特徴
- 学校伝染病
- 30%程度が不顕性感染
病原体
- パラミキソウイルス科パラミクソウイルス属ムンプスウイルス
疫学
- 幼稚園、保育所、小学校で流行
- 晩秋-春
- 5-10歳
潜伏期間
- 18-21日
感染経路
- 飛沫感染
症状
合併症
- YN.H-79改変 uptodate.1
経過
- 耳下腺腫脹は両側性に一週間続く
検査
- 確定診断：急性期と回復期のペア血清でHIが４倍以上
治療
- なし
予防
免疫
- 罹患すると終生免疫を獲得
妊娠との関連
- 不明
- 胎児の流産、死産、催奇形性、心疾患が示唆されている
- ワクチンは打てない。
法令
学校感染症
- 第二種学校感染症：耳下腺腫脹が消失するまで出席停止
感染症法
- 五類感染症<定点>小児科定点(週)
参考
uptodate
国試
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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』「2016/08/24 21:10:47」(JST)
wiki ja
UpToDate Contents
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- 1. ムンプス mumps
- 2. 乳児、小児、青年への麻疹・ムンプス・風疹ワクチン接種 measles mumps and rubella immunization in infants children and adolescents
- 3. 成人へのMMR（麻疹・ムンプス・風疹）ワクチン接種 measles mumps and rubella immunization in adults
- 4. 成人における無菌性髄膜炎 aseptic meningitis in adults
- 5. 成人における化膿性耳下腺炎 suppurative parotitis in adults
Japanese Journal
- ワクチンプログラムを中心とした職業感染防止活動の報告
- 市川 ゆかり,平岡 康子,堀田 裕
- 日本環境感染学会誌 26(2), 94-97, 2011
- … 職業感染防止対策として，職員・委託業者・実習生を対象に，麻疹・水痘・風疹・流行性耳下腺炎(ムンプス)・HBs抗体測定とワクチン接種を推進し，職業感染管理システムを構築してきた．その結果，麻疹，水痘，風疹の抗体保有率は90%以上を確保できたが，ムンプスに関しては約80.0%であった．HBs抗体は，職員の約80%が抗体を保有しているが，新入職員・実習生の抗体保有率は低く，就学中にB型肝炎ワクチン …
- NAID 130000852285
- P4-4-1 流行性耳下腺炎罹患後,血小板減少にて発見されたシェーグレン症候群の1例(P4-4自己免疫,自己免疫性疾患3,一般演題,第22回日本アレルギー学会春季臨床大会)
- 水野 和徳,土市 信之,長沖 優子,横山 忠史,井上 巳香,前馬 秀昭,酒詰 忍,太田 和秀
- アレルギー 59(3・4), 435, 2010-04-10
- NAID 110008015589
- 麻疹・流行性耳下腺炎・伝染性紅斑 (周産期診療指針2010) -- (産科編 合併症妊娠と感染)
- 庄田 亜紀子
- 周産期医学 40(-), 271-274, 2010
- NAID 40018706057
Related Links
- 感染症の話トップページへ 2003年第35週号（2003年8月25～31日）掲載 流行性耳下腺炎（ムンプス、おたふくかぜ） 流行性耳下腺炎（mumps）は2～3週間の潜伏期（平均18日前後）を経て発症し、片側あるいは両側の唾液腺の腫脹 ...
- 5類感染症,小児感染症,ワクチン ... 流行性耳下腺炎（ムンプス、おたふくかぜ） 流行性耳下腺炎（mumps）は2～3週間の潜伏期（平均18日前後）を経て発症し、片側あるいは両側の唾液腺の腫脹を特徴とするウイルス感染症 であり ...
- 流行性耳下腺炎（ムンプス、おたふくかぜ）の概要。 唾液をつくる耳下腺（耳の前～下）、顎下腺（あごの下）がはれて痛む発熱性の病気です。 ムンプスウイルスが原因です。飛沫感染し、潜伏期間は2～3週間です。 突然の発熱 ...
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| 国試過去問 | 「114E046」「114E045」「114F022」「099G055」「109E042」「106B012」「100G021」「096B009」「098G059」「106A004」「104I033」「098H015」「112C009」「105E033」「097G020」「096E042」「081A069」 |
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| 関連記事 | 「耳下腺炎」「耳下腺」「流行」「流行性」「炎」 |
「114E046」
- 次の文を読み、45、46の問いに答えよ。
- 20歳の男性。医学部在籍中の2年次学生である。1週間の病院実習に初めての参加を予定しており、10か月前(1年次)に受けた抗体検査の結果を持って病院実習担当の医師に相談に来た。
- 既往歴：感染症の既往はないという。予防接種で発熱などの副反応が出たことはない。
- 生活歴：喫煙歴と飲酒歴はない。家族歴：特記すべきことはない。
- 検査所見：10か月前の抗体検査の報告書を示す。
- 血中抗体価報告書氏名◯◯◯◯
測定方法 検査結果 病院実習の基準を満たす陽性 単位 麻疹 (IgG-EIA法) 20.4 (≧ 16.0) 風疹 (IgG-EIA法) 10 (≧ 8.0) 水痘 (IgG-EIA法) 6.4 (≧ 4.0) 流行性耳下腺炎 (IgG-EIA法) 陽性 陽性 B型肝炎 (CLIA法) 4.8 (≧ 10.0) mIU/mL 結核 (IGRA)＊ 陰性 陰性
- ＊結核菌特異的全血インターフェロン γ遊離測定法
- その後の経過：相談に来た学生は医学部を卒業し、5年後に研修医として同じ大学病院で勤務を始めた。この研修医が平日に救急外来で勤務していたところ、54歳の男性が自転車の転倒による挫創のため来院した。初診患者でこの病院に受診歴はない。この研修医が創部の縫合処置を行っている最中、誤って縫合針を自分の指に刺した。研修医は創部から血を絞り出し流水で十分に洗浄すると同時に、直ちに研修医自身と患者の血液検査を行った。
- 外傷患者の血液検査結果が陽性だった場合、できるだけ早期に研修医に対する内服予防投与の開始が必要なのはどれか。
※国試ナビ4※ ［114E045］←［国試_114］→［114E047］
「114E045」
- 次の文を読み、45、46の問いに答えよ。
- 20歳の男性。医学部在籍中の2年次学生である。1週間の病院実習に初めての参加を予定しており、10か月前(1年次)に受けた抗体検査の結果を持って病院実習担当の医師に相談に来た。
- 既往歴：感染症の既往はないという。予防接種で発熱などの副反応が出たことはない。
- 生活歴：喫煙歴と飲酒歴はない。家族歴：特記すべきことはない。
- 検査所見：10か月前の抗体検査の報告書を示す。
- 血中抗体価報告書氏名◯◯◯◯
測定方法 検査結果 病院実習の基準を満たす陽性 単位 麻疹 (IgG-EIA法) 20.4 (≧ 16.0) 風疹 (IgG-EIA法) 10 (≧ 8.0) 水痘 (IgG-EIA法) 6.4 (≧ 4.0) 流行性耳下腺炎 (IgG-EIA法) 陽性 陽性 B型肝炎 (CLIA法) 4.8 (≧ 10.0) mIU/mL 結核 (IGRA)＊ 陰性 陰性
- ＊結核菌特異的全血インターフェロン γ遊離測定法
- この学生の相談の際に話す内容で適切なのはどれか。
- a ｢BCG接種が必要です｣
- b ｢MRワクチンの再接種が必要です｣
- c ｢帯状疱疹になる可能性が高いです｣
- d ｢B型肝炎ワクチンの接種状況を教えてください｣
- e ｢流行性耳下腺炎患者の診療には参加できません｣
※国試ナビ4※ ［114E044］←［国試_114］→［114E046］
「114F022」
- 2歳の男児の予防接種歴を記載した証明書を以下に示す。
IMMUNIZATION RECORD Date: 9 Feb. 2020Name: Taro Kosei
Date of Birth: 17 Jan. 2018
Type of Immunization Lot.No. Date of Vaccination Haemophilus influenzae type b 1st Hib123 20 Mar. 2018 Haemophilus influenzae type b 2nd Hib234 20 Apr. 2018 Haemophilus influenzae type b 3rd Hib345 20 May. 2018 Haemophilus influenzae type b 4th Hib456 20 Jan. 2019 Pneumococcal 1st P123 20 Mar. 2018 Pneumococcal 2nd P234 20 Apr. 2018 Pneumococcal 3rd P345 20 May. 2018 Pneumococcal 4th P456 20 Jan. 2019 Hepatitis B Virus 1st HB123 20 Mar. 2018 Hepatitis B Virus 2nd HB234 20 Apr. 2018 Hepatitis B Virus 3rd HB345 20 Aug. 2018 DPT-IPV※ 1st D123 20 Apr. 2018 DPT-IPV※ 2nd D234 20 May. 2018 DPT-IPV※ 3rd D345 20 Aug. 2018 DPT-IPV※ 4th D456 20 Jan. 2019 BCG B123 20 Jun. 2018 Measles, Rubella 1st M123 20 Jan. 2019 Measles, Rubella 2nd ー ー Varicella 1st V123 20 Jan. 2019 Varicella 2nd V234 20 Nov. 2019 ※DPT-IPV: Diphtheria, Pertussis, Tetanus, Polio
- この男児が予防接種を受けていないのはどれか。
※国試ナビ4※ ［114F021］←［国試_114］→［114F023］
「099G055」
- 55歳の男性。開口障害を訴えて来院した。2週前に庭で古釘を足に刺したが放置していた。1週前から微熱、開口障害および肩・頭部のこわばり感が出現し悪化してきた。咽頭に異常はなく、顎関節部に疼痛と腫脹とを認めない。体温37.5℃。白血球7,400。血清アミラーゼ120単位(基準37～160)。CRP2.8mg/dl。考えられるのはどれか。
※国試ナビ4※ ［099G054］←［国試_099］→［099G056］
「109E042」
- 生後2か月の乳児。ワクチン接種の相談のため母親に連れられて来院した。成長と発達とに異常を認めない。母親の話では、近隣の市から引っ越してきたばかりで、これまで予防接種を受けたことがない。
- まず受けるように勧める予防接種の対象疾患はどれか。
※国試ナビ4※ ［109E041］←［国試_109］→［109E043］
「106B012」
※国試ナビ4※ ［106B011］←［国試_106］→［106B013］
「100G021」
- 学校伝染病と出席停止期間の基準の組合せで誤っているのはどれか。
※国試ナビ4※ ［100G020］←［国試_100］→［100G022］
「096B009」
- 予防接種後に他の疾患の予防接種を行うまで、1か月以上の間隔をおいた方がよいのはどれか。
- a. (1)(2)
- b. (1)(5)
- c. (2)(3)
- d. (3)(4)
- e. (4)(5)
※国試ナビ4※ ［096B008］←［国試_096］→［096B010］
「098G059」
- 空気感染対策が必要なのはどれか。
- a. (1)(2)
- b. (1)(5)
- c. (2)(3)
- d. (3)(4)
- e. (4)(5)
※国試ナビ4※ ［098G058］←［国試_098］→［098G060］
「106A004」
- 特発性血小板減少性紫斑病(ITP)の先行感染として最も多いのはどれか。
※国試ナビ4※ ［106A003］←［国試_106］→［106A005］
「104I033」
- 中耳炎を起こすのはどれか。3つ選べ。
- a 風疹
- b 突発性発疹
- c 急性灰白髄炎
- d 流行性耳下腺炎
- e サイトメガロウイルス感染症
※国試ナビ4※ ［104I032］←［国試_104］→［104I034］
「098H015」
- 耳下腺疾患で顔面神経麻痺をきたすのはどれか。
※国試ナビ4※ ［098H014］←［国試_098］→［098H016］
「112C009」
- 妊娠中にワクチンが接種可能なのはどれか。
※国試ナビ4※ ［112C008］←［国試_112］→［112C010］
「105E033」
- 定期予防接種の対象疾病はどれか。 2つ選べ。
※国試ナビ4※ ［105E032］←［国試_105］→［105E034］
「097G020」
- 予防接種が有効でないのはどれか。
※国試ナビ4※ ［097G019］←［国試_097］→［097G021］
「096E042」
- 接触感染するのはどれか。
※国試ナビ4※ ［096E041］←［国試_096］→［096E043］
「081A069」
- 正しい組み合わせはどれ
- a. (1)(2)(3)
- b. (1)(2)(5)
- c. (1)(4)(5)
- d. (2)(3)(4)
- e. (3)(4)(5)
「学校保健安全法施行規則」
第一章 環境衛生検査等
（環境衛生検査）
第1条
- 学校保健安全法（昭和三十三年法律第五十六号。以下「法」という。）第五条の環境衛生検査は、他の法令に基づくもののほか、毎学年定期に、法第六条に規定する学校環境衛生基準に基づき行わなければならない。
- ２ 学校においては、必要があるときは、臨時に、環境衛生検査を行うものとする。
第二章 健康診断
第一節 就学時の健康診断
（方法及び技術的基準）
第3条
- 法第十一条の健康診断の方法及び技術的基準は、次の各号に掲げる検査の項目につき、当該各号に定めるとおりとする。
- 一 栄養状態は、皮膚の色沢、皮下脂肪の充実、筋骨の発達、貧血の有無等について検査し、栄養不良又は肥満傾向で特に注意を要する者の発見につとめる。
- 二 脊柱の疾病及び異常の有無は、形態等について検査し、側わん症等に注意する。
- 三 胸郭の異常の有無は、形態及び発育について検査する。
- 四 視力は、国際標準に準拠した視力表を用いて左右各別に裸眼視力を検査し、眼鏡を使用している者については、当該眼鏡を使用している場合の矯正視力についても検査する。
- 五 聴力は、オージオメータを用いて検査し、左右各別に聴力障害の有無を明らかにする。
- 六 眼の疾病及び異常の有無は、伝染性眼疾患その他の外眼部疾患及び眼位の異常等に注意する。
- 七 耳鼻咽頭疾患の有無は、耳疾患、鼻・副鼻腔疾患、口腔咽喉頭疾患及び音声言語異常等に注意する。
- 八 皮膚疾患の有無は、伝染性皮膚疾患、アレルギー疾患等による皮膚の状態に注意する。
- 九 歯及び口腔の疾病及び異常の有無は、齲歯、歯周疾患、不正咬合その他の疾病及び異常について検査する。
- 十 その他の疾病及び異常の有無は、知能及び呼吸器、循環器、消化器、神経系等について検査するものとし、知能については適切な検査によつて知的障害の発見につとめ、呼吸器、循環器、消化器、神経系等については臨床医学的検査その他の検査によつて結核疾患、心臓疾患、腎臓疾患、ヘルニア、言語障害、精神神経症その他の精神障害、骨、関節の異常及び四肢運動障害等の発見につとめる。
第二節 児童生徒等の健康診断
（時期）
第5条
- 法第十三条第一項の健康診断は、毎学年、六月三十日までに行うものとする。ただし、疾病その他やむを得ない事由によつて当該期日に健康診断を受けることのできなかつた者に対しては、その事由のなくなつた後すみやかに健康診断を行うものとする。
- ２ 第一項の健康診断における結核の有無の検査において結核発病のおそれがあると診断された者（第六条第三項第四号に該当する者に限る。）については、おおむね六か月の後に再度結核の有無の検査を行うものとする。
（検査の項目）
第6条
- 法第十三条第一項の健康診断における検査の項目は、次のとおりとする。
- 一 身長、体重及び座高
- 二 栄養状態
- 三 脊柱及び胸郭の疾病及び異常の有無
- 四 視力及び聴力
- 五 眼の疾病及び異常の有無
- 六 耳鼻咽頭疾患及び皮膚疾患の有無
- 七 歯及び口腔の疾病及び異常の有無
- 八 結核の有無
- 九 心臓の疾病及び異常の有無
- 十 尿
- 十一 寄生虫卵の有無
- 十二 その他の疾病及び異常の有無
- ２ 前項各号に掲げるもののほか、胸囲及び肺活量、背筋力、握力等の機能を、検査の項目に加えることができる。
- ３ 第一項第八号に掲げるものの検査は、次の各号に掲げる学年において行うものとする。
- 一 小学校（特別支援学校の小学部を含む。以下この条、第七条第六項及び第十一条において同じ。）の全学年
- 二 中学校（中等教育学校の前期課程及び特別支援学校の中学部を含む。以下この条及び第七条第六項において同じ。）の全学年
- 三 高等学校（中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部を含む。以下この条及び第七条第六項において同じ。）及び高等専門学校の第一学年
- 四 大学の第一学年
- ４ 第一項各号に掲げる検査の項目のうち、小学校の第四学年及び第六学年、中学校及び高等学校の第二学年並びに高等専門学校の第二学年及び第四学年においては第四号に掲げるもののうち聴力を、小学校の第四学年以上の学年並びに中学校、高等学校及び高等専門学校の全学年においては第十一号に掲げるものを、大学においては第一号、第三号、第四号、第七号、第十号及び第十一号に掲げるもの（第一号にあつては、座高に限る。）を、それぞれ検査の項目から除くことができる。
（感染症の種類）
第18条
- 学校において予防すべき感染症の種類は、次のとおりとする。 → 学校感染症
- 一 第一種 エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群（病原体がコロナウイルス属ＳＡＲＳコロナウイルスであるものに限る。）及び鳥インフルエンザ（病原体がインフルエンザウイルスＡ属インフルエンザＡウイルスであつてその血清亜型がＨ五Ｎ一であるものに限る。次号及び第十九条第一項第二号イにおいて「鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）」という。）
- 二 第二種 インフルエンザ（鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）を除く。）、百日咳、麻しん、流行性耳下腺炎、風しん、水痘、咽頭結膜熱及び結核
- 三 第三種 コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎その他の感染症
- ２ 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号）第六条第七項から第九項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなす。
（出席停止の期間の基準）
第19条
- 令第六条第二項の出席停止の期間の基準は、前条の感染症の種類に従い、次のとおりとする。
- 一 第一種の感染症にかかつた者については、治癒するまで。
- 二 第二種の感染症（結核を除く。）にかかつた者については、次の期間。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りでない。
- イ インフルエンザ（鳥インフルエンザ（Ｈ五Ｎ一）及び新型インフルエンザ等感染症を除く。）にあつては、解熱した後二日を経過するまで。
- ロ 百日咳にあつては、特有の咳が消失するまで。
- ハ 麻しんにあつては、解熱した後三日を経過するまで。
- ニ 流行性耳下腺炎にあつては、耳下腺の腫脹が消失するまで。
- ホ 風しんにあつては、発しんが消失するまで。
- ヘ 水痘にあつては、すべての発しんが痂皮化するまで。
- ト 咽頭結膜熱にあつては、主要症状が消退した後二日を経過するまで。
- 三 結核及び第三種の感染症にかかつた者については、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
- 四 第一種若しくは第二種の感染症患者のある家に居住する者又はこれらの感染症にかかつている疑いがある者については、予防処置の施行の状況その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
- 五 第一種又は第二種の感染症が発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。
- 六 第一種又は第二種の感染症の流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。
第四章 学校医、学校歯科医及び学校薬剤師の職務執行の準則
（学校医の職務執行の準則）
第22条
- 学校医の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 学校の環境衛生の維持及び改善に関し、学校薬剤師と協力して、必要な指導及び助言を行うこと。
- 三 法第八条の健康相談に従事すること。
- 四 法第九条の保健指導に従事すること。
- 五 法第十三条の健康診断に従事すること。
- 六 法第十四条の疾病の予防処置に従事すること。
- 七 法第二章第四節の感染症の予防に関し必要な指導及び助言を行い、並びに学校における感染症及び食中毒の予防処置に従事すること。
- 八 校長の求めにより、救急処置に従事すること。
- 九 市町村の教育委員会又は学校の設置者の求めにより、法第十一条の健康診断又は法第十五条第一項の健康診断に従事すること。
- 十 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する指導に従事すること。
- ２ 学校医は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校医執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
（学校歯科医の職務執行の準則）
第23条
- 学校歯科医の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 法第八条の健康相談に従事すること。
- 三 法第九条の保健指導に従事すること。
- 四 法第十三条の健康診断のうち歯の検査に従事すること。
- 五 法第十四条の疾病の予防処置のうち齲歯その他の歯疾の予防処置に従事すること。
- 六 市町村の教育委員会の求めにより、法第十一条の健康診断のうち歯の検査に従事すること。
- 七 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する指導に従事すること。
- ２ 学校歯科医は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校歯科医執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
（学校薬剤師の職務執行の準則）
第24条
- 学校薬剤師の職務執行の準則は、次の各号に掲げるとおりとする。
- 一 学校保健計画及び学校安全計画の立案に参与すること。
- 二 第一条の環境衛生検査に従事すること。
- 三 学校の環境衛生の維持及び改善に関し、必要な指導及び助言を行うこと。
- 四 法第八条の健康相談に従事すること。
- 五 法第九条の保健指導に従事すること。
- 六 学校において使用する医薬品、毒物、劇物並びに保健管理に必要な用具及び材料の管理に関し必要な指導及び助言を行い、及びこれらのものについて必要に応じ試験、検査又は鑑定を行うこと。
- 七 前各号に掲げるもののほか、必要に応じ、学校における保健管理に関する専門的事項に関する技術及び指導に従事すること。
- ２ 学校薬剤師は、前項の職務に従事したときは、その状況の概要を学校薬剤師執務記録簿に記入して校長に提出するものとする。
法令
- 学校保健安全法施行規則（昭和三十三年六月十三日文部省令第十八号）
「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則」
第1条
（五類感染症）
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成十年法律第百十四号。以下「法」という。）第六条第六項第九号に規定する厚生労働省令で定める感染性の疾病は、次に掲げるものとする。
- 一 アメーバ赤痢
- 二 ＲＳウイルス感染症
- 三 咽頭結膜熱
- 四 Ａ群溶血性レンサ球菌咽頭炎
- 五 感染性胃腸炎
- 六 急性出血性結膜炎
- 七 急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
- 八 クラミジア肺炎（オウム病を除く。）
- 九 クロイツフェルト・ヤコブ病
- 十 劇症型溶血性レンサ球菌感染症
- 十一 細菌性髄膜炎
- 十二 ジアルジア症
- 十三 水痘
- 十四 髄膜炎菌性髄膜炎
- 十五 性器ヘルペスウイルス感染症
- 十六 尖圭コンジローマ
- 十七 先天性風しん症候群
- 十八 手足口病
- 十九 伝染性紅斑
- 二十 突発性発しん
- 二十一 破傷風
- 二十二 バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
- 二十三 バンコマイシン耐性腸球菌感染症
- 二十四 百日咳
- 二十五 風しん
- 二十六 ペニシリン耐性肺炎球菌感染症
- 二十七 へルパンギーナ
- 二十八 マイコプラズマ肺炎
- 二十九 無菌性髄膜炎
- 三十 薬剤耐性アシネトバクター感染症
- 三十一 薬剤耐性緑膿菌感染症
- 三十二 流行性角結膜炎
- 三十三 流行性耳下腺炎
- 三十四 淋菌感染症
第三章 感染症に関する情報の収集及び公表
（医師の届出）
第4条
- ３ 法第十二条第一項第二号に規定する厚生労働省令で定める五類感染症（法第十二条第一項の規定により、当該感染症の患者について届け出なければならないものに限る。）は、次に掲げるものとする。
- 一 アメーバ赤痢
- 二 ウイルス性肝炎（Ｅ型肝炎及びＡ型肝炎を除く。）
- 三 急性脳炎（ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。）
- 四 クリプトスポリジウム症
- 五 クロイツフェルト・ヤコブ病
- 六 劇症型溶血性レンサ球菌感染症
- 七 後天性免疫不全症候群
- 八 ジアルジア症
- 九 髄膜炎菌性髄膜炎
- 十 先天性風しん症候群
- 十一 梅毒
- 十二 破傷風
- 十三 バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症
- 十四 バンコマイシン耐性腸球菌感染症
- 十五 風しん
- 十六 麻しん
（指定届出機関の指定の基準）
第6条
- 法第十四条第一項 に規定する厚生労働省令で定める五類感染症は、次の表の各項の上欄に掲げるものとし、同項 に規定する五類感染症の発生の状況の届出を担当させる指定届出機関の指定は、地域における感染症に係る医療を提供する体制、保健所の設置の状況、人口等の社会的条件、地理的条件等の自然的条件その他の地域の実情を勘案して同欄に掲げる五類感染症の区分（以下この条並びに次条第一項及び第三項において「五類感染症指定区分」という。）に応じ、原則として当該各項の下欄に定める病院又は診療所のうち当該五類感染症指定区分の感染症に係る指定届出機関として適当と認めるものについて行うものとする。
| 一 | RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、水痘、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、百日咳、ヘルパンギーナ及び流行性耳下腺炎 | 診療科名中に小児科を含む病院又は診療所 |
| 二 | インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。） | 診療科名中に内科又は小児科を含む病院又は診療所 |
| 三 | 急性出血性結膜炎及び流行性角結膜炎 | 診療科名中に眼科を含む病院又は診療所 |
| 四 | 性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ及び淋菌感染症 | 診療科名中に産婦人科若しくは産科若しくは婦人科、医療法施行令（昭和二十三年政令第三百二十六号）第三条の二第一項第一号ハ及びニ（２）の規定により性感染症と組み合わせた名称を診療科名とする診療科又は泌尿器科若しくは皮膚科を含む病院又は診療所 |
| 五 | クラミジア肺炎、（オウム病を除く。）、細菌性髄膜炎、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症及び薬剤耐性緑膿菌感染症 | 患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもの |
（感染症の発生の状況及び動向の把握）
第7条
- 法第十四条第二項 の届出は、当該指定届出機関に係る五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者については診断し、又は検案した日の属する週の翌週（診断し、又は検案した日が日曜日の場合にあっては、当該診断し、又は検案した日の属する週）の月曜日（前条第一項の表の四の項の上欄に掲げる五類感染症、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性アシネトバクター感染症又は薬剤耐性緑膿菌感染症に係るものにあっては、診断した日の属する月の翌月の初日）に、当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者については直ちに行うものとする。ただし、次に掲げる場合は、当該届出をすることを要しない。
- 一 当該指定届出機関（患者を三百人以上収容する施設を有する病院であって、その診療科名中に内科及び外科を含むもののうち、都道府県知事が指定するものに限る。）に係る前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症の患者に係るものにあっては、当該患者が入院を要しないと認められる場合
- 二 当該指定届出機関に係る疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものにあっては、当該疑似症が二類感染症、三類感染症、四類感染症又は五類感染症の患者の症状であることが明らかな場合
- ２ 法第十四条第二項 に規定する厚生労働省令で定める事項は、前条第一項の表の二の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものについて前項第一号の指定届出機関が届け出る場合にあっては診断した患者に係る集中治療室及び人工呼吸器の使用の有無並びに脳波検査その他急性脳症の発症の有無を判断するために必要な検査の実施に関する事項とし、前条第一項の表の五の項の上欄に掲げる五類感染症に係るものにあっては原因となった病原体の名称及びその識別のために行った検査の方法とする。
- ３ 法第十四条第三項 に規定する報告は、五類感染症指定区分の感染症の患者又はこれらにより死亡した者に係るものについては同条第二項 に規定する届出を受けた後七日以内に、疑似症指定区分の疑似症の患者に係るものについては直ちに行うものとする。
法令
- 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則（平成十年十二月二十八日厚生省令第九十九号）
「ワクチン」
種類
- 遺伝子組換えワクチン
副反応
風疹ワクチン
- 発熱、発疹、関節痛、リンパ節腫脹
おたふくかぜワクチン
- ２－３週間後、まれに、発熱、耳下腺腫脹、咳、鼻水
- MMRの際に無菌性髄膜炎が数千人に一人
- 髄膜炎の症状：発熱、頭痛、嘔吐
学校伝染病、予防接種、ワクチン (学校伝染病、予防接種、ワクチン.xls)
| 病原体 | 感染症 | ワクチン | 学校伝染病 | ワクチンの形状 | 潜伏期間 | 季節性 | 年齢 | 出席停止解除条件 | |
| ジフテリア菌 | Corynebacterium diphtheriae | ジフテリア | ジフテリア,破傷風,百目咳混合ワクチン | トキソイド | |||||
| 百日咳菌 | Bordetella pertussis | 百日咳 | ○ | 不活化 | 6～14 | 咳の消失 | |||
| 結核菌 | Mycobacterium tuberculosis | 結核 | BCG | ○ | 不活化 | 伝染のおそれが無くなるまで | |||
| ポリオウイルス | poliovirus | ポリオ | ポリオワクチン(経口) | 生 | |||||
| 麻疹ウイルス | measles virus | 麻疹 | 麻疹・風疹混合ワクチン | ○ | 生 | 10～12 | 0～2 | 解熱後3日 | |
| 風疹ウイルス | rubella virus | 風疹 | ○ | 生 | 18 | 春～初夏 | 4～9 | 発疹消失 | |
| 日本脳炎ウイルス | Japanese encephalitis virus | 日本脳炎 | 日本脳炎ワクチン | 不活化 | |||||
| インフルエンザウイルス | influenza virus | インフルエンザ | インフルエンザワクチン | ○ | 不活化 | 1～5 | 冬期 | 解熱後2日 | |
| インフルエンザ菌 | Haemophilus influenzae | 化膿性髄膜炎など | Hibワクチン | ||||||
| 肺炎球菌 | Streptococcus pneumoniae | ||||||||
| 水痘・帯状疱疹ウイルス | varicella zoster virus | 水痘 | ○ | 生 | 11～21 | 冬(12, 1) | 5～9 | 発疹の痂皮化 | |
| ムンプスウイルス | mumps virus | 流行性耳下腺炎 | ○ | 生 | 18～21 | 耳下腺腫脹消失 | |||
| B型肝炎ウイルス | hepatitis B virus | B型肝炎 | 成分 | 60～160 | |||||
| A型肝炎ウイルス | hepatitis A virus | A型肝炎 | 不活化 | 15～40 | |||||
| 狂犬病ウイルス | rabies virus | 狂犬病 | 不活化 | ||||||
| アデノウイルス | adenovirus | 咽頭結膜熱 | ○ | ||||||
| 黄熱病ウイルス | yellow fever virus | 黄熱病 | 生 | ||||||
日本で使われているワクチン
その他マイナーなワクチン
- RSウイルスに対するワクチン
- 1ヶ月に1回、6ヶ月続けて。
- 適応は低体重児と免疫不全児だった気がする
接種間隔
参考
- 1. 国立感染症研究所 感染症情報センター：予防接種のページ
- 2. 日本で接種可能なワクチンの種類 - 国立感染症研究所
「学校感染症」
概念
- 参考1 学校保健安全法施行規則
- 学校保健安全法施行規則#第18条における学校において予防すべき感染症のことである。
分類
- 学校保健安全法施行規則（昭和三十三年六月十三日文部省令第十八号）による
- 第一種：稀で重篤な感染症(第一類感染症と第二類感染症が中心)
- 出席停止の期間：治癒するまで
- 第二種：飛沫感染により、学校で流行する可能性のある疾患
- 出席停止の期間は感染症ごとに異なる。
- 第三種：飛沫感染はしないが、学校教育活動により学校で流行する可能性のある疾患
第三種学校感染症
- 参考2
法令
- 学校保健安全法施行規則（昭和三十三年六月十三日文部省令第十八号）
参考
- 1. wiki ja
- 2.
国試
「感音性難聴」
- 英
- sensorineural hearing loss (SOTO), SNHL, sensori-neural hearing loss
- 同
- 感音難聴
- 関
- 伝音性難聴、難聴
分類
- 内耳性難聴 = 迷路性難聴
- 後迷路性難聴 retrolabyrinthine hearing loss = 中央性難聴
内耳性難聴と後迷路性障害の鑑別
- 閾値上聴力検査 → recruitment現象陽性の時は有毛細胞の病変を推定。
原因
| 一側性 | 両側性 |
| メニエール病 突発性難聴 流行性耳下腺炎 ラムゼイ・ハント症候群 聴神経腫瘍 外リンパ瘻 |
内耳梅毒 風疹 騒音性難聴 耳毒性薬物 加齢性難聴 サイトメガロウイルス感染症 |
「流行性耳下腺炎ワクチン」
- 生ワクチンなので接種間隔は1ヶ月以上。
参考
「流行性耳下腺炎ウイルス」
「麻疹・流行性耳下腺炎・風疹ワクチン」
- 英
- (n
「流行性耳下腺炎性髄膜脳炎」
「耳下腺炎」
関連疾患
- ウイルス性耳下腺炎
- 白血病、腫瘍
「耳下腺」
- 英
- parotid gland (KH,Z)
- ラ
- glandula parotis
- 関
- 顎下腺、舌下腺。唾液腺。唾液。大唾液腺
- 図：N.21(顔面神経が貫通)
解剖
神経
関係する臓器、組織
- 耳下腺管 parotid duct
- [[]] buccinator
「流行」
- 英
- fashion、epidemic、prevalence、prevail、prevalent、epidemic
- ラ
- epidemia
- 関
- 伝染性、普及、方法、蔓延、有病率、様式、罹患率、流行性、流行病、伝染病
- 集団発生
「流行性」
「炎」
- n.
- comb form.
- (炎症の接尾辞)itis