医学部（いがくぶ）は、大学において医学に関する研究・教育を行っているところ。また医学を専門に学ぶ課程である。
目次
- 1 概要
- 2 構成
- 3 現状
- 4 入試
- 5 定員
- 6 医学部が設置されている大学の一覧
- 6.1 国立大学
- 6.2 公立大学
- 6.3 私立大学
- 6.4 省庁大学校
- 7 医学部に類する名称
- 8 脚注
- 9 関連項目
- 10 外部リンク
概要
医学部の社会的責務は教育・臨床・研究の3つであると言われる。
- 医療教育は、実際に患者に触れて心理や倫理を学ぶ事ができる附属病院を有している方が効果的であるため、医学部の責務とされる。また医学教育は、高度先進医療を行う病院には「まれな疾患ではあるが病態を理解しやすい難病」の患者が集まり、この様な病院の方が効果的であるため、医学部の責務とされる、学部学生の臨床実習、卒業後の研修等が行われる。
- 高度先進医療は、世界中から最先端の知見を集めて地域の医療レベルの向上に資するため、またそれには研究を行っている学者がいる病院である方が効果的であるため、また最新の医学を学生に学ばせるために、医学部の責務とされる。
- 研究は、現在の医学では治せない難病に対して実験的治療が行える高度先進設備と学者が揃った病院で行ったほうが効果的であるため、医学部の責務とされる（特定機能病院）。
構成
学科
医学部に付属する学科は以下のようなものがある。
- 医学科
- 医学科は医師を養成するための6年制の学科である。医学科は「歯学」を除く医学（内科学、外科学、放射線医学など）を履修する課程であり、歯学科とは異なる。
- 健康科学・看護学科
- 東京大学医学部保健学科が1992年に学科名を変更して設置された。看護学コースと健康科学コースを有し、必ずしも看護師となるわけではない。保健医療の学際的アプローチを目指している。4年制。
- 看護学科
- 看護学科は看護師や保健師を養成するための4年制の学科である。
- 保健学科
- 診療放射線技師、臨床検査技師、作業療法士、理学療法士等を養成するための4年制の学科である。これらに加え、看護師や保健師の養成課程を持つところもある。
- 栄養学科
- 管理栄養士を養成する為ための4年制学科である。徳島大学に設置されている。
- 総合薬学科
- 薬剤師を養成するための6年制の学科である。薬学科は当初医学部に設置されていたが、ほとんどが学部として独立し、唯一最後までこの形態で残っていた広島大学も薬学教育6年制移行を機に薬学部として独立した。
- 生命科学科
- 医学の基礎知識を習得した生命科学者を養成する為の4年制の学科で、1990年鳥取大学に設置され、2007年には九州大学にも新設された。
なお、東洋医学を体系的に学ぶための学科は日本には無い（ただし医学部以外では存在する）が、2007年度時点にて、日本のすべての大学の医学科にて東洋医学の講義が行われるようになった。
大学院
医師養成課程（医学部医学科・6年制）を卒業した者には「学士（医学）」の学位（1991年以前は「医学士」の称号）が授与されるが、学士（医学）及びその他の6年制学部卒業者や修士号取得者は医学系の大学院に入学することが可能で、「博士（医学）」の学位を取得することが出来る。すなわち、医師養成課程を経ずとも博士（医学）の学位を取得できる。
博士（医学）の学位を取得できる大学院は、医師養成課程を持つ大学に設置される。博士（医学）の学位を取得するためには、それらの大学院医学研究科に入学する必要があり、さらに、自ら執筆した論文の評価によって博士の学位が授与される。医学研究科は4年制であるが、社会人大学院に入学した場合は3年以上の授業料納付と博士（医学）と認められるのに充分な論文の提出が必要である。学会誌に査読を経て掲載された論文を既に多く執筆済みであっても、授業料を3年以上納付しないと博士（医学）の学位は取得できない。
なお、博士（医学）は学位であり医師免許とは無関係なので、医師ではない博士（医学）の者は医業を行うことはできない。また、医学部医学科を卒業していない博士（医学）の者は医師国家試験の受験資格はない。医師となるには、医学部医学科を卒業予定あるいは卒業した者が、医師国家試験を受験して合格する必要がある。
現状
医学部のうち、医学科は日本全国に80あり、いずれも1学年100人程度と少人数で編成されている（「近年難化を示す医学部入試」というように、大学受験において「医学部」といえば、通常「医学部医学科」のことを指している。以下、医学部＝医学科として記す）。入学志望者の競争倍率は高く、受験者には過年度生が他学部と比べて非常に多い（3浪以上の多浪生も珍しくない）。医学部は医師免許を取得できるため、浪人や留年や休学や再受験等で、卒業までに要した年数が合わせて3年以上余分であっても、他学部に比べると就職で大きく不利になることはない（3年以上の遅れであっても新卒扱いになるが、とりわけ文系就職では大きなハンデとなりうる）。また、純粋な浪人生だけでなく、社会人入学者（一旦社会人として就職したのち入学した者）、既に他学部に入学、もしくは中退や卒業をしているにも関わらず志願する者（仮面浪人生や再受験生と呼ぶ）も多い。それゆえ、20歳代後半や30歳代、40歳代で医学部に入学する者も多く、医学部の学生の平均年齢は他学部に比べ高い。
医師養成に何千万の税金が投入されているという話があるが、これは大学病院の赤字補填費や研究費まで含んだ場合の金額であると推定される。各大学発表の収支報告書によると、基本的に授業料収入が教育経費を上回っている。 私立大学医学部の高額な学費は、教育費に加え大学病院の赤字補填費や研究費に充てられる。私立大学医学部の6年間総額納入金の平均額は約3,300万円[1]である。最高額は川崎医科大学医学部で卒業までに約4,600万円が必要。一方で自治医科大学のように、卒業後に一定の条件を満たせば授業料がほとんど無償という大学もある。
卒業時には卒業論文はなく「卒業試験」に合格することで修了となる（一部例外あり）。
最近では、卒後臨床研修必修化に伴い、研修病院への就職活動が激化している。重点研修内容が、内科・外科・産科・小児科などのCommon Disease（罹患率の高い疾患）や救急医療などとなっているため、都市部の市中大規模病院での研修を望む者が多い傾向がある。大学病院は、医師の数が多い上、罹患率が低かったり、高度な医療が必要だったりする特殊な疾患を主に扱い、研修医が重点研修内容を実際に扱う機会が少ないとみなされる点や、給与や福利厚生も市中病院に比べ悪いため、大学病院離れの傾向が強い。病院の数自体が少ない地方ほど、大学病院の高度医療化が進んでいるため、研修医が集まらずに定員割れが起きている（自治医科大学、東北大学、東海地方の大学では、伝統的に市中病院での研修を推奨、または義務としてきたので、大学病院の研修医は少ない）。
2013年現在、最も歴史の浅い医学部は琉球大学医学部で1979年（昭和54年）である。
また、近年の医師不足の背景から、私立大学に医学部の設置を検討する動きが出てきている[2]。 実現すれば、1979年に設置された琉球大学以来およそ30年ぶりとなる。
入試
大学受験において、「医学部入試」といえば、通常、医学部医学科の入試を指す。
近年は少子化による大学入試の易化[3]や理系離れが指摘されているが、バブル崩壊後長く続いた不況による企業の倒産やリストラの影響などもあり、医学部志望者が大幅に増え、特に国公立大学の医学部の入学試験が難化する傾向にあり、景気回復後も人気が高止まりしているのが現状である。国公立大学医学部は、私立大学医学部に比して学費が圧倒的に安い為（年間約50万）、医学部志望者への人気が非常に高い。総合大学では、他学部と同じ問題を出題している大学がほとんどであり、センター試験、二次試験共に合格最低点や入試偏差値は同大学他学部と比して極めて高く、最難関学部（学科）と称されている。さらに2006年度入試から国公立大の医学部において、センター試験理科3科目（化学、物理、生物）全てを受験しなければならない大学も出てきたが、現在では縮小傾向にあり京都大学と九州大学（北海道大学は個別試験も含め3科目必要）のみとなっている。また、ほとんどの医学部では面接を課している（点数化して合否の判定に用いられるものもあれば、いわゆる「形だけの面接」の場合もある）。ただし、医師に求められる性質から、国立大学医学部では一般的に、センター試験、面接試験、小論文といった試験の配点が高い場合が多いことが特徴とされる。
このような入試状況から、現在の大学受験界では、国公立大学医学部では東京大学理科III類（医学部医学科）が最難関とされている。また、私立大学医学部では慶應義塾大学医学部が最難関であると言われているが、最近の医学部人気から、医学部であれば国公立私立どこでも難関、という状態である。前述の2校はおおかた受験期に併願されるが、東大理III合格者の約8割程度が慶應医に合格する傾向にある（なお、東大理III受験生の約2/3が慶應医を併願すると言われている）。ただし国公立もしくは私立上位の医学部受験は非常に難しく、東大合格者を多く輩出する超進学校ですら浪人するケースが多い。国立最高峰の東大・京大の医学部、私立最高峰の慶應の医学部の合格者は大多数が難関中高一貫校出身である。
地方の大学の中には、首都圏の国公立医学部にあと一歩の学生の入学し、医師免許取得後は出身地に戻るケースが増えている。この点が地方大学で大きな問題（特に地方税が投入されている公立大学）となっており、卒業生の流出を防ぐため、大学入試時における地元枠（名称は各大学によって異なる）を設ける大学が増えている（最多は弘前大学の67人で、内訳はAO入試42人、前期青森県定着枠20人、学士編入地域枠5人となっている）。そのため医学部入試は難化傾向である一方、推薦等の特別枠入試により地元の高校生（現役生）が恩恵を受けるといった新たな傾向も生まれている。このような状況に伴い、国公立医学部医学科合格者数ランキングにおいて地方公立高校の台頭が目立つようになってきている。ただし、推薦入試の導入により入学者の学力低下が危ぶまれており、国試合格率の低下が心配されている。また、推薦生達が地元に残らないケースも少なくなく、卒業後の進路について何の制限もないことから、推薦入試を「医学部に簡単に入る究極の裏ワザ」と称する受験参考書も存在する。 しかし、近年の推薦入試では「地域枠」といった名称で卒業後の進路を制約する大学が非常に多い（在学中の学費をすべて免除する代わりに、卒業後一定期間その大学のある県や大学の指定する県で働かなくてはならない、といった具合にである）。また、長崎大学のような、大学を卒業後臨床研修を経て大学院に進学することを条件としたAO入試(2014年度より推薦入試に移行)など独特な形式のAO入試も登場しており、これらの2つの入試は高卒生（浪人生）でも受験することができる大学が多い。そのため、一概に「医学部に簡単に入る究極の裏ワザ」と言えるかどうかについては疑問が残る。
定員
各国公私立大学医学部の一学年分の定員の合計は1982年（昭和57年）に8,280人でピークとなったが、厚生省の医師需給見通しに基づいて定員削減が閣議決定され減少した。さらに1997年（平成19年）にも削減が閣議決定され、2007年（平成19年）には7,625人まで減少した[4]。
しかし、勤務医不足や医師の地域的・診療科的偏在の深刻化から医師の需要が増大した。そのため、2008年（平成20年）度入試で定員を7,793人に増員し[4]、2009年（平成21年）は過去最高の8,486人に増員された[5]。政権交代後も毎年増員がなされ、2014年（平成26年）度入試における定員は9,061人となっている[6]。
近年の医学部一学年ごとの定員の推移は以下のとおり。
| 入試年度 |
定員 |
| 1998年（平成10年） |
7,640 |
| 1999年（平成11年） |
7,630 |
| 2000年（平成12年） |
| 2001年（平成13年） |
| 2002年（平成14年） |
| 2003年（平成15年） |
7,625 |
| 2004年（平成16年） |
| 2005年（平成17年） |
| 2006年（平成18年） |
| 2007年（平成19年） |
| 2008年（平成20年） |
7,793 |
| 2009年（平成21年） |
8,486 |
| 2010年（平成22年） |
8,846 |
| 2011年（平成23年） |
8,923 |
| 2012年（平成24年） |
8,991 |
| 2013年（平成25年） |
9,041 |
| 2014年（平成26年） |
9,061 |
医学部が設置されている大学の一覧
国立大学
- 北海道大学
- 旭川医科大学
- 弘前大学
- 東北大学
- 秋田大学
- 山形大学
- 東京大学
- 東京医科歯科大学
- 筑波大学（医学群）
- 群馬大学
- 千葉大学
- 新潟大学
- 山梨大学
- 信州大学
- 富山大学
- 金沢大学（医薬保健学域）
- 福井大学
- 岐阜大学
- 浜松医科大学
- 名古屋大学
- 三重大学
- 滋賀医科大学
- 京都大学
- 大阪大学
- 神戸大学
- 鳥取大学
- 島根大学
- 岡山大学
- 広島大学
- 山口大学
- 徳島大学
- 香川大学
- 愛媛大学
- 高知大学
- 九州大学
- 佐賀大学
- 長崎大学
- 熊本大学
- 大分大学
- 宮崎大学
- 鹿児島大学
- 琉球大学
公立大学
- 札幌医科大学
- 福島県立医科大学
- 横浜市立大学
- 名古屋市立大学
- 京都府立医科大学
- 大阪市立大学
- 奈良県立医科大学
- 和歌山県立医科大学
私立大学
- 愛知医科大学
- 岩手医科大学
- 大阪医科大学
- 川崎医科大学
- 金沢医科大学
- 関西医科大学
- 北里大学
- 杏林大学
- 近畿大学
- 久留米大学
- 慶應義塾大学
- 埼玉医科大学
- 産業医科大学
- 自治医科大学
- 順天堂大学
- 昭和大学
- 聖マリアンナ医科大学
- 帝京大学
- 東海大学
- 東京医科大学
- 東京慈恵会医科大学
- 東京女子医科大学
- 東邦大学
- 獨協医科大学
- 日本大学
- 日本医科大学
- 兵庫医科大学
- 福岡大学
- 藤田保健衛生大学
省庁大学校
医学部に類する名称
医師を養成する教育過程については医学教育を参照。
- 医学部
- 1886年の帝国大学令施行前は、医学所などの医学教育機関を指した。
- 1886年の中学校令施行から1918年の大学令施行までは、高等中学校または旧制高等学校の一学部である医学教育機関を指した。
- 大学令施行後は、大学の一学部である医学教育機関を指す。
- 医科大学
詳細は「医科大学」を参照
- 帝国大学令から大学令施行までは、帝国大学の医学系分科大学を指した。
- 大学令施行後は、医学部だけの単科大学を指した。
- 高度経済成長期以降は、医学部のある医療系大学を指す[要出典]。看護師やコ・メディカルを養成する学科を擁する医科大学は戦前から存在したが、医学部のほかに歯学部や薬学部などの学部組織を擁する例が増えている。
- 医学所
- 幕末から明治初期にかけては全国各地に医学所が設立されていた。
- 慶應義塾医学所、造士館医学所、種痘所、長崎養生所など。
- 医学校
詳細は「医学校」を参照
- 旧制医学専門学校が設置される前は、府県立の医学教育機関を指した。
- 日本国外の医学系専門職大学院の和訳として用いられる場合もある。
- 医学専門学校
詳細は「医学専門学校」を参照
- 旧制医学専門学校のこと。
- 現在は、医療従事者のうち、大学での教育が義務付けられていない職種を養成する専門学校が「医専」を名乗る例が見られる。
- 医療大学
- 医師を養成する学部が無いが、それ以外の医療従事者を養成する学部を持つ大学が名乗る例が見られる。
- 保健学部医学科
- 公衆衛生の観点を重視したもので、日本国外でみられる。返還前の沖縄には、これに類した体制があった。
脚注
- ^ 私大医学部、学費下げ競争 学生確保「人気あるうちに」（朝日新聞デジタル 2013年2月4日）
- ^ 同志社が医大新設を検討 79年以来、認可は不透明（日本経済新聞 2012年11月30日）
- ^ 18歳人口及び高等教育機関への入学者数・進学率等の推移（文部科学省）
- ^ a b 医学部定員500人増へ 文科省（産経新聞 2008年8月5日）
- ^ 医学部定員、693人増へ＝77大学で来年度から－文科省（時事通信 2008年11月4日）
- ^ 平成26年度医学部入学定員の増員計画について - 文科省
関連項目
- 進学課程 (医歯学部)
- OSCE
- 医学研究科
- 歯学部
- 獣医学部
- 薬学部
- 看護学部
- 保健学部
- 全日本医科学生体育大会王座決定戦（全医体）
- 東日本医科学生総合体育大会（東医体）
- 西日本医科学生総合体育大会（西医体）
- 国際医学生連盟
- 医療従事者
- 世界の医学教育
外部リンク
- UMIN (University Hospital Medical Information Network)（大学病院医療情報ネットワーク）
- 静岡民医連>医学教育関連用語集
- Association of American Medical Colleges (AAMC)
- 医師のキャリアパスを考える医学生の会
- IFMSA-Japan（国際医学生連盟 日本）
