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1. 緑膿菌性肺炎 pseudomonas aeruginosa pneumonia
2. 緑膿菌菌血症と心内膜炎 pseudomonas aeruginosa bacteremia and endocarditis
3. 緑膿菌感染症に対する抗菌薬治療の原則 principles of antimicrobial therapy of pseudomonas aeruginosa infections
4. 皮膚、軟部組織、および骨の緑膿菌感染 pseudomonas aeruginosa skin soft tissue and bone infections
5. β-ラクタム系抗生物質：作用機序、耐性および有害作用 beta lactam antibiotics mechanisms of action and resistance and adverse effects

Japanese Journal

五類感染症(定点把握) 薬剤耐性緑膿菌感染症 (新感染症学(下)新時代の基礎・臨床研究) -- (感染症法分類--発症・病態・診断・治療)

横山隆,菅井基行,小原勝
日本臨床 65(-), 418-422, 2007-03
NAID 40015386825

薬剤耐性緑膿菌感染症による病院感染

平瀉洋一
日本臨床 61(Suppl. 3), 84-89, 2003
NAID 50000772489

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★リンクテーブル★

リンク元	「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」
関連記事	「感染症」「感染」「耐性」「薬剤」「緑膿菌感染」

「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」

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関: 感染症法、法令

第1条

（五類感染症）

　感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号。以下「法」という。）第六条第六項第九号に規定する厚生労働省令で定める感染性の疾病は、次に掲げるものとする。
一　アメーバ赤痢
二　ＲＳウイルス感染症
三　咽頭結膜熱
四　Ａ群溶血性レンサ球菌咽頭炎
五　感染性胃腸炎
六　急性出血性結膜炎
七　急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
八　クラミジア肺炎（オウム病を除く。）
九　クロイツフェルト・ヤコブ病
十　劇症型溶血性レンサ球菌感染症
十一　細菌性髄膜炎
十二　ジアルジア症
十三　水痘
十四　髄膜炎菌性髄膜炎
十五　性器ヘルペスウイルス感染症
十六　尖圭コンジローマ
十七　先天性風しん症候群
十八　手足口病
十九　伝染性紅斑
二十　突発性発しん
二十一　破傷風
二十二　バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
二十三　バンコマイシン耐性腸球菌感染症
二十四　百日咳
二十五　風しん
二十六　ペニシリン耐性肺炎球菌感染症
二十七　へルパンギーナ
二十八　マイコプラズマ肺炎
二十九　無菌性髄膜炎
三十　薬剤耐性アシネトバクター感染症
三十一　薬剤耐性緑膿菌感染症
三十二　流行性角結膜炎
三十三　流行性耳下腺炎
三十四　淋菌感染症

　第三章　感染症に関する情報の収集及び公表

（医師の届出）

第4条

３　法第十二条第一項第二号に規定する厚生労働省令で定める五類感染症（法第十二条第一項の規定により、当該感染症の患者について届け出なければならないものに限る。）は、次に掲げるものとする。

一　アメーバ赤痢
二　ウイルス性肝炎（Ｅ型肝炎及びＡ型肝炎を除く。）
三　急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
四　クリプトスポリジウム症
五　クロイツフェルト・ヤコブ病
六　劇症型溶血性レンサ球菌感染症
七　後天性免疫不全症候群
八　ジアルジア症
九　髄膜炎菌性髄膜炎
十　先天性風しん症候群
十一　梅毒
十二　破傷風
十三　バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
十四　バンコマイシン耐性腸球菌感染症
十五　風しん
十六　麻しん

（指定届出機関の指定の基準）

第6条

　法第十四条第一項に規定する厚生労働省令で定める五類感染症は、次の表の各項の上欄に掲げるものとし、同項に規定する五類感染症の発生の状況の届出を担当させる指定届出機関の指定は、地域における感染症に係る医療を提供する体制、保健所の設置の状況、人口等の社会的条件、地理的条件等の自然的条件その他の地域の実情を勘案して同欄に掲げる五類感染症の区分（以下この条並びに次条第一項及び第三項において「五類感染症指定区分」という。）に応じ、原則として当該各項の下欄に定める病院又は診療所のうち当該五類感染症指定区分の感染症に係る指定届出機関として適当と認めるものについて行うものとする。

一	RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、水痘、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、百日咳、ヘルパンギーナ及び流行性耳下腺炎	診療科名中に小児科を含む病院又は診療所
二	インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。）	診療科名中に内科又は小児科を含む病院又は診療所
三	急性出血性結膜炎及び流行性角結膜炎	診療科名中に眼科を含む病院又は診療所
四	性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ及び淋菌感染症	診療科名中に産婦人科若しくは産科若しくは婦人科、医療法施行令（昭和二十三年政令第三百二十六号）第三条の二第一項第一号ハ及びニ（２）の規定により性感染症と組み合わせた名称を診療科名とする診療科又は泌尿器科若しくは皮膚科を含む病院又は診療所
五	クラミジア肺炎、（オウム病を除く。）、細菌性髄膜炎、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症及び薬剤耐性緑膿菌感染症	患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもの

（感染症の発生の状況及び動向の把握）

第7条

　法第十四条第二項の届出は、当該指定届出機関に係る五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者については診断し、又は検案した日の属する週の翌週（診断し、又は検案した日が日曜日の場合にあっては、当該診断し、又は検案した日の属する週）の月曜日（前条第一項の表の四の項の上欄に掲げる五類感染症、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症又は薬剤耐性緑膿菌感染症に係るものにあっては、診断した日の属する月の翌月の初日）に、当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者については直ちに行うものとする。ただし、次に掲げる場合は、当該届出をすることを要しない。
一　当該指定届出機関（患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもののうち、都道府県知事が指定するものに限る。）に係る前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症の患者に係るものにあっては、当該患者が入院を要しないと認められる場合
二　当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものにあっては、当該疑似症が二類感染症、三類感染症、四類感染症又は五類感染症の患者の症状であることが明らかな場合

２　法第十四条第二項に規定する厚生労働省令で定める事項は、前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものについて前項第一号の指定届出機関が届け出る場合にあっては診断した患者に係る集中治療室及び人工呼吸器の使用の有無並びに脳波検査その他急性脳症の発症の有無を判断するために必要な検査の実施に関する事項とし、前条第一項の表の五の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものにあっては原因となった病原体の名称及びその識別のために行った検査の方法とする。
３　法第十四条第三項に規定する報告は、五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者に係るものについては同条第二項に規定する届出を受けた後七日以内に、疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものについては直ちに行うものとする。