医療法人山本総合病院

出典: meddic


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病院名

  • 医療法人山本総合病院

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理念

  • 患者さま・地域・職員から必要とされる病院を目指します。

住所

  • 511-0061 桑名市寿町三丁目11番地

診療の特徴、実績

  • 桑名市を中心とする桑員地区の基幹病院であり、全人的包括医療を行っています。 common disease を中心に幅広い症例を経験することが可能です。

電子カルテ

  • オーダリングのみ

一日平均入院患者数

  • 220.0人

一日平均外来患者数

  • 620.0人

平均在院日数(一般/精神)

  • 14.3日/0.0日

年間分娩件数

  • 138件(平成21年1月-21年12月実績)

年間剖検件数

  • 12件(平成21年1月-21年12月実績)

年間臨床病理研究会(CPC)の実施状況

  • 回数/12回

当院の救急医療の特徴

  • 桑名市を中心に桑員地区の基幹病院として主に二次救急に対応しています。 輪番担当制を行っていることより内科系・外科系ともに一次から三次救急までさまざまな症例を経験することができます。 

救急専用診療室の有無

  • 有り

救急医療を行う診療科

  • 全科

一日平均救急外来患者数

  • 21.0人(平成21年1月-平成21年12月実績・1日平均)

一日平均救急車搬送患者数

  • 4.0人(平成21年1月-平成21年12月実績・1日平均)

年間心肺停止状態搬送患者数

  • 45人(平成21年1月-平成21年12月実績)

当直回数(月平均)

  • 4回

当直手当

  • 有り

当直時の勤務体制(研修医以外の当直医数)

  • 2人

当直時の勤務体制(当直研修医数)

  • 2人

勤務体制

公的年金保険

  • 有り

国家・地方公務員災害補償法の適応

  • 有り

労働災害補償保険

  • 無し

医師賠償責任保険の扱い

  • 有り

個人加入

  • 有り

指導医から一言

  • これから医師になって初期研修を受けられる医学生の皆さんへ、 皆さん、どの研修病院が自分に合っているのか、或いはどの研修病院が自分を受け入れてくれる体制にあるのか・・などといろいろな不安・悩みを抱えながら病院探しをしているのではないでしょうか?我々山本総合病院は病床数300床あまりと、さほど大きな病院ではありませんが、家庭的な雰囲気の中、三重県桑名市の地域医療を支えるため、現在、病院全体が一丸となって様々な改革に取り組んでいます。研修プログラムにおいても、今までの先輩研修医の意見を多く取り入れつつ、新しい試みを開始しています。すなわち、今年からは厚労省のプログラム要項改訂により選択の幅が拡がり、よりフレキシブルなプログラム作りが必要になっていますが、この選択研修においても当院では院内プログラムのみならず、他で類をみないような連携プログラムによって、魅力的なプログラムを豊富に用意して皆さんをお待ちしています。また、研修の質をあげるための努力や、よくある短期海外研修も単なる見学ではなく、実際に診療参加できるプログラム作りを現在準備しているところです。今、まさに変化しつつある新しい山本総合病院で研修をし、そこで新たな自分を発見して下さい。研修管理委員長 久留宮隆

先輩研修医からの病院紹介と、この病院を選んだ理由

  • 私は山本総合病院で2年間の初期研修を修了し、3年目からも当院で内科後期研修医として勤務しております。当院で研修して感じたことは、医師だけでなく看護師やコメディカル、また事務の方々まで、それぞれの研修医に対して温かく接していただけたということです。病院全体で研修医を育てる姿勢があり、医療に専念しやすい環境といえると思います。また、自主性を重んじたプログラムであるため、自分の進路や希望に沿った内容の研修を行うことが可能で、院内の研修ならば、途中で希望がかわったとしても、プログラムの変更など柔軟な対応が可能です。各診療科隔たりなく、全員の先生と関わり合うことができるので、それぞれの先生と個別に自分の希望するプログラムを作れることが、当院のような中小病院の一つの強みではないかと感じております。いつでも気軽に見学に来てください。前期研修修了生 矢田崇純

UpToDate Contents

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和文文献

  • 20H-17 インスリン自己注射未経験患者が抱く自己注射用インスリンデバイスのイメージ調査(使用状況調査・意識調査,来るべき時代への道を拓く)
  • 出口 裕之,小出 哲郎
  • 日本医療薬学会年会講演要旨集 18, 260, 2008-09-01
  • NAID 110006963840

関連リンク

病気から健康を守るかかりつけ医院としてご利用ください.

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スタッフ全員が骨盤輪支持を 山本 久美子 Kumiko Yamamoto(助産 の先生「医療法人山裕会 山本  総合病院 山本 泰さん (2006


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医療法」

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Medical Service Law
医師が関与する法律、:法令

概要

  • 医療機関の管理・運営

要点

第1条

  •  この法律は、医療を受ける者による医療に関する適切な選択を支援するために必要な事項、医療の安全を確保するために必要な事項、病院診療所及び助産所の開設及び管理に関し必要な事項並びにこれらの施設の整備並びに医療提供施設相互間の機能の分担及び業務の連携を推進するために必要な事項を定めること等により、医療を受ける者の利益の保護及び良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を図り、もつて国民の健康の保持に寄与することを目的とする。

第1条の四

  • 医師、歯科医師、薬剤師、看護師その他の医療の担い手は、第一条の二に規定する理念に基づき、医療を受ける者に対し、良質かつ適切な医療を行うよう努めなければならない。

(インフォームド・コンセント)

  • 2 医師、歯科医師、薬剤師、看護師その他の医療の担い手は、医療を提供するに当たり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るよう努めなければならない

第4条

(地域医療支援病院)  地域の医療の支援、資質の向上を図り得る病院

  •  国、都道府県、市町村、第四十二条の二第一項に規定する社会医療法人その他厚生労働大臣の定める者の開設する病院であつて、地域における医療の確保のために必要な支援に関する次に掲げる要件に該当するものは、その所在地の都道府県知事の承認を得て地域医療支援病院と称することができる。
  • 一 他の病院又は診療所から紹介された患者に対し医療を提供し、かつ、当該病院の建物の全部若しくは一部、設備、器械又は器具を、当該病院に勤務しない医師、歯科医師、薬剤師、看護師その他の医療従事者の診療、研究又は研修のために利用させるための体制が整備されていること。
  • 二 救急医療を提供する能力を有すること。
  • 三 地域の医療従事者の資質の向上を図るための研修を行わせる能力を有すること。
  • 四 厚生労働省令で定める数以上の患者を入院させるための施設を有すること。
  • 五 第二十一条第一項第二号から第八号まで及び第十号から第十二号まで並びに第二十二条第一号及び第四号から第九号までに規定する施設を有すること。
  • 六 その施設の構造設備が第二十一条第一項及び第二十二条の規定に基づく厚生労働省令で定める要件に適合するものであること。
  • 2 都道府県知事は、前項の承認をするに当たつては、あらかじめ、都道府県医療審議会の意見を聴かなければならない。
  • 3 地域医療支援病院でないものは、これに地域医療支援病院又はこれに紛らわしい名称を付けてはならない。

第4条の二

(特定機能病院)  高度の医療を提供、開発、評価、および研修できる病院

  •  病院であつて、次に掲げる要件に該当するものは、厚生労働大臣の承認を得て特定機能病院と称することができる。
  • 一 高度の医療を提供する能力を有すること。
  • 二 高度の医療技術の開発及び評価を行う能力を有すること。
  • 三 高度の医療に関する研修を行わせる能力を有すること。
  • 四 その診療科名中に、厚生労働省令の定めるところにより、厚生労働省令で定める診療科名を有すること。
  • 五 厚生労働省令で定める数以上の患者を入院させるための施設を有すること。
  • 六 その有する人員が第二十二条の二の規定に基づく厚生労働省令で定める要件に適合するものであること。
  • 七 第二十一条第一項第二号から第八号まで及び第十号から第十二号まで並びに第二十二条の二第二号、第五号及び第六号に規定する施設を有すること。
  • 八 その施設の構造設備が第二十一条第一項及び第二十二条の二の規定に基づく厚生労働省令で定める要件に適合するものであること。
  • 2 厚生労働大臣は、前項の承認をするに当たつては、あらかじめ、社会保障審議会の意見を聴かなければならない。
  • 3 特定機能病院でないものは、これに特定機能病院又はこれに紛らわしい名称を付けてはならない。

第三章 医療の安全の確保

第6条の九

  •  国並びに都道府県、保健所を設置する市及び特別区は、医療の安全に関する情報の提供、研修の実施、意識の啓発その他の医療の安全の確保に関し必要な措置を講ずるよう努めなければならない。

第6条の十一

  •  都道府県、保健所を設置する市及び特別区(以下この条及び次条において「都道府県等」という。)は、第六条の九に規定する措置を講ずるため、次に掲げる事務を実施する施設(以下「医療安全支援センター」という。)を設けるよう努めなければならない。
  • 一 患者又はその家族からの当該都道府県等の区域内に所在する病院、診療所若しくは助産所における医療に関する苦情に対応し、又は相談に応ずるとともに、当該患者若しくはその家族又は当該病院、診療所若しくは助産所の管理者に対し、必要に応じ、助言を行うこと。
  • 二 当該都道府県等の区域内に所在する病院、診療所若しくは助産所の開設者若しくは管理者若しくは従業者又は患者若しくはその家族若しくは住民に対し、医療の安全の確保に関し必要な情報の提供を行うこと。
  • 三 当該都道府県等の区域内に所在する病院、診療所又は助産所の管理者又は従業者に対し、医療の安全に関する研修を実施すること。
  • 四 前三号に掲げるもののほか、当該都道府県等の区域内における医療の安全の確保のために必要な支援を行うこと。
  • 2 都道府県等は、前項の規定により医療安全支援センターを設けたときは、その名称及び所在地を公示しなければならない。
  • 3 都道府県等は、一般社団法人、一般財団法人その他の厚生労働省令で定める者に対し、医療安全支援センターにおける業務を委託することができる。
  • 4 医療安全支援センターの業務に従事する職員(前項の規定により委託を受けた者(その者が法人である場合にあつては、その役員)及びその職員を含む。)又はその職にあつた者は、正当な理由がなく、その業務に関して知り得た秘密を漏らしてはならない。

医療監視

第25条

  •  都道府県知事、保健所を設置する市の市長又は特別区の区長は、必要があると認めるときは、病院、診療所若しくは助産所の開設者若しくは管理者に対し、必要な報告を命じ、又は当該職員に、病院、診療所若しくは助産所に立ち入り、その有する人員若しくは清潔保持の状況、構造設備若しくは診療録、助産録、帳簿書類その他の物件を検査させることができる。
  • 2 都道府県知事、保健所を設置する市の市長又は特別区の区長は、病院、診療所若しくは助産所の業務が法令若しくは法令に基づく処分に違反している疑いがあり、又はその運営が著しく適正を欠く疑いがあると認めるときは、当該病院、診療所又は助産所の開設者又は管理者に対し、診療録、助産録、帳簿書類その他の物件の提出を命ずることができる。
  • 3 厚生労働大臣は、必要があると認めるときは、特定機能病院の開設者若しくは管理者に対し、必要な報告を命じ、又は当該職員に、特定機能病院に立ち入り、その有する人員若しくは清潔保持の状況、構造設備若しくは診療録、助産録、帳簿書類その他の物件を検査させることができる。
  • 4 厚生労働大臣は、特定機能病院の業務が法令若しくは法令に基づく処分に違反している疑いがあり、又はその運営が著しく適正を欠く疑いがあると認めるときは、当該特定機能病院の開設者又は管理者に対し、診療録、助産録、帳簿書類その他の物件の提出を命ずることができる。
  • 5 第六条の八第三項の規定は第一項及び第三項の立入検査について、同条第四項の規定は前各項の権限について、準用する。

法令

[display]http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO205.html
[display]http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23F03601000050.html


総合」

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comprehensiveoverall
全体全体的包括的全体的に見て網羅的


医療」

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