国内市場では引き続きNECブランドのPCが製造販売され、企業向けPC（Mate・VersaPro）についてはNECパーソナルコンピュータが製造、日本電気本体が販売を担っている。携帯電話および半導体集積回路（IC）事業は、それぞれNECカシオ モバイルコミュニケーションズおよびルネサスエレクトロニクスに分社化され、NECはこれらの会社の筆頭株主となっている。
また、ITとネットワーク（NW）の融合を掲げ、成長市場であるクラウドコンピューティングによるITサービスやプラットフォームの提供、NGNやスマートグリッドなどのキャリアネットワークや社会インフラの構築にも力を入れている。
ブランドステートメントは「Empowered by Innovation」である。
電機業界で「三田」といった場合には日本電気を意味する。[要出典]
略歴[編集]
1899年（明治32年）7月17日設立。岩垂邦彦と米国ウェスタン・エレクトリック（現在のアルカテル・ルーセントの前身）が54%を出資する日米合弁会社であった。ウェスタン・エレクトリックは当初沖電機工場（現・沖電気工業）を合弁先に交渉したが、沖電機工場の沖牙太郎との間で条件がまとまらず成立しなかった[10]。このため、ウェスタン・エレクトリックの代理人として交渉に当たっていた岩垂が自ら会社を興して提携相手となった。これは日本最初の合弁企業の事例とされる（1992年まで使用されていたNECロゴの字体はウ社の当時のロゴに由来している）。
戦前は、電話交換機などの通信機器の製造を主な事業としていた。1928年（昭和3年）に日本電気の丹羽保次郎、小林正次らが昭和天皇の即位大礼の写真のファクシミリ通信を成功させた業績で知られる。
その後、住友財閥に経営委託され、第二次世界大戦で日米関係が悪化すると住友グループ傘下となった。このため、1943年（昭和18年）から1945年（昭和20年）までのごく一時期であるが「住友通信工業」という社名を名乗っていた（住友電気工業が当時既に存在していたためこの社名になったようである）。大戦期は陸軍の無線機を一手に引き受け、電波警戒機の開発も行っていた。
戦後は、通信関係や真空管や半導体など電子部品のほか、子会社「新日本電気」（のちの日本電気ホームエレクトロニクスとなり、現在は清算）による家電・無線通信機器分野への進出がされた。また、1958年（昭和33年）のNEAC 1101からコンピュータの開発にも取り組み始めた。
1970年（昭和45年）には、日本初の人工衛星である「おおすみ」を製造し、運用に成功する。
1977年（昭和52年）に、当時会長であった小林宏治によって「コンピュータと通信の融合」をうたった「C&C」（Computer & Communicationの略）のスローガンが提唱され、新たな企業理念となる。これ以降、それまで「電電ファミリー」（例えば電話交換機では富士通と並び大手の一角と言われた）というイメージの強かったNECは、情報・通信系を中心とした総合電機メーカーへと変貌を遂げる。
ノートパソコンの一例
1982年（昭和57年）に発売された「PC-9800シリーズ」は、約15年間にわたって日本のパソコン市場を席巻し、全盛期には「国民機」とまで呼ばれるようになった。
C&Cの理念は小林の実質的な後継社長であった関本忠弘の時代にも引き継がれ、上記のPC-9800シリーズによる国内PCシェアトップに加え、1980年代後半には、半導体生産で世界一位となるなど、日本を代表するエレクトロニクス企業へと成長した。NECを含めた日本企業の国際半導体市場進出は、「日の丸半導体」と呼ばれ、日米半導体貿易摩擦問題として政治問題化するまでになった。
実際にコンピュータ系の事業部門においては、日本の情報処理分野の生みの父の一人とされる水野幸男などが、汎用機や関本の好む大型技術案件だけに集中しがちなNEC自体の傾向を補正し、PCやUNIXなどの当時の次世代技術に他ベンダよりいち早く投資を続ける事により発展してきたという側面も大きい。
この間、1983年（昭和58年）には、英文社名を現在のものに変更している。1990年（平成2年）には、創業以来の地に現在の本社ビルであるNECスーパータワーが建設された（建設中は森永製菓本社がある森永プラザビルを間借りしていた）。さらに、1992年（平成4年）には、CI刷新により、現在の青色のNECマークとロゴに変更した（NECロゴの色は元来、赤だった）。このロゴの使用を開始した1992年（平成4年）以降、対外的には「NEC」を通称とするようになっている。
1990年代後半に至り、国内PC市場でのPC/AT互換機によるシェア浸食に加え、海外PC市場進出をめざし買収したパッカードベル社の不振、半導体市場での米国・韓国勢との競争激化といった要因により業績の勢いにかげりが見えた矢先、1998年（平成10年）には防衛庁調達における価格水増し疑惑が発覚し、企業イメージを損なうこととなった。この責任を取る形で関本は会長を退き、社長も金子尚志から西垣浩司へと交代した。
西垣社長体制下において、不採算事業のリストラとガバメント強化施策に従い、家電分野から撤退した。1999年（平成11年）12月には、DRAM事業部門を分社化し、NEC日立メモリ（現・エルピーダメモリ）を設立する。また、2000年（平成12年）4月には、社内カンパニーとしてNECソリューションズ・NECネットワークス・NECエレクトロンデバイスを設立したが、2002年（平成14年）11月に半導体関連部門のNECエレクトロンデバイスをNECエレクトロニクス（現・ルネサスエレクトロニクス）として分社化、カンパニー制自体も導入からわずか3年後の2003年（平成15年）4月に金杉社長体制において廃止された。 総合電機メーカーとしての暖簾を下ろし、C&Cコンセプトに立ち戻り、コンピュータシステム及び通信を中心とした電機メーカーへ転換した。
2001年（平成13年）、創立100周年記念事業として、玉川事業場の一部を高層ビル群に建て替えた（NEC玉川ルネッサンスシティ）。
2002年（平成14年）には、「地球シミュレータ」を完成させ、日米スパコン貿易摩擦以降初めて、スーパーコンピュータの世界最速を記録した。稼働当初の他を圧倒する性能差は、アメリカではスプートニクショックになぞらえコンピュートニクショックと呼ばれ衝撃を与えた。
2004年（平成16年）11月、アビームコンサルティングと業務提携し、グループに加えることで、ビジネスコンサルティングとITサービスを強化する。
この頃から、PCや携帯電話のパーソナルプロダクツに関しては、国内市場の飽和やアジアの新興国による廉価品の競合により、利益が上がりにくい市場構造となっていった。そのため、事業均衡を図り、PCや携帯電話に関してはリストラを進めていく一方、企業向けコンピュータシステムと通信システムのインテグレーションとコンサルティング、および自社サーバやストレージなどのハイエンド製品の強化と国際市場への販売に注力することで対応を取っている。
また、ITとネットワークの融合を掲げ、通信ネットワークのインターネット化・IP化を進めていく。次世代電話網のNGN (Next Generation Network) に関しては、IT/NW機器業界では一番早くから対応を進めている。NECの製品であるUNIVERGEブランドもNGN関連の著名な製品となっていく。
1988年よりNASDAQに米国預託証券（ADR）を上場していたが[11]、米国の監査法人から求められていた保守・サポートサービスと製品が一体になった「複合契約」の収益分析が完了しなかったため、上場維持に必要なSECに対する2006年3月期の年次報告書を提出できず、2007年10月に上場を廃止した[12]。その後、SECとの間では2008年6月に和解が成立した[13]。また、この関連で2006年の中間決算より、日本国内向けの財務諸表の作成基準を従来の米国基準から日本基準に変更している。
2007年（平成19年）4月、日産自動車とともに自動車アプリケーション用リチウムイオン電池の開発を行うオートモーティブ エナジー サプライを設立する。これによって、自動車の電化時代の到来に対応している。2010年にはリチウムイオン電池専門のNECエナジーデバイスを設立。
2010年（平成22年）、携帯電話事業を分社化し、NECカシオ モバイルコミュニケーションズを設立する。
NEC東芝スペースシステムが主製造業者として製造した「はやぶさ」が世界初の地球重力圏外にある天体からのサンプルリターンに成功して地球に帰還する。
2011年（平成23年）1月27日、80年代から国内シェア首位のPC事業を分社化し、世界シェア4位のレノボとともに合弁会社を設立すると発表した。これにより国内最大手のPC事業グループが誕生することとなる[14]。
これらの統合による規模のメリットによって、パーソナルプロダクトのコストダウンやシェア拡大を目指す一方で、成長市場であるクラウドやスマートグリッドなどのビジネス・社会インフラ関係の分野での高収益確保を図っている。
また、SDN (Software Defined Network) を実現するOpenFlow技術を世界で初めて製品化したUNIVERGE PFシリーズを発売する[15]。
2012年（平成24年）、東京国税局の税務調査で、海外の携帯電話事業からの撤退に絡んで要求され支払った補償金などについて交際費と認定され、約100億円分の所得隠しを指摘されている[16]。
2013年（平成25年）、SDN戦略本部を設立し[17]、世界で初めて通信キャリア向けネットワークのSDN仮想化ソリューションを発売する[18]など、SDNを新しい事業の柱として据えている[19]。
2011年発売のMEDIASより参入していたスマートフォン事業からの撤退を発表。フィーチャーフォンの開発は継続するが、2001年から2004年までの4年間トップを占めていた国内シェアは、2011年には7位まで落ち込んでいる[20]。こうして、パーソナル事業から社会インフラ事業へのシフトがますます鮮明となる。
2013年現在、サーバ分野で国内トップクラスのシェア（3位[21]）を持つ。コンビニエンスストアやホテルなどのバックオフィス用コンピュータは独占状態に近い。これらの製品の国際市場への販売にも引き続き力を入れている。
通信分野では、通信衛星から光通信など様々な設備を販売している。PASOLINKブランドは、小型の固定無線伝送装置で世界トップのシェアを持つ[22]。また、海外メーカーなどの通信製品も販売している。
採用・人事[編集]
2011年度（平成23年度）の募集職種は、設計開発（ハードウェア、ソフトウェア）、システムエンジニア、営業、スタッフ（事業計画、経理、資材購買、人事、法務など）、研究開発。
2009年（平成21年）には、同年度中に国内研究員の約15％（約150人）を製品開発や営業、SEなどの事業部門に異動させる方針と報じられている[23]。
歴代社長等[編集]
日本電気社長を務めた矢野薫
| 代 | 氏名 | 在任期間 | 役職 |
|---|---|---|---|
| 1 | 岩垂邦彦 | 1899年 7月 - 1926年12月 | 専務 |
| 2 | 大畑源一郎 | 1926年12月 - 1932年 6月 | 専務 |
| 3 | 志田文雄 | 1932年 6月 - 1938年 4月 | 専務 |
| 4 | 梶井剛 | 1938年 7月 - 1943年 2月 1943年 2月 - 1946年 1月 |
専務 社長 |
| 5 | 佐伯長生 | 1946年 1月 - 1947年 6月 | 社長 |
| 6 | 渡辺斌衡 | 1947年 6月 - 1964年11月 | 社長 |
| 7 | 小林宏治 | 1964年11月 - 1976年 6月 | 社長 |
| 8 | 田中忠雄 | 1976年 6月 - 1980年 6月 | 社長 |
| 9 | 関本忠弘 | 1980年 6月 - 1994年 6月 | 社長 |
| 10 | 金子尚志 | 1994年 6月 - 1999年 2月 | 社長 |
| 11 | 西垣浩司 | 1999年 3月 - 2003年 3月 | 社長 |
| 12 | 金杉明信 | 2003年 3月 - 2006年 3月 | 社長 |
| 13 | 矢野薫 | 2006年 4月 - 2010年 3月 | 社長 |
| 14 | 遠藤信博 | 2010年 4月 - | 社長 |
※ 梶井剛の任期途中の1943年2月以降から社長を置く。それまでは専務がトップマネージメント。
製品[編集]
主要な製品・サービスは、コンピュータ、ソフトウェアパッケージおよびネットワーク・通信機器の生産/販売、またそれらを組み合わせたITサービス（コンピュータシステムの構築・インテグレーション）の提供である。
2000年（平成12年）以降、事業の選択と集中が進み、半導体、携帯電話、照明および宇宙関連の機器は分社化している。これらの製品は「#分社/子会社化した部門の製品」に記載する。
コンピュータ[編集]
社内カンパニー制時代はNECソリューションズに属していた。
NECのコンピュータの歴史[編集]
- パーソナルコンピュータに関しては、 PC-9800シリーズ など「過去の製品の各項目」も参照
- 黎明期
NECのコンピュータは、戦前のリレー式自動電話交換機の開発に端を発し、日本電気の中島章は1936年（昭和11年）、後の真空管・半導体コンピュータの論理回路にあたるリレー回路の論理設計を論理数学（ブール代数）により行う理論を発表している。
戦後の1950年代には、パラメトロンコンピュータやFONTAC（富士通／沖／NEC共同コンピュータ）といわれる初期コンピュータを構築した。さらに、1960年代半ばに始まる経済産業省（当時）主体の大型プロジェクト超高性能電子計算機開発計画においては、IBMなどの海外のコンピュータベンダに寄らない日本独自のコンピュータシステムを構築すべく、電機メーカに対し通産省の元でコンピュータシステムの開発を進めた。[24][25][26][27]
- 1970年代
1973年（昭和48年）、日本ではコンピュータの輸入自由化が決定された。IBMを初めとする海外メーカーに日本市場を席巻されると考えた通商産業省は国内コンピュータ業界の再編に乗り出し、当時6社あった国産コンピュータメーカーのうち東芝とNECを1つのグループとし、補助金を支給のうえ、各社に「IBM対抗機」を開発させた。この際に開発されたのが、メインフレームACOSシリーズである。
「三大コンピューターグループ」を参照
- 1980年代
それまでの汎用機に加えて、ミニコンピュータやオフィスコンピュータのMSシリーズ/N5200シリーズといった小型サーバ機のカテゴリにも進出した。1985年（昭和60年）には通産省主導のΣプロジェクトに参加し、EWS4800によるUNIXワークステーションといったUNIX製品群においても、CAE-2Dなどを発売した。NECのPCは、Windows以降の巨大な勢力であるPC/AT互換機とも激しい競争を繰り広げ、最終的には最後発でありながら規格を統合した（なお、他の日本メーカーの規格は比較的早い段階で消えていった）。往年の圧倒的シェアは無いものの、営々と築き上げた独自規格を断念するという大きな試練を経ながらなお、2010年代まで国内首位を維持している。
NECのパソコンは1980年前半には日本国内を代表するブランドとなり[28]、世界シェアでも上位を占めていた[29]。しかしながら、プラザ合意（1985年）後の急速な円高の影響もあり、最終的には台湾や米国のメーカーに後れを取ることとなった[28]。
- 1990年代以降
UNIX戦争の影響やその後の、Windows OS ベースのサーバやワークステーションの躍進を受けての、国産UNIX市場の衰退により、自社独自開発のUNIX関連製品群を放棄、HP-UXのOEMへの縮退に至った。コンピュータ事業は、企業向けにおいてはシステムインテグレーション (SI) 案件の受注及び、ミッションクリティカルコンサルティングサービスといったSIサービスに軸足を移し、そのSIに必要なソフトウェアパッケージの販売を含め、建設系ゼネコンのような総合力で利益の確保を図った。さらに、クラウドコンピューティングという新たな潮流に対応するべく、データセンター向けのサーバシステムやネットワーク経由のサービス提供（SaaS）にも力を入れた。その一方で、Itanium系サーバの展開は失敗に終わった。
個人向けPC事業においては、長らく日本電気本体（一時期は新日本電気も含まれていた）が事業を統括して、傘下の生産子会社（NEC米沢・NEC群馬・NEC新潟・日本電気データ機器）で製造を行う形を取っていた。しかし、2001年（平成13年）10月に製造をNECカスタムテクニカ、個人向け（VALUESTAR・LaVie）の販売をNECカスタマックスに統合再編し、さらに2003年（平成15年）7月、この2社が合併したNECパーソナルプロダクツが事業を行い、企業向け（Mate・VersaPro）についてはNECパーソナルプロダクツで製造、販売は日本電気本体が担当した。2009年（平成21年）には海外のパソコン事業から撤退、国内専業に甘んじる状態となっていた[28]。
- レノボとの合弁
2011年（平成23年）1月27日、NECパーソナルプロダクツのPC事業を分社化し、レノボとともに「Lenovo NEC Holding B.V.」という持株会社を設立すると発表した。NEC 49%、レノボ 51%の出資比率で同年7月1日に発足し、その100%子会社として、NECパーソナルプロダクツのPC事業を分離した新会社NECパーソナルコンピュータおよび既存のレノボ・ジャパンが独立して設置された[30]。 レノボとともにNECのブランドも残る。しかしながらこの合弁は、NECにとっては実質的なパソコン事業の売却であるとも理解され[28]、統合から5年後に、レノボ側が合弁会社の全株式取得権をNECの同意があれば行使できる事が明らかにされた[31]。
これらの経緯の背景には、日本国外のIT企業との比較におけるNECの技術革新への貪欲さの欠如と、高付加価値路線の結果としての高価格が消費者に支持されなかったことなどが指摘されている[28]。
スーパーコンピュータ（HPCサーバ）[編集]
- UNIX系
- SXシリーズ（スーパーコンピュータ）
- 特注機
- 地球シミュレータ
サーバ[編集]
- UNIX系
- NX7000シリーズ
- NX7700i
- CX5000シリーズ（SUNからのOEM）
- シグマグリッド
- シグマブレード
- TX7シリーズ
- メインフレーム
- ACOS-2シリーズ
- ACOS-4シリーズ
- ACOS-6シリーズ
- DIPS系メインフレーム
- NEDIPS（NTTへのOEM）
- Windows系
- Express5800シリーズ
- TWIN-POSシリーズ
- 初期TWIN-POSにはMS-DOSを使用するシリーズもあった
- クラウド指向プラットフォーム
- Cloud Platform Suite
ストレージ[編集]
- iStorage
ビジネスPC・ワークステーション[編集]
- ファクトリコンピュータ
- FC98-NXシリーズ
- FC-NOTEシリーズ
- NBCシリーズ（ボードコンピュータ）
- オフコン
- Express5800/600シリーズ
- シンクライアント
- USシリーズ
パソコン[編集]
VersaPRO VA23C 1998年
NECのパソコン一覧も参照のこと。
- PC98-NXシリーズ
- Mate
- LaVieシリーズ
- VALUESTARシリーズ
- ValueOneシリーズ
- VersaPro
- ハローキティ ノートPC
クラウド端末[編集]
- クラウドコミュニケーター
- LifeTouch - android OS 2.1搭載のタブレット型端末
- LifeTouch NOTE - android OS 2.2を搭載したスマートブック
ソフトウェア[編集]
NECのパッケージソフトは、そのほとんどが企業システム向けである。特に、ミドルウェアに強い。下記ソフトウェア以外に業種（医療、製造業など）に特化したパッケージソフトの開発、販売も行っている。事業部ごとに企業向けパッケージソフトを販売しており、例えば医療ソリューション事業部では電子カルテの販売を行っている。
- クラスターソフト CLUSTERPRO
- アプリケーションサーバ WebOTX
- トランザクションモニター
- 運用管理ソフト WebSAM
- 情報管理ソフト InfoFrame
- グループウェア StarOffice
- セキュリティ対策ソフト InfoCage
- ERPパッケージ EXPLANNER
- 統合開発環境 SystemDirector
- その他
- WMSパッケージ
- CAD/PLM/PDM
- GIS
- 科学技術計算ソフト（データマイニングソフト、HPC数値計算ソフト）
通信・ネットワーク機器[編集]
大部分が社内カンパニー制時代はNECネットワークスの事業分野だが、AtermやスピークスなどはNECソリューションズの商品だった。
- オフィスソリューション
- UNIVERGEソリューション
- ルーター
- IXシリーズ
- COMSTARZシリーズ
- 電話交換機
- APEXシリーズ
- SV7000(PASSAGE DUPLE等IP電話用SIPサーバ）
- NEAX61（海外向けが多い）
- NEAX61Σ（国内NCC向けが多い）
- MMM
- TA
- Atermシリーズ
- DATAX
- マイクロ波通信装置
- PASOLINK
無線・通信関係に関しては、かつて日本陸軍の無線・通信設備を一手に引き受けていた。陸軍の無線機は電力供給がままならない状況を想定していたため、日本の低い工業技術力を背景にしながらある程度実用になったことで知られている（特に軍用機用）。一方で、日本無線が独占していた日本海軍の無線機は通じないことで有名だった。
超小型マイクロ波通信装置Pasolinkシリーズは、海外の主要オペレータを中心に販売を広げており、2007年度（平成19年度）から3年連続で世界シェア第1位を記録している。
放送機器[編集]
社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。
従来はテレビカメラからマスター機器、送信機器まで製作から送信まで一貫したラインナップを誇っていたが、現在は、テレビ局のテレビマスター装置（NECでは「APS装置」と呼ぶ）、CMバンクシステム、中継器及び送信機を製造しており、多くの放送局に納入実績がある。最近では、デジタル放送システムを納入している。また、ラジオマスター装置も製造している。
マスター装置の系列局･放送波毎の納入状況は次の通りである。
- 日本放送協会（NHK） 渋谷放送センター（地上波・BS・国際放送[32]とも）と全ての地方局
- JNN系列局 TBSと大半の系列局（IBC岩手放送はラジオマスターのみ納入）
- NNN系列局 日本テレビと過半数の局（STV、YBCなど）
- ANN系列局 テレビ朝日と過半数の局（ABA、KHBなど。ABCはラジオでも当社のマスターを納入しているが、地上波テレビ放送と一体型になっている。）
- TXN系列局 テレビ東京・TVO（デジタル）・TSC
- FNN系列局 THK・STS・TKU・UMK（NNN・ANNクロスネット）・KTS
- 独立U局系 TOKYO MX・テレ玉・チバテレ・群馬テレビ・とちぎテレビ・ぎふチャン
- 民放BSデジタル BS-TBS（TBS放送センター内に設置）
- CS放送（かきかけ）
- AMラジオ局（単営局 かきかけ）
- FMラジオ局（コミュニティー放送以外）（かきかけ）
その他の放送局へのマスター納入状況は次の通りである。
- 短波ラジオ放送局のラジオNIKKEI
- イギリスBBC（世界初となるDVB-T2方式の送信機を近年から納入している）
周辺機器[編集]
- FAX・複合機
- スピークス
- MULTINA
- NEFAX
- NetSpart
- プロジェクタ
- プリンター
- 指紋認証システム
エネルギーコンポーネント[編集]
- 蓄電池
- HEMS
- EV・PHV充電インフラ
ソリューションサービス[編集]
市販製品や特注のハードウェア、ソフトウェアを組み合わせるシステムインテグレーションを行う。主に以下の業界向けのソリューションサービスを提供している。
- 地方公共団体
- 教育機関/国立研究機関
- 医療、介護、福祉
- 製造業、プロセス業
- 建設業・不動産業
- 流通業・サービス業
- 金融機関
- メディア業
- ライフサイエンス
- 宇宙システム
- ヘルスケアソリューション
分社／子会社化した部門の製品[編集]
集積回路（IC）（ルネサスエレクトロニクス：旧・NECエレクトロニクス）[編集]
- 各種カスタムLSI
- AV用システムLSI
- EMMAシリーズ
- マイクロプロセッサ・マイクロコントローラ
- μCOMシリーズ
- Vシリーズ
- 78Kシリーズ(78K0、78K0S、78K0R、78K4など)
- VRシリーズ（MIPSアーキテクチャ）
- VR12000 R10000
- VR10000
- VR8000 R8000
- VR5000 R5000
- VR4000 R4000
- VR3000 R3000
- 等
- ACOSシリーズ用
- NOAHシリーズ
- データフロープロセッサ
- ImPP μPD7281
メモリ（エルピーダメモリ：旧・NEC日立メモリ）[編集]
1980年代、NECにおいて最大の利益を上げ、企業の屋台骨であった半導体部門も、東アジアにおいて日本製製造装置を輸入してメモリを製造するサムソンなどの韓国や台湾の半導体企業群の隆盛により、著しく価格が下落したことにより利益を上げることが難しくなった。これにより、利益を上げるにもシェアの低下や開発力の維持が一ベンダーでは維持できなくなったメモリ関連の事業部及び工場群を、2000年（平成12年）に日立製作所のメモリ関連事業部と統合し、別会社に移行した。
その後、エルピーダは外部から開発および工場更新の資金を調達し、三菱電機のメモリ事業部門を買収したため、NECの出資比率は日立などに次いで3位となっている。すでに持分法の対象以下の比率となっており、NECの関連会社からははずれている。
携帯電話（NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）[編集]
日本初のアナログTV受信可能携帯電話 V601N
社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。NECネットワークス唯一の一般向け事業分野でもあった。
ほとんどNTTドコモ向けだが、ソフトバンクモバイルにも旧デジタルフォン・デジタルツーカー時代から端末を提供していた。また、かつてはツーカーグループ・DDIセルラーグループ（のちのau（KDDI / 沖縄セルラー電話））にも供給していたこともあった。日本における折たたみ（二つ折り）式端末のパイオニアで、2001年のNTTドコモ503iシリーズでN503iが多く売れたことが他社も折畳式に流れるきっかけとなった。
また、NECとパナソニック モバイルコミュニケーションズ（松下通信工業）は、第三世代携帯電話向けの端末・技術を共同で開発していた。
なお、ドコモ向けのデータ通信用端末は日本電気本体が手がけていたが、ウィルコムとイー・モバイル向けデータ通信用端末はNECインフロンティアが、UQコミュニケーションズ向けデータ通信用端末はNECアクセステクニカがそれぞれ手がけている。
2010年（平成22年）4月より、カシオ計算機と日立製作所の合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズと経営統合し、携帯電話端末事業はNECカシオ モバイルコミュニケーションズとして統合されることとなった（実際の移行スキームは、NEC本体からの部門譲受が同年5月1日付、次いで同年6月1日付でカシオ日立を吸収合併し、以降のカシオブランド端末の販売開始と同時に、日立ブランドを含む保守部門を継承）。統合後もNECブランドとして携帯電話を供給する。
CMキャラクターは、玉木宏（2007年頃から）と橋本麗香（2008年頃から）である（NTTドコモのみ。後者が加わってからは2人で共演）。
- NTTドコモ向け Nシリーズ
- ソフトバンクモバイル向け Nシリーズ
詳細は「NECの携帯電話一覧」を参照
電子部品（NECトーキン）[編集]
コンデンサ、リレー、RFIDタグ・リーダ/ライタ、各種センサ等のデバイス製品を生産している。
照明（NECライティング）[編集]
1950年（昭和25年）に日本電気のラジオ事業部で蛍光ランプを試作したのが始まり、清算された日本電気ホームエレクトロニクスから引き継いだ事業。1970年代にはアメリカの管球・照明器具メーカー、シルバニア（現在はオスラム傘下）との合弁会社「日本電気シルバニア株式会社」が展開していた。 現在ランプ類を製造している水口工場は全国でも有数の規模を誇る管球工場であり一般ユーザー向け商品（下記の2製品が代表例）のほか特殊用途向け蛍光ランプのOEM生産も比率が高くなっている。
- ホタルック：消灯後もしばらく光り続ける蛍光灯。阪神・淡路大震災の教訓を基に開発された。
- ライフルック
液晶ディスプレイ（NEC液晶テクノロジー）[編集]
1989年（平成元年）に発足したカラー液晶推進開発本部（後に事業部）の分社型会社分割により、2003年（平成15年）4月1日にNEC液晶テクノロジーを設立する。この会社は液晶ディスプレイ事業を担う。2011年（平成23年）2月25日、NEC液晶テクノロジーの株式の70％を中国の液晶大手である天馬微電子のグループに売却すると発表した[33]。
インターネットサービスプロバイダ（NECビッグローブ）[編集]
2006年（平成18年）7月3日に、NECの一部門だったBIGLOBE事業本部をインターネットサービスプロバイダとして分離、独立させた。
宇宙関係（NECおよびNEC東芝スペースシステム）[編集]
1956年（昭和31年）に東京大学にロケット用テレメトリ送受信装置を納入したのが始まり。
- 運用が終了した宇宙機
- ハレー彗星探査機「すいせい」（英文名：PLANET-A）
- 月探査機「ひてん」（英文名：MUSES-A）
- 火星探査機「のぞみ」（英文名：PLANET-B）
- 月周回衛星「かぐや（日本の昔話「竹取物語」にちなむ）」（英文名:SELENE、ギリシア神話の月の女神）
- 小惑星探査機「はやぶさ」（英文名：MUSES-C）
- 光衛星間通信実験衛星「きらり」（英文名：OICETS）
- 陸域観測技術衛星「だいち」（英文名:ALOS）
- 現在運用中の宇宙機
- 金星探査機「あかつき」（英文名：PLANET-C）
- X線天文衛星「すざく」（英文名:ASTRO-EII）
- 赤外線天文衛星「あかり」（英文名:IRIS）
- 超高速インターネット衛星「きずな」（英文名:WINDS）
- 国際宇宙ステーション実験棟「きぼう」（英文名:JEM）ロボットアーム、衛星間通信システム、各種試験装置、オペレーション・コントロール・システムの開発
- 温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」（英文名：GOSAT）温室効果ガス観測センサの開発
- 水循環変動観測衛星「しずく」（英文名：GCOM-W1）
- 大型レーダー
- 電波望遠鏡
過去の製品[編集]
これらの製品はすべて生産終了している。
マイコン[編集]
- TK-80
- TK-80BS
- COMPO BS
LSI[編集]
- Vシリーズ
サーバ[編集]
-
- EWS4800シリーズ（生産終了）
- UP4800シリーズ（受注停止）
- N6300シリーズ（生産終了）
- N5200シリーズ（生産終了）
- N7200（生産終了）
- N6850（生産終了）
- System3100シリーズ
- System7100シリーズ
- FTシリーズ（提供終了）
- PO-POSシリーズ（生産終了）
パソコン[編集]
- PC-8000シリーズ
- PC-8200シリーズ
- PC-8800シリーズ
- PC-6000/6600シリーズ
- PC-100シリーズ
- PC-9800シリーズ
- PC-9821シリーズ
- BASIC言語
- N-BASIC
- N60-BASIC/N66-BASIC
- N82-BASIC
- N88-BASIC
- N100-BASIC
携帯情報端末（PDA）[編集]
- モバイルギア
- シグマリオン（NTTドコモへのOEM供給）
- ポケットギア
ワープロ専用機[編集]
- 文豪シリーズ
家庭用ゲーム機[編集]
- PCエンジン
- PCエンジンシャトル
- PCエンジンコアグラフィックス
- PCエンジンコアグラフィックスII
- PCエンジンGT
- PCエンジンLT
- PCエンジンスーパーグラフィックス
- CD-ROM²
- SUPER CD-ROM²
- PCエンジンDuo
- PCエンジンDuo-R
- PCエンジンDuo-RX
- PC-FX
デジタルビデオレコーダー[編集]
- Giga Station（MVDISC）
研究・特許[編集]
- カーボンナノチューブ - 飯島澄男（当時・NEC筑波研究所、現・NEC特別主席研究員）
- 量子コンピュータ - 量子ビットによる論理回路の開発
- 飛翔体の推進装置 (特許第 2936858 号) - SF的な航法に関する内容が「UFO特許」として知られる[34]。
製造・研究拠点[編集]
NECの組織は論理的にはビジネスユニット－事業本部－事業部の階層構造をとっている （研究所はビジネスユニット上の階層をR&Dユニットと位置づけている）。 これとは別に、物理的な所在地として下記の事業場・研究所がある。
事業場[編集]
- 本社地区(旧三田事業場含む)（東京都港区）
- NECスーパータワー以外にもJR田町駅周辺の多くのビルに入居しており、「NEC村」と呼ばれる。
- 玉川事業場（神奈川県川崎市中原区下沼部）
- 通信機器生産および研究開発
- 府中事業場（東京都府中市日新町）
- コンピュータおよび通信機器生産
- 相模原事業場（神奈川県相模原市中央区下九沢）
- 研究開発
- 我孫子事業場（千葉県我孫子市日の出）
- 通信機器生産
研究所[編集]
YRP技術センター
- 中央研究所：ただし所在地としての中央研究所（神奈川県川崎市宮前区下沼部）は既に廃止されており、現在は田町事業場および玉川事業場の中にある。）
- 筑波研究所（茨城県つくば市御幸が丘）
- 関西研究所（奈良県生駒市高山町）
- 関西デバイス研究所（滋賀県大津市）
- 相模原研究所（神奈川県相模原市中央区下九沢）
- YRP技術センター（神奈川県横須賀市横須賀リサーチパーク内）
- 第3世代、第4世代携帯電話の研究開発
関連会社[編集]
詳細は「NECグループ」を参照
提供番組[編集]
2011年4月から、CM最後のサウンドロゴに当社製のロボット・PaPeRoと子役女優の谷花音が登場している。
現在
- サンデーモーニング（TBS系列）
- ホムカミ〜ニッポン大好き外国人 世界の村に里帰り〜（毎日放送制作・TBS系列）
- 報道ステーション（テレビ朝日系列 水曜日・金曜日）
- 日曜エンターテインメント（テレビ朝日系列、60秒） 2013年4月 -
- NEWS ZERO（日本テレビ系列・月曜日のみ）
- 日経スペシャル ガイアの夜明け（テレビ東京系列）
- ケーブルナビゲーション〔CTY（三重県四日市市のケーブルテレビ局）。複数提供〕
- NEC presents Crossroad（テレビ東京系列・一社提供）
- tvkニュース930α（テレビ神奈川・火曜日のみ）
過去
- 日本テレビ系列
- あすの世界と日本
- TIME21（冠スポンサー）
- スーパーテレビ情報最前線（冠スポンサー）
- それは秘密です!!（「TIME21」の移行により降板）
- アンテナ22
- ザ!世界仰天ニュース
- 真相報道バンキシャ!
- 金曜ロードショー（2009年4月 - 2011年9月）
- TBS系列
- 筑紫哲也 NEWS23（隔日）
- うたばん
- JNNイブニング・ニュース（土曜のみ）
- JNN報道特集
- 報道特集NEXT
- 悪魔の契約にサイン
- TBS系列・毎日放送制作
- 野生の王国（腸捻転解消後のTBS系列の冠スポンサー=一時は1社単独協賛で「NECアワー」として放映。解消前は親会社の住友グループの一員として協賛）
- 地球発19時
- 新ビーグル号探検記
- 北緯35度の風
- ダウトをさがせ!→オレたちのオーレ!
- ジャングルTV ～タモリの法則～
- リアルタイム
- サタモニ!
- 知っとこ!（番組開始～2010年3月27日放送分まで）
- となりのマエストロ（4月4日のTBS制作「歴史がくつがえる!?ナスカの地上絵に巨大ピラミッドが…」の特番より）
- EXILE魂
- 日10☆演芸パレード→エンパレ
- 甦るマヤ・1989～失われた大神殿の謎～（1989年9月24日）
- 甦るマヤ・1990～密林に眠る大王を探して～（1990年9月2日）
- ダンロップフェニックストーナメント（宮崎放送共同制作、2001年-03年・2006年-07年）
- テレビ朝日系列
- 欽ちゃんのどこまでやるの!?
- テスト・ザ・ネイション（協賛も兼ねていた）
- やべっちFC〜日本サッカー応援宣言〜
- いきなり!黄金伝説
- クイズ雑学王（2009年10月7日の「シルシルミシルゴールデン3時間スペシャル」より※「相棒8」のスペシャル提供時も同様 ～2010年3月31日の「シルシルミシルゴールデン春の3時間スペシャル」を持って降板。→2010年4月より報道ステーションの水曜日提供へ戻る。）
- フジテレビ系列
- 土曜劇場
- ゴールデン洋画劇場
- FNNニュース（土曜深夜のみ）
- テレビ東京
- 空から日本を見てみよう（2009年12月までの一時期提供。→2010年4月より日経スペシャル ガイアの夜明けに出戻り。）
- 岡本綾子のNECスーパーゴルフ（1社提供だったが末期は同社を含む複数社提供となった）
- BB-WAVE.tv 〜勝利の方程式〜（1社提供）
ほか
関連項目[編集]
- 製品・サービス
- BIGLOBE（プロバイダ）
- らくらく無線スタート
- 施設
- NEC玉川ルネッサンスシティ
- OBPキャッスルタワー
- スポンサースポーツ
- 世界ゴルフ選手権（NEC招待、2006年からはブリヂストンに変わりNECは撤退）
- NEC軽井沢72ゴルフトーナメント（1992年から毎年8月にNECグループの主催により行われている女子プロゴルフトーナメント）
- NEC車いすテニスツアー
- NEC車いすテニスマスターズ
- 東京ヴェルディバレーボールチーム - ユニフォームスポンサー
- 延岡西日本マラソン - 2008年（第46回）より大会のメインスポンサーで、セイコーグループと協力して運営・記録システムを提供
- 福岡国際マラソン - 2012年（第66回）大会よりマイナビと共に協賛
- 広告宣伝
- バザールでござーる - CMキャラクター。様々なグッズが作られている。
- デジタル所さん - CMキャラクターとして起用された。
- その他
- NEC社会起業塾
- 象印クイズヒントでピント‐ テレビ朝日系列で放送されていたクイズ番組。モザイク処理を同社が開発し、テレビ番組で初めて採用された。
- 毎日放送(MBS) - 設立以来の大株主で、現在も第6位の大株主。そのため上記の通り同局製作番組に提供番組が多い。
- ららぽーと横浜 - 旧横浜事業場跡地。
- 向河原駅 - 玉川ルネッサンスシティ最寄り駅。1940年から1944年までの駅名は「日本電気前」だった。
- 偽NEC事件
所属スポーツチーム・選手[編集]
- NECレッドロケッツ（女子バレー部、Vリーグ）
- NECグリーンロケッツ（ラグビー部、トップリーグ）
- 福嶋晃子（女子プロゴルフ選手）
- 原江里菜（女子プロゴルフ選手）
過去所属していたチーム・選手
- NECブルーロケッツ（男子バレー部、Vリーグ、2009年休部）
- NECパープルロケッツ（女子バスケット部、日本リーグ、1997年廃部）
- NECファルコンズ（アメリカンフットボール部、1996年廃部）
- モンテディオ山形（元NEC山形サッカー部、Jリーグ・J1=2009年までNECのロゴをユニホームに掲出）
- 山下訓史（陸上競技、三段跳び日本記録保持者）
- 増田明美（陸上競技（マラソン）、1986年 - 1992年所属）
- 和田正人（陸上競技（長距離））
- 浅越しのぶ（プロテニス選手、2006年引退）
- 清水宏保（リレハンメルオリンピック - トリノオリンピック代表スピードスケート選手、1998年4月 - 2008年3月所属）
- 吉冨桂子（アテネオリンピック代表女子バドミントン選手、旧九州日本電気所属、現ルネサスSKYコーチ）
- 末綱聡子（北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱）
- 前田美順（北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱）
- 宮田諭（バスケットボール選手 NEC勤務の傍らエクセレンスに所属していた）
- 瀬川晶司（将棋のプロ棋士 元々NEC関連会社勤務だった）
脚注[編集]
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- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>36Page>連結貸借対照表>資本金
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>43Page>会社概要
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>37Page>連結損益計算書>売上高
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>37Page>連結損益計算書>営業利益
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>37Page>連結損益計算書>当期純損失
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>36Page>連結貸借対照表>純資産合計
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>35Page>連結貸借対照表>資産合計
- ^ NEC>NECについて>株主投資家情報>IR資料>アニュアル・レポート 2012>3Page>財務ハイライト>従業員数
- ^ レノボNECホールディングスはNECの持分法適用会社であるが、その子会社であるNECパーソナルコンピュータは関連企業の範囲外となる。
- ^ 沖電気工業『進取の精神 沖電気120年のあゆみ』 (PDF) 2001年、P23 - 26。
- ^ Technical Analysis of NIPNY (NEC CP ADR)
- ^ NECのプレスリリース
- ^ NECのプレスリリース
- ^ 2011年1月27日付NECプレスリリース
- ^ 世界初、新ネットワーク制御技術「OpenFlow」に対応したネットワーク製品を販売開始
- ^ NEC:100億円所得隠し…補償金は「交際費」国税判断 毎日新聞 2012年6月25日（2012年6月24日時点のアーカイブ）
- ^ NEC、SDN ソリューションを体系化
- ^ NEC、世界初、通信事業者向け SDN 仮想化モバイルコアネットワークソリューションを販売
- ^ NECら5社、世界初の広域SDN実現を目指す「O3プロジェクト」を立ち上げ
- ^ http://www.icr.co.jp/newsletter/report_tands/2013/s2013TS293_3.html
- ^ 2012年 国内サーバー市場動向を発表
- ^ [2007-2009年は三年連続首位、2010-2011年は二位、2012年は再び首位。]
- ^ 2009年11月28日付日本経済新聞[リンク切れ]
- ^ オフィスコンピュータの歴史
- ^ ＮＥＣオフコンの歴史
- ^ オフィスコンピュータの歴史
- ^ NECパソコンの歴史
- ^ a b c d e 今こそ選択と集中が求められるNEC 『日本経済新聞』 平成23年1月28日 社説
- ^ 世界のPC市場シェアの歴史的推移
- ^ レノボNEC始動、「圧倒的シェア」実現へのシナリオ 日本経済新聞 2011年7月5日
- ^ レノボに合弁会社の全株取得権 NECの同意が前提 asahi.com 2011年1月29日（2011年1月31日時点のアーカイブ）
- ^ NHKオンライン「NHKデジタル」のNHKの放送技術2012「世界に向けて発信」より
- ^ 2011年2月25日付NECプレスリリース
- ^ 知財ワールドへのいざない
外部リンク[編集]
- NEC 公式サイト （日本語）
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| Type | Public |
|---|---|
| Traded as | TYO: 6701 OSE: 6701 |
| Industry | Information technology Electronics |
| Founded | Tokyo, Japan (July 17, 1899 (1899-07-17)) |
| Headquarters | 5-7-1, Shiba, Minato, Tokyo, Japan |
| Area served | Worldwide |
| Key people | Kaoru Yano (Chairman) |
| Products | Telecommunications equipment, Servers, Consumer electronics, Domestic appliances, Lighting |
| Revenue | ¥3.036 trillion (2012)[1] |
| Operating income | ¥18.483 billion (2012)[1] |
| Net income | ¥-110.267 billion (2012)[1] |
| Total assets | ¥2.557 trillion (2012)[1] |
| Total equity | ¥656.980 billion (2012)[1] |
| Employees | 109,102 (2012)[1] |
| Subsidiaries | NEC Corporation of America |
| Website | NEC.com |
NEC Corporation (日本電気株式会社, Nippon Denki Kabushiki Gaisha?) is a Japanese multinational provider of information technology (IT) services and products, with its headquarters in Minato, Tokyo, Japan.[2] NEC provides information technology (IT) and network solutions to business enterprises, communications services providers and to government agencies. The company was known as the Nippon Electric Company, Limited, before rebranding in 1983 as just NEC. Its NEC Semiconductors business unit was one of the worldwide top 20 semiconductor sales leaders before merging it with Renesas Electronics. NEC is a member of the Sumitomo Group.
Contents
- 1 History
- 1.1 1898 to 1919
- 1.2 1919 to 1938
- 1.3 1938 to 1945
- 1.4 1945 to 1980
- 1.5 1980 to 2000
- 1.6 2000 to present
- 2 Operations
- 3 Products
- 3.1 Supercomputers
- 4 Achievements
- 5 Sponsorships
- 6 Sports teams
- 7 See also
- 8 Footnotes
- 9 References
- 10 External links
History[edit]
1898 to 1919[edit]
Kunihiko Iwadare and Takeshiro Maeda established Nippon Electric Limited Partnership on August 31, 1898 by using facilities that they had bought from Miyoshi Electrical Manufacturing Company. Iwadare acted as the representative partner; Maeda handled company sales. Western Electric, which had an interest in the Japanese phone market, was represented by Walter Tenney Carleton.[3] Carleton was also responsible for the renovation of the Miyoshi facilities.[4] It was agreed that the partnership would be reorganized as a joint-stock company when treaty would allow it. On July 17, 1899 the revised treaty between Japan and the United States went into effect. Nippon Electric Company, Limited was organized the same day with Western Electric Company to become the first Japanese joint-venture with foreign capital.[5] Iwadare was named managing director. Ernest Clement and Carleton were named as directors. Maeda and Mototeru Fujii were assigned to be auditors. Iwadare, Maeda and Carleton handled the overall management.[6]
The company started with the production, sales and maintenance of telephones and switches. NEC modernized the production facilities with the construction of the Mita Plant in 1901 at Mita Shikokumachi. It was completed in December 1902.
The Japanese Ministry of Communications adopted a new technology in 1903: the common battery switchboard supplied by NEC. The common battery switchboards powered the subscriber phone, eliminating the need for a permanent magnet generator in each subscriber's phone. The switchboards were initially imported, but were manufactured locally by 1909.
NEC started exporting telephone sets to China in 1904.
In 1905, Iwadare visited Western Electric in the U.S. to see their management and production control. On his return to Japan he discontinued the "oyakata" system of sub-contracting and replaced it with a new system where managers and employees were all direct employees of the company. Inefficiency was also removed from the production process. The company paid higher salaries with incentives for efficiency. New accounting and cost controls were put in place, and time clocks installed.[7]
Between 1899 and 1907 the number of telephone subscribers in Japan rose from 35,000 to 95,000.[8] NEC entered the China market in 1908 with the implementation of the telegraph treaty between Japan and China. They also entered the Korean market, setting up an office in Seoul in January 1908. During the period of 1907 to 1912 sales rose from 1.6 million yen to 2 million yen. The expansion of the Japanese phone service had been a key part of NEC's success during this period. This expansion was about to take a pause.
The Ministry of Communications delayed a third expansion plan of the phone service in March, 1913, despite having 120,000 potential telephone-subscribers waiting for phone installations. NEC sales fell sixty percent between 1912 and 1915. During the interim, Iwadare started importing appliances, including electric fans, kitchen appliances, washing machines and vacuum cleaners. Electric fans had never been seen in Japan before. The imports were intended to prop up company sales. In 1916, the government resumed the delayed telephone-expansion plan, adding 75,000 subscribers and 326,000 kilometers of new toll lines. Thanks to this third expansion plan, NEC expanded at a time when much of the rest of Japanese industry contracted.[9]
1919 to 1938[edit]
In 1919, NEC started its first association with Sumitomo, engaging Sumitomo Densen Seizosho to manufacture cables. As part of the venture, NEC provided cable manufacturing equipment to Sumitomo Densen. Rights to Western Electrics duplex cable patents were also transferred to Sumitomo Densen.[10]
The Great Kanto Earthquake struck Japan in 1923. 140,000 people were killed and 3.4 million were left homeless.[11] Four of NEC's factories were destroyed, killing 105 of NEC's engineers and workers. Thirteen of Tokyo's telephone offices were destroyed by fire. Telephone and telegraph service was interrupted by damage to telephone cables. In response, the Ministry of Communications accelerated major programs to install automatic telephone switching systems and enter radio broadcasting.[12] The first automatic switching systems were the Strowger-type model made by Automatic Telephone Manufacturing Co. (ATM) in the United Kingdom. NEC participated in the installation of the automatic switching systems, ultimately becoming the general sales agent for ATM. NEC developed its own Strowger-type automatic switching system in 1924, a first in Japan. One of the plants almost leveled during the Kanto Earthquake, the Mita Plant, was chosen to support expanding production. A new three-story steel-reinforced concrete building was built, starting in 1925. It was modeled after the Western Electric Hawthorne Works.
NEC started its radio communications business in 1924. Japan's first radio broadcaster, Radio Tokyo was founded in 1924 and started broadcasting in 1925. NEC imported the broadcasting equipment from Western Electric.[13] The expansion of radio broadcasting into Osaka and Nagoya marked the emergence of radio as an Industry. NEC established a radio research unit 1924. NEC started developing electron tubes in 1925. By 1930, they were manufacturing their first 500 W radio transmitter. They provided the Chinese Xinjing station with a 100 kW radio broadcasting system in 1934.
Photo-telegraphic equipment developed by NEC transmitted photos of the accession ceremony of Emperor Hirohito. The ceremony was held in Kyoto in 1928. The Newspapers Asahi Shimbun and Mainichi Shimbun were competing to cover the ceremony. The Asahi Shimbun was using a Siemens device. The Mainichi was planning to use French photo-telegraphic equipment. In the end, both papers acquired and used the NEC product, due to its faster transmission rate and higher picture quality.[14]
In 1929 Nippon Electric provided Japan's Ministry of Communications with the A-type switching system, the first of these systems to be developed in Japan. Nippon supplied Japan's Ministry of Communications with nonloaded line carrier equipment for long distance telephone channels in 1937.[15]
1938 to 1945[edit]
World War II was described by the company as being the blackest days of its history.[16] In 1938 the Mita and Tamagawa plants were placed under military control, with direct supervision by military officers. In 1939, Nippon Electric established a research laboratory in the Tamagawa plant. It became the first Japanese company to successfully test microwave multiplex communications.[17] On December 22, 1941, the enemy property control law was passed. NEC shares owned by International Standard Electric Corporation (ISE), an ITT subsidiary and Western Electric affiliate were seized. Capital and technical relations were abruptly severed. The "Munitions Company Law" was passed in October 1943, placing overall control of NEC plants under military jurisdiction.[18] The Ueno plant was leveled by military attack in March 1945. Fire bombings in April and May heavily damaged the Tamagawa Plant, reducing its capacity by forty percent. The Okayama Plant was totally destroyed by a bombing attack in June of the same year. At the end of the war, NEC’s production had been substantially reduced by damage to its facilities, and by material and personnel shortages.
1945 to 1980[edit]
After the war, production was slowly returned to civilian use. NEC re-opened its major plants by the end of January 1946.[19] NEC began transistor research and development in 1950. It started exporting radio-broadcast equipment to Korea under the first major postwar contract in 1951. NEC received the Deming prize for excellence in quality control in 1952. Computer research and development began in 1954. NEC produced the first crossbar switching system in Japan. It was installed at Nippon Telegraph and Telephone Public Corporation (currently Nippon Telegraph and Telephone Corporation; NTT) in 1956. NEC began joint research and development with NTT of electronic switching systems the same year. NEC established Taiwan Telecommunication Company as their first postwar overseas joint venture in 1958. They completed the NEAC-1101 and NEAC-1102 computers the same year. In 1959 NEC demonstrated their first transistorized computer, the NEAC-2201. They demonstrated it at the UNESCO AUTOMATH show in Paris. The company began integrated circuit research and development in 1960. In 1963 NEC started trading as American Depositary Receipts, ten million shares being sold in the United States.[20] Nippon Electric New York (now NEC America Inc.) was incorporated in the same year.
The NEC logo from 1963 to 1992[21]
NEC supplied KDD with submarine cable systems for laying in the Pacific Ocean in 1964. They supplied short-haul 24 channel PCM carrier transmission equipment to NTT in 1965. NEC de Mexico, S. A. de C. V., NEC do Brasil, S. A., NEC Australia Pty. Ltd. were established between 1968 and 1969. NEC supplied Comsat Corporation with the SPADE satellite communications system in 1971. In 1972, Switzerland ordered a NEC satellite communications earth station. The same year, a small transportable satellite communications earth station was set up in China. Shares of NEC common stock were listed on the Amsterdam Stock Exchange in 1973. NEC also designed an automated broadcasting system for the Japan Broadcasting Corporation the same year. NEC Electronics (Europe) GmbH was also established. In 1974, the ACOS series computer was introduced. The New Central Research Laboratories were completed in 1975. In 1977, Japan's National Space Development Agency launched the NEC geostationary meteorological satellite, named Himawari.
During this period NEC introduced the concept of "C&C", the integration of computers and communications. NEC America Inc. opened a plant in Dallas, Texas to manufacture PABX and telephone systems in 1978. They also acquired Electronic Arrays, Inc. of California the same year to start semiconductor chip production in the United States.
1980 to 2000[edit]
A 1982 NEC APC microcomputer
In 1980, NEC created the first digital signal processor, the NEC µPD7710. NEC Semiconductors (UK) Ltd. was established in 1981, producing VLSIs and LSIs. NEC introduced the 8-bit PC-8800 series personal computer in 1981, followed by the 16-bit PC-9800 series in 1982. In 1983 NEC stock was listed on the Basel, Geneva and Zurich, Switzerland exchanges. NEC changed its English company name to NEC Corporation the same year. NEC Information Systems, Inc. started manufacturing computers and related products in the United States in 1984. NEC also released the V-series processor the same year. In 1986, NEC delivered its SX-2 super computer to the Houston Advanced Research Center, The Woodlands, Tx. In the same year, the NEAX61 digital switching system went in to service. In 1987, NEC Technologies (UK) Ltd. was established in the United Kingdom to manufacture VCRs, printers and computer monitors and mobile telephones for Europe. Also that year, NEC licensed technology from Hudson Soft, a video game manufacturer, to create a video game console called the PC-Engine (later released in 1989 as the TurboGrafx-16 in the North American market). Its successor, the PC-FX, was released in Japan in 1994. NEC USA, Inc. was established in 1989 as a holding company for North American operations.
In 1990, the new head office building, known as the "Super Tower", was completed. Additionally, joint-venture agreements were established to manufacture and market digital electronic switching systems and LSIs in China. In 1993 NEC's asynchronous transfer mode (ATM) switching system, the NEAX61 (Nippon Electronic Automatic Exchange) ATM Service Node, went into service in the United States. NEC Europe, Ltd. was established as a holding company for European operations the same year. The NEC C&C Research Laboratories, NEC Europe, Ltd. were opened in Germany in 1994. NEC (China) Co, Ltd. was established as a holding company for Chinese operations in 1996. In 1997 NEC developed 4Gbit DRAM, and their semiconductor group was honored with one of the first Japan Quality Awards. In 1998, NEC opened the world's most advanced semiconductor R&D facility.
2000 to present[edit]
Kaoru Yano, the current Chairman of NEC
NEC celebrated their 100th anniversary in 1999. NEC Electronics Corporation was separated from NEC in 2002 as a new semiconductor company. NEC Laboratories America, Inc. (NEC Labs) started in November, 2002 as a merger of NEC Research Institute (NECI) and NEC USA’s Computer and Communications Research Laboratory (CCRL). NEC built the Earth Simulator Computer (ESC), the fastest supercomputer in the world from 2002 to 2004, and since produced the NEC N343i in 2006.
In 2007, NEC and Nissan Co. Corp. started evaluating a joint venture to produce lithium ion batteries for hybrid and electric cars.[22]
On April 23, 2009, Renesas Technology Corp and NEC Electronics Corp struck a basic agreement to merge by around April 2010.[23] On April 1, 2010 NEC Electronics and Renesas Technology merged forming Renesas Electronics which is set to be fourth largest semiconductor company according to iSuppli published data.[24]
On January 27, 2011, NEC formed a PC joint venture with Chinese PC maker Lenovo, the fourth largest PC maker in the world. As part of the deal, the companies said in a statement they will establish a new company called Lenovo NEC Holdings B.V., which will be registered in the Netherlands. NEC will receive US$175 million from Lenovo through the issuance of Lenovo's shares. Lenovo, through a unit, will own a 51% stake in the joint venture, while NEC will hold a 49% stake.[25] In February 2011, Bloomberg News said the joint venture would allow Lenovo to expand in the field of servers, and NEC's Masato Yamamoto said NEC would be able to grow in China.[26]
On January 26, 2012 NEC Corporation announced that it would cut 10,000 jobs globally due to big loss on NEC's consolidated financial statement in line with economic crisis in Europe and lagged in the development of smartphones in the domestic market compare to Apple and Samsung. Previously, in January 2009 NEC has cut about 20,000 jobs, mainly in sluggish semiconductor and liquid crystal display related businesses.[27]
Operations[edit]
NEC has structured its organization around three principal segments: IT solutions, network solutions and electronic devices.
The IT solutions business delivers computing solutions to business enterprises, government and individual customers — in the form of software, hardware and related services.
The network solutions business designs and provides broadband network systems, mobile and wireless communications network systems, mobile handsets, broadcast and other systems.
NEC's electronic devices business includes semiconductors, displays and other electronic components. NEC produces Versa notebooks for the international market and the LaVie series for Japanese markets.
Principal subsidiaries of NEC include:
- NEC Corporation of America
- NEC Display Solutions of America Inc.
-
The NEC Super Tower in Minato, Tokyo, Japan, the headquarters of NEC
-
The European headquarters of NEC in Düsseldorf, Germany
Products[edit]
An NTT DoCoMo FOMA N-02C mobile phone produced by NEC
- NEC MobilePro - a handheld computer running Windows CE
- NEC Aspire hybrid small business phone system
- Electric vehicle batteries[28] (Automotive Energy Supply Corporation, a joint-venture between Nissan, NEC Corporation and NEC TOKIN)
- NEC mobile phone
- NEC America MultiSync Monitors and Fax devices
- NEC Information Systems, Inc. LaVie / NEC VERSA notebook
- NEC Information Systems, Inc. POWERMATE desktop PC
- NEC Information Systems, Inc. Valuestar / NEC POWERMATE hybrid computer
- NEC (Division unknown) Car Stereos and Keyless Entry Systems
- NEC accelerator mass spectrometry systems
- PC Engine (TurboGrafx-16 in US) and all related hardware and successors; co-produced by Hudson Soft.
- PC-FX
Supercomputers[edit]
The Earth Simulator
- 1983 Announced the SX-1 and SX-2 supercomputers
- 1989 Introduction of SX-3
- 1994 First announcement of SX-4
- 1999 Delivery of SX-5
- 2002 Introduced SX-6
- 2002 Installation of the Earth Simulator, the world's fastest supercomputer from 2002 to 2004 reaching a speed of 35,600 gigaflops
- 2005 NEC SX-8 in production
- 2006 Announced the SX-8R
- 2007 Announced the SX-9
- 2011 First announcement of the NEC SX-9's successor [29]
- 2013 Announced the SX-ACE
Achievements[edit]
Achievements of NEC include:[citation needed]
- the discovery of single-walled carbon nanotubes by Sumio Iijima
- the invention of the widely used MUX-scan design for test methodology (contrast with the IBM-developed level-sensitive scan design methodology)
- the world's first demonstration of the one-qubit rotation gate in solid state devices.
- As for mobile phones, NEC pioneered key technologies like color displays, 3G support, dual screens and camera modules.[30]
As of 2009[update] NEC ranked consistently in the top four companies over the previous five years for the number of U.S. patents issued, averaging 1764 each year[citation needed].
Sponsorships[edit]
NEC was the main (title) sponsor of the Davis Cup competition until 2002, when BNP Paribas took over the sponsorship.
NEC sponsored the English football club Everton from 1985 to 1995. The 1995 FA Cup Final triumph was Everton's final game of the decade-long NEC sponsorship, and Danka took over as sponsors.
NEC signed a deal to sponsor the Sauber F1 team for the 2011 Season onwards.
In April 2013, NEC became the umbrella sponsor for the PGA Tour Latinoamérica, a third-tier men's professional golf tour.
Sports teams[edit]
These started as works teams, but over the years came to include professional players:
- NEC Blue Rockets (men's volleyball)
- NEC Red Rockets (women's volleyball)
- NEC Green Rockets (men's rugby union)
NEC also used to own Montedio Yamagata of the football (soccer) J. League, but as of 2009[update] just sponsors them along with other local companies.
See also[edit]
| Tokyo portal | |
| Companies portal |
- Hudson Soft
- List of computer system manufacturers
- Turbografx 16
Footnotes[edit]
- ^ a b c d e f "Full Year Consolidated Financial Results for the Fiscal Year Ended March 31, 2012". April 27, 2012.
- ^ "Corporate Profile." NEC. Retrieved on July 12, 2010.
- ^ Mason 1987, p. 94.
- ^ NEC 1984, p. 6.
- ^ Mason 1987, p. 95.
- ^ NEC 1984, p. 8.
- ^ NEC 1984, p. 9
- ^ NEC 1984, p. 12.
- ^ NEC 1984, p. 15.
- ^ NEC 1984, p. 17
- ^ NEC 1984, p. 18.
- ^ NEC 1984, p. 19
- ^ NEC 1984, p. 20
- ^ NEC 1984, p. 22.
- ^ NEC 1984, p. 22
- ^ NEC 1984, p. 31.
- ^ NEC 1984, p. 30
- ^ NEC 1984, p. 30.
- ^ NEC 1984, p. 35.
- ^ NEC 1984, p. 46
- ^ NEC 1984, p. 46.
- ^ Mitsubishi Heavy to make lithium ion car batteries
- ^ Bijoy Koyitty; Deepak Kannan (2009-04-23). "Renesas, NEC reach basic agreement to merge: Nikkei". reuters.com. Thomson Reuters. Retrieved 2009-05-14. "Renesas Technology Corp and NEC Electronics Corp (6723.T) have struck a basic agreement to merge by around next April, the Nikkei business daily reported." Cite uses deprecated parameters (help)
- ^ "Renesas Electronics is biggest 'non-memory' chip firm". ElectronicsWeekly.com. 2 April 2010. Retrieved 2010-04-03.
- ^ "NEC Forms PC Joint Venture With Lenovo, Posts Wider Loss". Wall Street Journal. 2011-01-27. Retrieved 2011-02-09.
- ^ Ranii, David (2011-02-09). "Lenovo and NEC may team up on servers". News & Observer. Retrieved 2011-02-09.
- ^ "Japan's electronics industry forced to eliminate tens of thousands of jobs". January 28, 2012.
- ^ Autoexpress.co.uk
- ^ "NEC Developing Next Generation Vector Supercomputer".
- ^ "NEC and the sorrow of Japan". Retrieved July 18, 2013.
References[edit]
- Mark Mason, Foreign Direct Investment and Japanese Economic Development, 1899–1931, Business and Economic History, Second Series, Volume Sixteen, 1987.
- NEC Corporation, NEC Corporation, The First 80 Years, 1984, ISBN 4-931172-01-6.
External links[edit]
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- Official website
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- 1. 盲腸炎（好中球減少性腸炎） typhlitis neutropenic enterocolitis
- 2. 新生児における壊死性腸炎の臨床的特徴および診断 clinical features and diagnosis of necrotizing enterocolitis in newborns
- 3. 新生児における壊死性腸炎のマネージメント management of necrotizing enterocolitis in newborns
- 4. 新生児における壊死性腸炎の病理および病因 pathology and pathogenesis of necrotizing enterocolitis in newborns
- 5. 新生児における壊死性腸炎の予防 prevention of necrotizing enterocolitis in newborns
English Journal
- Perinatal Events and Motor Performance of Children Born With ELBW and Nondisabled.
- Zanudin A, Burns Y, Gray PH, Danks M, Poulsen L, Watter P.SourceDivision of Physiotherapy, School of Health and Rehabilitation Sciences (Ms Zanudin and Drs Burns, Danks, and Watter), The University of Queensland, St Lucia, Australia; Growth and Development Unit, Mater Mothers' Hospital (Drs Burns, Gray, and Danks and Ms Poulsen), Raymond Terrace, South Brisbane, Queensland, Australia; Mater Medical Research Institute (Dr Gray), South Brisbane, Queensland, Australia; Department of Physiotherapy, School of Rehabilitation Sciences, Faculty of Health Sciences (Ms Zanudin), Universiti Kebangsaan Malaysia, Jalan Raja Muda Abdul Aziz, Kuala Lumpur, Malaysia.
- Pediatric physical therapy : the official publication of the Section on Pediatrics of the American Physical Therapy Association.Pediatr Phys Ther.2013 Spring;25(1):30-35.
- PURPOSE:: To explore the relationship between perinatal variables and motor performance in children who were born with extremely low birth weight (ELBW) and were nondisabled at 1 and 4 years. METHODS:: Children without neurological or cognitive impairment (n = 48) born weighing less than 1000 g betw
- PMID 23288005
- Neutropenic enterocolitis, a growing concern in the era of widespread use of aggressive chemotherapy.
- Nesher L, Rolston KV.SourceDepartment of Infectious Diseases, Infection Control and Employee Health, The University of Texas MD Anderson Cancer Center, Houston.
- Clinical infectious diseases : an official publication of the Infectious Diseases Society of America.Clin Infect Dis.2013 Mar;56(5):711-7. doi: 10.1093/cid/cis998. Epub 2012 Nov 29.
- Neutropenic enterocolitis (NEC) is a life-threatening disease with substantial morbidity and mortality, seen primarily in patients with hematologic malignancies. The frequency of NEC has increased with the widespread use of chemotherapeutic agents such as the taxanes, which cause severe gastrointest
- PMID 23196957
- Adjunctive radiofrequency ablation of metastatic neuroendocrine cancer to the liver complements surgical resection.
- Taner T, Atwell TD, Zhang L, Oberg TN, Harmsen WS, Slettedahl SW, Kendrick ML, Nagorney DM, Que FG.SourceDepartments of Surgery Radiology Laboratory Medicine and Pathology Division of Biomedical Statistics and Informatics, Mayo Clinic, Rochester, MN, USA.
- HPB : the official journal of the International Hepato Pancreato Biliary Association.HPB (Oxford).2013 Mar;15(3):190-5. doi: 10.1111/j.1477-2574.2012.00528.x. Epub 2012 Jul 26.
- Background: Resection of liver metastases from neuroendocrine cancer (NEC) prolongs survival and provides durable symptom relief. Not all hepatic lesions are amenable to resection, particularly when there is multifocal involvement. In this study, it was hypothesized that ablation of concomitant n
- PMID 23374359
Japanese Journal
- 実践型IT演習による学生の行動特性向上の評価
- 長谷川 喜子,櫻井 良樹,湯浦 克彦
- 情報処理学会研究報告. コンピュータと教育研究会報告 2014-CE-124(22), 1-10, 2014-03-07
- 情報システム構築に関する実践演習における学生のコンピテンシ評価について提案する.静岡大学における産学連携授業を対象として,事前の意識アンケート,演習時の行動や成果,終了時の学生の振り返りなどを分析する実証評価を行ったので,考察とともに報告する.
- NAID 110009684405
- 業界の匠 NECマグナスコミュニケーションズ株式会社
- 石橋 良二
- 衛星&ケーブルテレビ 47(3), 67-72, 2014-03
- NAID 40020021153
- 特集 独創的な技術革新を通じて社会価値創造を進めるNEC中央研究所の取組み
- ビジネスコミュニケーション 51(3), 70-83, 2014-03
- NAID 40020006374
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