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involving the entire earth; not limited or provincial in scope; "global war"; "global monetary policy"; "neither national nor continental but planetary"; "a world crisis"; "of worldwide significance" (同)planetary, world, worldwide, world-wide

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球の,球形の / 地球の,全世界の / 全体的な,総括的な

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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2012/09/18 22:33:23」(JST)

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「グローバル」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「グローバル (曖昧さ回避)」をご覧ください。

グローバリズム(英: globalism)とは、地球上を一つの共同体とみなし、世界の一体化を進める思想である。現代では、多国籍企業が国境を越えて地球規模で経済活動を展開する行為や、自由貿易および市場主義経済を全地球上に拡大させる思想などを表す。地球主義、全球主義などとも言われる。

概要

「グローバリズム」という語は1991年以後に使われるようになったが、歴史的には何度も見られた傾向である。19世紀から1945年までの欧米列強による帝国主義・植民地主義もグローバリズムの一種であるが、3国以上の列強の勢力圏で閉じた経済活動を行うブロック経済であった。

1991年にソ連が崩壊した後は、アメリカ合衆国の一方的な軍事力を背景とした世界の画一化や新自由主義を指す事が多い。これは、しばしば各国独自の伝統・慣習と衝突するため、反米主義者などからしばしば、「グローバリズムはアメリカ帝国主義およびアメリカナイゼーション」である」として批判される。近年では国際会議の折などに反グローバリズムのデモが行われることがある。しかし、ロシア、中国やインドの急速な台頭による多極化や、経済面での地域統合の動き（南米の南の銀行、ヨーロッパのユーロ通貨など）により、今後グローバル化の動きは相対的に後退し、世界のブロック経済化が進んでいく可能性もある。

功罪

グローバリズムの推進によって、多くの国家が世界を一つの市場として利害を共有すれば、世界規模の戦争勃発の危険性を大きく低下させる可能性がある。特にインターネットなどの情報通信技術の急速な発展は大きな役割を果たしている。しかし、大国が「グローバリズム」の名のもとに経済連携協定や地域統合のような形で周辺の小国を影響下に置き、国際市場の囲い込みを進める傾向もあり、この傾向が行き過ぎると、世界はブロック経済が第二次世界大戦を勃発させた時に近い状況になってしまい、第二次世界大戦前の状況に回帰する危険性を孕んでいる。

グローバリズムは、多国籍企業による市場の寡占もしくは独占固定化に至る可能性が高い。例として、参入に巨額の資金が必要な半導体製造等の業種は、リスクが高く新規参入が困難であることから、多国籍企業による市場寡占・独占固定化の可能性が高くなる。参入が困難な業種ほど寡占・独占固定化が進むと予測される。

近年の原油を初めとする資源価格高騰のように、持てる者である資源国がますます富み、無資源国が高値で資源購入を余儀なくされる状況が生じている。一部の多国籍企業による国際市場の寡占・独占固定化が強まると、資金・資本に乏しい国家からの企業の参入は極端に不利となる。

国内産業が多国籍企業に支配された低開発国は、先進国から国際援助を受けても資金が国内産業に回らずそのまま国外に流出し、低開発国からなかなか離陸できない。無資源国で有力な産業が少なく、国外市場参入もできない国は世界を一つの市場として共有するメリットは無いため、グローバリズムの市場共有を放棄し、北朝鮮のように瀬戸際政策で大国の援助を引き出そうとする国が増える可能性も生ずる。

逆に、ソフトウェア産業等のようにわずかの資金で参入でき、国境の障壁も少なく、1人の人間のアイデアが大きく生かされる業種は、多くの雇用がアウトソーシングの形で先進国から開発途上国に流れており、世界的な産業規模の拡大が続いている。