英: life-long learning, lifelong learning

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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2013/07/21 23:49:08」(JST)

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生涯学習（しょうがいがくしゅう、英語：lifelong learning）とは、人が生涯にわたり学び・学習の活動を続けていくこと。日本においては、「人々が自己の充実・啓発や生活の向上のために、自発的意思に基づいて行うことを基本とし、必要に応じて自己に適した手段・方法を自ら選んで、生涯を通じて行う学習だ」という定義（昭和56年の中央教育審議会答申「生涯教育について」より）が広く用いられている。

概要[編集]

生涯学習の考え方自体は欧米諸国では19世紀には一般的であり、多くの人がキリスト教会を通じて大学における研究を学んでいた。日本では生涯教育の考え方は一般に普及せず、明治期に井上円了によって、提唱されたもののその考え方は一般化せず、大正デモクラシー以後は急速に消滅していく。

現在各国で実践されている生涯学習は、ユネスコ（UNESCO）のポール・ラングラン（Paul Lengrand）が1965年に初めて提唱したもので、元来はlife-long integrated education、すなわち生涯教育といわれた。日本では、心理学者の波多野完治が、この概念を日本へ紹介した。当時、生涯教育の概念は、従来の社会教育に類すると解されたことから、文部省では社会教育課が所管することになり、その後も地方教育委員会でもしばらくは社会教育課が所管する例が多かった。そして、臨時教育審議会第四次答申が「生涯学習体系への移行」を提言してからは、生涯教育よりも生涯学習の用語が主流とされ、また生涯学習は社会教育に代わる概念として用いられる傾向が強まった。

近年まで教育はこどもや他人に教えるあるいは教わるという形態が主だった。教師、親の指導に従って学ぶというもので、20世紀初頭の「児童の世紀」がスローガンになった大正自由主義教育運動では、それを「旧教育」と呼んだ。当時にあっても、こどもの関心、自発性、創造力を重視することこそが、「新教育」だと考えられていた。最近では更に「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として強調されるようになってきた。これは、こどもに限らず成人についても当てはまる。

人は、学校教育に限らず、社会や職場においても、または家庭の専業主婦としていても、さらには社会の第一線から退いていても、自分のキャリアを切り開いたり（キャリアアップ）、また趣味や娯楽として、はたまたライフワークとして、何か新しいものを学び続けたり、ボランティアとして地域社会や特定のニーズを抱えた人たちのためにサービスを提供するために、継続して学習を通して自らを高めることには高い価値があると一般的に考えられている。

リカレント教育[編集]

リカレント教育とは、主に学校教育を終えた後の社会人が大学等の教育機関を利用した教育のことを指す。生涯教育を受けて発展した概念であり、職業能力向上となるより高度な知識や技術、生活上の教養や豊かさのために必要な教育を生涯に渡って繰り返し学習することを意味する。これには、仕事に就きながら必要な知識や技能を習得する教育訓練を行うOJT、仕事を一時的に離れて行う教育訓練（OFFJT）も包含されている。

リカレント教育論の概念は、スウェーデンの当時文相だったオロフ・パルメが1969年の第6回ヨーロッパ文相会議において取上げ、翌1970年に経済協力開発機構（OECD）が公式に採用して、1973年「リカレント教育－生涯学習のための戦略－」報告書が公表されたことで国際的に広く認知された。報告書では、青少年期という人生の初期にのみ集中していた教育政策を個人の全生涯にわたって労働、余暇、その他の活動と交互に行うこととする。この教育改革を「血液が人体を循環するように、個人の全生涯にわたって循環させよう」と表現した。

大学での生涯教育[編集]

近年の日本では大学の社会人入学制度などを利用しキャリアアップを図ることなどが、生涯学習の例として目立ってきている。ただし、資格社会のアメリカでは、経営学修士（MBA）を取得すると給料が数倍に跳ね上がるという経済的メリットがあるが、日本の労働現場では、そうした学位の経済的効果は期待できない。そのため、働き盛りの人物があえて休職してまで、大学や大学院で学びなおすほどの魅力にとぼしく、男性の社会人入学が少ない一因になっている。日本では、社会人入学制度は女性や高齢者が自らの見識を高めることを目的に利用する例が多く、とくに放送大学ではその傾向が顕著である。そのため、中年男性の社会人入学に対する偏見が残っているとの指摘もある。また、大学における教育では、大学教員が作成したカリキュラムを受講生に押し付けがちで、学生自身がカリキュラムを作成していくという形にはなりにくい。「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として考える立場からは満足できない状況が多い。

ただし、バブル経済前後までは女性に求められた学歴が「短大・専門卒」が多く、彼女らのキャリア・アップとして大学通信教育編入学によるエクステンション教育が行われ、4年制大学卒業（学士の学位授与）が大きなモチベーションとなっており、公務員・大企業では俸給区分が大卒に格上げされる事が認められる場合があるなど、実質面でもメリットもある。

大学における生涯学習では、少子化、大学全入時代を前に手持ちの教育インフラが活用されている。文部科学省の指導もあって、現在では昼夜開講制や夜間大学院の制度を導入して社会人でも高度な教育を受けられるようにカリキュラム編成をしている大学もある。

参考文献[編集]

佐藤晴雄『生涯学習概論』学陽書房、2010年
佐々木正治編『生涯学習社会の構築』福村出版、2007年

外部リンク[編集]

生涯教育について（答申）（第26回答申（昭和56年6月11日）） - 中央教育審議会
教育白書「我が国の文教施策」(昭和63年度) - 文部科学省
NPO法人こころとからだの教育研修センター
NPO法人神田雑学大学　生涯学習教育のNPO
NPO法人日本生涯教育事業団
NPO法人生涯教育学会

UpToDate Contents

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1. 小児における特異的学習障害：臨床的特徴 specific learning disabilities in children clinical features
2. 小児における特異的学習障害：プライマリケアプロバイダーの役割 specific learning disabilities in children role of the primary care provider
3. 小児における特異的学習障害：教育的マネージメント specific learning disabilities in children educational management
4. 特別な医療が必要な小児 children with special health care needs
5. 小児における特異的学習障害：評価 specific learning disabilities in children evaluation

Japanese Journal

生涯学習の視点からみる遠隔教育の発展過程についての考察 : 日中韓の比較を中心に

胡逢蘭,朴栄三
甲南女子大学研究紀要. 人間科学編 = Konan Women's University researches of human sciences volume (49), 2013-03-18
NAID 120005226968

学社融合への新しい試みに関する考察 : 熊本市における小学校と社会教育施設における事例をもとに

林田匡
佛教大学大学院紀要. 教育学研究科篇 41, 37-54, 2013-03-01
… また、学社融合事業を推進するためには、共通の目的のもとに社会教育側、学校教育側それぞれのコーディネーターがイニシアティブをとり、地域住民等の生涯学習の成果が学校教育活動支援に活かせるような協働関係を構築することが、継続した取組の中で必要であることを論考している。 …
NAID 110009556735