出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』「2014/03/21 23:30:24」(JST)
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インターネット(英: Internet[† 1])とは、インターネット・プロトコル技術を利用して相互接続によるコンピュータネットワークを指す語である。
「インターネット」の語の起源は一般名詞の「インターネットワーク」(internetwork)で、本来の意味は「ネットワーク間のネットワーク」や「複数のネットワークを相互接続したネットワーク」である[† 2]が、通常は固有名詞として、ARPANETを前身とする特定の世界的規模のネットワークを指す[† 3]。特に日本語で「インターネット」と呼ぶ場合は、固有名詞の意味である場合が大半である。
また、インターネット技術を使用した社内など組織内のネットワークはイントラネット、複数のイントラネット間あるいはインターネットとイントラネット間を接続したネットワークをエクストラネットとも呼ぶ。
「インターネット」はネットワークまたはネットワークシステムを表す用語である。電子メールやウェブなどはインターネットのネットワークを利用したサービスの一つである。
インターネットにおいて一般的に利用される各種の技術や管理制度は、歴史的経緯から一般に公開されているものが多い。インターネット上においては特定の集中した責任主体は存在しない。全体を1つの組織・ネットワークとして管理するのではなく、接続している組織が各ネットワークを管理する建前となっている。事実上の管理主体(ICANN、IETFなど)はあるにしても、それは接続している組織・ネットワークの総意として委任されていると言う建前になっている(国際的に中立的とされ、また一部は国際機関による管理もある)。それはインターネット・プロトコルの開発においても同様であり、RFC(Request for Comments)に具体化される。ただし、ICANNは非営利団体ながらも米商務省の傘下にあり、国際問題となっている。
インターネット接続が難しかった時代には、UUCPによる研究機関・大学や一部の企業などの間でのメール・ネットニュースの交換が多く見られた。専用線が高価だったための苦肉の策であった。その後、接続コストの低下に加え、World Wide Web(WWW)の流行、さらにパソコン向けOSのインターネット接続対応により、一般的ユーザへも爆発的な普及を見るに至った。 情報の伝達速度が飛躍的に向上したため、物理的な距離と関係なく様々なコミュニティが形成され活動を行うようになった(IT革命,掲示板,SNS参照)。
商用のインターネット利用についてはまだ歴史が浅く、20世紀末期の概ね1980年代後半に入ってからである。1990年代末期までは、個人向け接続サービスの大半は低速なダイヤルアップ接続で、従量制の課金が多くみられた。定額のブロードバンド接続サービスが低価格で提供され、爆発的に普及しはじめたのは2000年になってからであった。同時期に携帯電話でもインターネットへの接続サービスが提供されるようになり、携帯電話でのインターネット接続も一般化する。しかし、セキュリティに関する仕組みが現行のインターネットのプロトコルに組み込まれていないために、コンピュータウイルスの感染や不正アクセスなどの問題が後を絶たず、アプリケーションレベルで様々な対策が行われている。最近ではセキュアなネットワークを目指した新しい仕組みを作る動きも見られる。
インターネット・プロトコル (IP) とは、インターネット上の通信に用いられる基本プロトコル(ネットワーク層(レイヤー))であり、その上にトランスポート(転送)層、さらにその上にアプリケーション層のプロトコルを組み合わせて用いる。転送プロトコルにはTCPやUDPなどがあり、アプリケーション・プロトコルにはWWWで用いられる HTTP、ネットニュースに用いられる NNTP、チャット(IRC)、ファイル転送(FTP)、ストリーミングなどさまざまな利用方法に伴うプロトコルが存在する。これらのプロトコルの定義の多くは RFC として公開されている。
インターネット・プロトコルは狭義のインターネット (The Internet) だけに使われるプロトコルではない。例えばインターネット・プロトコルや周辺技術を、企業内等のローカル・エリア・ネットワーク (LAN) 環境で応用したものはイントラネットと呼ばれる。また、イントラネットを相互接続したものはエクストラネットと呼ばれる。
IPにおいては、基本的に通信するコンピュータごとに(厳密には機器のインターフェイスごとに)唯一無二の「IPアドレス」と呼ばれる固有番号を割り当てられることが通信時の前提となっており、IPを採用するインターネットにおいても、接続する各組織に対して固有のIPアドレスの領域(範囲)がそれぞれ割り当てられる。各組織はそれぞれに割り当てられたIPアドレス領域の中の固有の番号を、所有する各コンピュータに割り当てる。
IPアドレスは数字の羅列で人間には分かり難いというデメリットがあり、一般には英数字を使用した名前(ドメイン名)をIPアドレスに対応させて用いる。
例えば、「ja.wikipedia.org」というドメイン名は「208.80.152.2」というIPアドレスに対応する。インターネットに参加する各組織(研究機関、教育機関、企業、プロバイダ (ISP) 、協会・団体、政府機関その他)に対して、識別子として(広義の)ドメイン名が割り当てられており、各組織は所有する各コンピュータに対してホスト名を割り当てる。ホスト名とドメイン名をドット (.) でつないだものが各コンピュータの固有名 (FQDN) となる。
本来接続先ホストにはIPアドレスを指定する必要があるが、(狭義の)ドメイン名とIPアドレスをDNSによって関連づけることにより、IPアドレスに代わってドメイン名を指定することが可能となっている。
しかし、現在主に使われている規格 (IPv4) のアドレスが枯渇しつつあるためIPv6が開発されたが、対応にはネットワーク機器の更新が必要である上、IPv4とIPv6の機器間では直接通信ができない(IPv6の機器はほぼIPv4にも対応しているのであまり問題にはならないが)。2011年2月現在、日本での完全な対応は一部のプロバイダや学術ネットワークにとどまっているのが現状である。
インターネットへのアクセス(接続)は、一般にはインターネット・プロトコル技術を搭載したインターネット端末を使用して、インターネットサービスプロバイダ経由で接続する。また独自ネットワークやイントラネットから、ゲートウェイ等を経由して接続できる場合もある。初期のインターネットでは、使用言語は英語、文字コードはASCII、文字はラテン文字で、接続デバイスは各種のコンピュータが大多数であった。
1990年以降のインターネットの世界的な普及により、現在では各種のコンピュータに加えて各種の携帯電話、ゲーム機、家電、産業機器などがインターネット端末機能を持つようになった。接続形態も従来の有線やダイヤルアップ接続に加えて各種の無線通信が一般化した。インターネット上で使用可能なサービスも、当初の電子メールやファイル転送などから、World Wide Web、インターネット電話、検索エンジン、ソーシャル・ネットワーキング・サービスなどに広がり、そのユーザインタフェースもグラフィカルユーザインタフェースやマルチメディア対応を含んだものも普及した。またコンピューティングの利用形態としてSaaSやクラウドコンピューティングなどの表現や概念が普及する基盤ともなった。これらと平行して、各種の国際化と地域化、多言語化、他のネットワークや技術との相互接続や相互運用性などが進んだ。
詳細は「インターネットの歴史」を参照
1960年、インターネットの前身ARPANETに直接影響を及ぼした概念であるJ・C・R・リックライダーのタイムシェアリングシステムが発表される。[1]
1969年10月29日、UCLAとスタンフォード研究所 (SRI) 間で接続され[2][3]、同年12月5日までにUCサンタバーバラ、ユタ大学が接続され4つのノードとなった。
1983年、ARPANETがプロトコルをそれまで利用していたNetwork Control ProgramからTCP/IPに切り替える。
1984年9月、村井純が慶應義塾大学と東京工業大学を接続。同年10月に東京大学が接続され、日本におけるインターネットの嚆矢となる。[4](JUNET)
1985年、アメリカの「全国科学財団」による学術研究用のネットワーク基盤NSFNetが作られ、インターネットのバックボーンの役割がARPANETからNSFNetへ移行する。
1988年、アメリカで商用インターネットが始まる。1989年、商用ネットワークとNSFNetとの接続が開始される。
1990年、スイスの素粒子物理学研究所・CERNの研究員であったティム・バーナーズ=リーは、当時上司だったロバート・カイリューらの協力によりWorld Wide Webシステムのための最初のサーバとブラウザを完成させる。
1994年7月、アメリカ・タイム誌で、「インターネットは核攻撃下でのコミュニケーションの生き残りを想定して開発された」[5]という記事が掲載される。以降、ARPANETは核戦争時のための軍事ネットであるという俗説が流布するようになる。一方、ARPANET立ち上げ時のIPTO責任者であったロバート・テイラーは、この記事に対して事実とは異なる旨、正式な抗議をタイム誌に対して行った[6]。
1995年には、NSFNetは民間へ移管され、Windows95の登場で一般の人にインターネットが急速に広まった。なお、Windows95の初期バージョンではインターネット関連の機能は「Microsoft Plus!」による拡張機能とされていたが、OSR2以降は標準搭載されている。
詳細は「情報格差」を参照
世界的に常時接続環境が提供されているのは都市部が中心で、地方や離島などとの情報格差が問題になっている。その都市部や先進国でも当初、パソコンが高価だったことや、操作体系が複雑だったことから、アルビン・トフラーは、パソコンスキルの有無や経済力で情報格差が生じると予想していたが、後に「誤算があった」として、パソコンの低価格化などにより、誰にでも広く普及すると発言を修正した。また操作方法も、インターネットに対応したフィーチャーフォン(3G携帯)、スマートフォン、タブレット端末、或いはスマートテレビなどの登場で、かつてのパソコンと比べ格段に容易になり、端末操作スキルの有無による格差も以前ほどは生じにくくなっている。
発展途上国では多くの国民にとって端末のパソコンが高価であり通信料金も高いため、インターネットカフェがインターネットの普及を支えているが、近年は途上国向けの格安パソコンや格安スマートフォンが徐々にではあるが普及しつつある。
近年はインターネットの導入が容易な事から、インターネットに繋がっている事を前提とした情報発信などが非常に増えており、情報格差を生む要因にもなっている。だが一方で、上述のような格安スマホや簡単スマホ(らくらくホン,簡単ケータイなど)、スマートテレビなどの登場で、ネットアクセスに高度なスキルは余り必要とされなくなったこともあり、誰でもネットを始めやすい状況も生まれている。
Nielsen//NetRatingsの調査によると、2002年の米国のインターネット利用者は統計1億480万人、約6%の規模で毎年利用者が増加している。
特定の国の状況については以下を参照
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