アスペルガー症候群

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Asperger's syndromeAsperger syndrome
アスペルガー障害 Asperger障害 Asperger's disorder Asperger disorder、アスパージャー症候群 Asperger症候群
小児自閉症
  • 自閉症に似るが言語遅滞を伴わない対人コミュニケーション障害

国試



-アスペルガー障害


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出典(authority):フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』「2014/05/19 11:17:37」(JST)

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和文文献

  • E.V.プリス,G.エドモンズ著, 桐田弘江・石川元訳, 誠信書房, 2010年, アスペルガー症候群への解決志向アプローチ-利用者の自己決定を援助する
  • 白木 孝二
  • ブリーフサイコセラピー研究 20(1), 49, 2011-10-31
  • NAID 110008800006
  • アスペルガー症候群の学生の大学適応から笑いが出るまでの過程

関連リンク

アスペルガー症候群は、発達障害の一種です。知的障害を伴わない高機能自閉症と同じく広汎性発達障害に分類されているもので、その特徴、症状としてコミュニケーションが甚だ苦手であるということがあげられます。
アスペルガー症候群は自閉症に類似性がある、広汎性発達障害に含まれる疾患です。アスペルガー症候群の特徴は身近な子ども同士のつきあいが困難、興味が限定的、そして日常の行動がパターン化しやすい事などです。詳しく解説 ...
無料で出来るアスペルガー症候群のチェックです。簡単な質問に答えるだけでアスペルガー症候群の診断が出来ます。アスペルガー症候群の相談掲示板もあります。 ... アスペルガー症候群とは、言葉による会話能力があるにも ...

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★リンクテーブル★
国試過去問102G064」「101G006
リンク元発達障害者支援法」「自閉症」「高機能自閉症」「Asperger症候群」「アスペルガー障害
関連記事症候群」「」「症候

102G064」

  [★]

  • 次の文を読み、64~66の問いに答えよ。
  • 21歳の男性。「就職など、将来のことが心配である」という訴えで来院した。
  • 現病歴:大学卒業を控え、就職活動でいろいろな企業の面接を受けた。しかし面接担当者の前では恐怖感があり声が出なかった。
  • 出生・発達歴:在胎38週、自然分娩で出生した。手先は不器用であったが、言語発達の遅れはなかった。幼小児期は周りの人と視線が合わず、独り遊びが多かった。小学校では、プロ野球選手の背番号や経歴について非常に興味を持ち「プロ野球博士」と言われていた。小学校、中学校、高校では運動が苦手で、いじめられたり、からかわれたりすることが多かった。その後現役で希望の大学の工学部に入学した。友達は少なく恋愛経験もない。
  • 既往歴:特記すべきことはない。
  • 現症:意識は清明。身長172cm、体重55kg。体温36.1℃。脈拍76/分、整。血圧120/78mmHg。診察室では不安な様子で下を向き視線を合わせない。
  • この患者に認められるのはどれか。2つ選べ。
[正答]


※国試ナビ4※ 102G063]←[国試_102]→[102G065

101G006」

  [★]

  • 12歳の男児。中学校で友達からいじめられると言って登校しなくなったため、母親に連れられて来院した。身体発達と言語発達とに問題なく、学校の成績も常に上位であった。しかし幼少期から、仲間を作ることができず、一人で活動することが多かった。相手と話す時も、目を見て話さず、感情の表出が乏しく、喜びをともにすることがなかった。その場の雰囲気を読んで発言し行動することが苦手で、学友から「自分勝手なやつ」と思われている。興味が限定的で、世界中のモデルカーを集めており、車の特徴をほとんどすべて記憶している。幻覚・妄想などの異常体験はない。
  • この疾患でみられるのはどれか。
[正答]


※国試ナビ4※ 101G005]←[国試_101]→[101G007

発達障害者支援法」

  [★]

法令

第一章 総則

(目的)

第1条

  •  この法律は、発達障害者の心理機能の適正な発達及び円滑な社会生活の促進のために発達障害の症状の発現後できるだけ早期に発達支援を行うことが特に重要であることにかんがみ、発達障害を早期に発見し、発達支援を行うことに関する国及び地方公共団体の責務を明らかにするとともに、学校教育における発達障害者への支援、発達障害者の就労の支援、発達障害者支援センターの指定等について定めることにより、発達障害者の自立及び社会参加に資するようその生活全般にわたる支援を図り、もってその福祉の増進に寄与することを目的とする。

(定義)

第2条

  •  この法律において「発達障害」とは、自閉症アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害学習障害注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものをいう。
  • 2 この法律において「発達障害者」とは、発達障害を有するために日常生活又は社会生活に制限を受ける者をいい、「発達障害児」とは、発達障害者のうち十八歳未満のものをいう。
  • 3 この法律において「発達支援」とは、発達障害者に対し、その心理機能の適正な発達を支援し、及び円滑な社会生活を促進するため行う発達障害の特性に対応した医療的、福祉的及び教育的援助をいう。

(国及び地方公共団体の責務)

第3条

  •  国及び地方公共団体は、発達障害者の心理機能の適正な発達及び円滑な社会生活の促進のために発達障害の症状の発現後できるだけ早期に発達支援を行うことが特に重要であることにかんがみ、発達障害の早期発見のため必要な措置を講じるものとする。
  • 2 国及び地方公共団体は、発達障害児に対し、発達障害の症状の発現後できるだけ早期に、その者の状況に応じて適切に、就学前の発達支援、学校における発達支援その他の発達支援が行われるとともに、発達障害者に対する就労、地域における生活等に関する支援及び発達障害者の家族に対する支援が行われるよう、必要な措置を講じるものとする。
  • 3 発達障害者の支援等の施策が講じられるに当たっては、発達障害者及び発達障害児の保護者(親権を行う者、未成年後見人その他の者で、児童を現に監護するものをいう。以下同じ。)の意思ができる限り尊重されなければならないものとする。
  • 4 国及び地方公共団体は、発達障害者の支援等の施策を講じるに当たっては、医療、保健、福祉、教育及び労働に関する業務を担当する部局の相互の緊密な連携を確保するとともに、犯罪等により発達障害者が被害を受けること等を防止するため、これらの部局と消費生活に関する業務を担当する部局その他の関係機関との必要な協力体制の整備を行うものとする。

(国民の責務)

第4条

  •  国民は、発達障害者の福祉について理解を深めるとともに、社会連帯の理念に基づき、発達障害者が社会経済活動に参加しようとする努力に対し、協力するように努めなければならない。

第二章 児童の発達障害の早期発見及び発達障害者の支援のための施策

(児童の発達障害の早期発見等)

第5条

  •  市町村は、母子保健法(昭和四十年法律第百四十一号)第十二条及び第十三条に規定する健康診査を行うに当たり、発達障害の早期発見に十分留意しなければならない。
  • 2 市町村の教育委員会は、学校保健安全法(昭和三十三年法律第五十六号)第十一条に規定する健康診断を行うに当たり、発達障害の早期発見に十分留意しなければならない。
  • 3 市町村は、児童に発達障害の疑いがある場合には、適切に支援を行うため、当該児童についての継続的な相談を行うよう努めるとともに、必要に応じ、当該児童が早期に医学的又は心理学的判定を受けることができるよう、当該児童の保護者に対し、第十四条第一項の発達障害者支援センター、第十九条の規定により都道府県が確保した医療機関その他の機関(次条第一項において「センター等」という。)を紹介し、又は助言を行うものとする。
  • 4 市町村は、前三項の措置を講じるに当たっては、当該措置の対象となる児童及び保護者の意思を尊重するとともに、必要な配慮をしなければならない。
  • 5 都道府県は、市町村の求めに応じ、児童の発達障害の早期発見に関する技術的事項についての指導、助言その他の市町村に対する必要な技術的援助を行うものとする。

(早期の発達支援)

第6条

  •  市町村は、発達障害児が早期の発達支援を受けることができるよう、発達障害児の保護者に対し、その相談に応じ、センター等を紹介し、又は助言を行い、その他適切な措置を講じるものとする。
  • 2 前条第四項の規定は、前項の措置を講じる場合について準用する。
  • 3 都道府県は、発達障害児の早期の発達支援のために必要な体制の整備を行うとともに、発達障害児に対して行われる発達支援の専門性を確保するため必要な措置を講じるものとする。

(保育)

第7条

  •  市町村は、保育の実施に当たっては、発達障害児の健全な発達が他の児童と共に生活することを通じて図られるよう適切な配慮をするものとする。

(教育)

第8条

  •  国及び地方公共団体は、発達障害児(十八歳以上の発達障害者であって高等学校、中等教育学校及び特別支援学校に在学する者を含む。)がその障害の状態に応じ、十分な教育を受けられるようにするため、適切な教育的支援、支援体制の整備その他必要な措置を講じるものとする。
  • 2 大学及び高等専門学校は、発達障害者の障害の状態に応じ、適切な教育上の配慮をするものとする。

(放課後児童健全育成事業の利用)

第9条

  •  市町村は、放課後児童健全育成事業について、発達障害児の利用の機会の確保を図るため、適切な配慮をするものとする。

(就労の支援)

第10条

  •  都道府県は、発達障害者の就労を支援するため必要な体制の整備に努めるとともに、公共職業安定所、地域障害者職業センター(障害者の雇用の促進等に関する法律(昭和三十五年法律第百二十三号)第十九条第一項第三号の地域障害者職業センターをいう。)、障害者就業・生活支援センター(同法第三十三条の指定を受けた者をいう。)、社会福祉協議会、教育委員会その他の関係機関及び民間団体相互の連携を確保しつつ、発達障害者の特性に応じた適切な就労の機会の確保に努めなければならない。
  • 2 都道府県及び市町村は、必要に応じ、発達障害者が就労のための準備を適切に行えるようにするための支援が学校において行われるよう必要な措置を講じるものとする。

(地域での生活支援)

第11条

  •  市町村は、発達障害者が、その希望に応じて、地域において自立した生活を営むことができるようにするため、発達障害者に対し、社会生活への適応のために必要な訓練を受ける機会の確保、共同生活を営むべき住居その他の地域において生活を営むべき住居の確保その他必要な支援に努めなければならない。

(権利擁護)

第12条

  •  国及び地方公共団体は、発達障害者が、その発達障害のために差別されること等権利利益を害されることがないようにするため、権利擁護のために必要な支援を行うものとする。

(発達障害者の家族への支援)

第13条

  •  都道府県及び市町村は、発達障害児の保護者が適切な監護をすることができるようにすること等を通じて発達障害者の福祉の増進に寄与するため、児童相談所等関係機関と連携を図りつつ、発達障害者の家族に対し、相談及び助言その他の支援を適切に行うよう努めなければならない。
  •    第三章 発達障害者支援センター等

(発達障害者支援センター等)

第14条

  •  都道府県知事は、次に掲げる業務を、社会福祉法人その他の政令で定める法人であって当該業務を適正かつ確実に行うことができると認めて指定した者(以下「発達障害者支援センター」という。)に行わせ、又は自ら行うことができる。
  • 一 発達障害の早期発見、早期の発達支援等に資するよう、発達障害者及びその家族に対し、専門的に、その相談に応じ、又は助言を行うこと。
  • 二 発達障害者に対し、専門的な発達支援及び就労の支援を行うこと。
  • 三 医療、保健、福祉、教育等に関する業務(次号において「医療等の業務」という。)を行う関係機関及び民間団体並びにこれに従事する者に対し発達障害についての情報提供及び研修を行うこと。
  • 四 発達障害に関して、医療等の業務を行う関係機関及び民間団体との連絡調整を行うこと。
  • 五 前各号に掲げる業務に附帯する業務
  • 2 前項の規定による指定は、当該指定を受けようとする者の申請により行う。

(秘密保持義務)

第15条

  •  発達障害者支援センターの役員若しくは職員又はこれらの職にあった者は、職務上知ることのできた個人の秘密を漏らしてはならない。

法令

[display]http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16HO167.html
  • 発達障害者支援法施行令(平成十七年四月一日政令第百五十号)
[display]http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17SE150.html
  • 発達障害者支援法施行規則(平成十七年四月一日厚生労働省令第八十一号)
[display]http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F19001000081.html

参考

  • 1. wiki ja
[display]http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%99%BA%E9%81%94%E9%9A%9C%E5%AE%B3%E8%80%85%E6%94%AF%E6%8F%B4%E6%B3%95

自閉症」

  [★]

autism
小児自閉症 childhood autism幼児自閉症 infantile autism
広汎性発達障害自閉症性障害

概念

  • 脳の器質的あるいは機能的障害が原因
  • 3歳までに発症

三徴候

  • 社会的相互関係の障害(social)
  • コミュニケーション能力の障害(communication)
  • 反復常同的あるいは執着的行動・興味(behavior)

疫学

  • 一卵生双生児:60%
  • 二卵性双生児:10%
  • 兄弟3-5%の一致率
  • 1000人に2-3人。軽症例を含めると100人に1人 (PSY.293)
  • 男児に多く、男女比は3-4:1
  • 約75%の症例に精神遅滞を伴う。

原因

  • 脳の器質的疾患と考えられている。

症状

  • 1. 対人的相互反応の質的な障害(社会性の障害)
  • 2. 意思伝達の質的な障害(言語発達の障害)
  • 3. 限局した反復的な行動
  • その他
  • 知的障害を持つ例が多いが、無い場合もある。

知的機能

KPS.1301
  • 75%の例で精神遅滞で、30%が軽~中等度、45-50%が重度である。
  • 1/5の例で非言語における正常な知能を有する。
  • IQ得点には偏りが存在し、単語配列の技能と抽象概念の技能に重大な問題があり、視空間技能や機械的記憶の技能が相対的に優れている傾向がある。
→ 言語性IQと動作性IQが測定できる知能検査(WPPSI, WISC0III, WAIS-R)が有用 (105G041)

検査

  • 言語検査
  • イリノイ式言語学習能力診断検査
  • 絵画語い発達検査
  • 国リハ式言語発達遅滞検査
  • 行動検査
  • ブラゼルトン新生児行動評価法
  • 発達検査
  • 絵画検査

鑑別疾患

  • 聴覚障害
  • 知的障害(精神遅滞)
  • 発達性言語障害

診断

  • 3歳以前で発症していること。

治療

  • 行動療法
  • 治療的教育

参考

  • 1. 自閉症の検査
[display]http://jihei-navi.seesaa.net/category/9367083-1.html
  • . [charged] Diagnosis of autism spectrum disorders - uptodate [1]



高機能自閉症」

  [★]

アスペルガー症候群自閉症
  • アスペルガーと同一疾患かどうかは議論がある


Asperger症候群」

  [★] アスペルガー症候群


アスペルガー障害」

  [★] アスペルガー症候群


症候群」

  [★]

syndrome, symptom-complex
症状群
[[]]
  • 成因や病理学的所見からではなく、複数の症候の組み合わせによって診断される診断名あるいは疾患


内分泌

先天的代謝異常

高プロラクチン血症

分娩後の視床下部障害によるプロラクチン分泌抑制因子の分泌抑制のため、高プロラクチン血症を呈する。
分娩に関係なくプロラクチン分泌抑制因子の分泌抑制をきたし、高プロラクチン血症を呈する。

性腺機能低下

嗅覚の低下・脱出、低ゴナドトロピン性性腺機能低下症
肥満、網膜色素変性症、知能低下、低ゴナドトロピン性性器発育不全、多指症、低身長

性早熟

思春期早発症、多発性線維性骨異形成症、皮膚色素沈着
女性型の肥満、性器の発育障害の2主徴を示し、視床下部に器質的障害をもつ疾患群。

脳神経外科・神経内科

  • Wallenberg症候群 ワレンベルグ症候群:椎骨動脈、後下小脳動脈の血栓塞栓症などで生じる。頚部より下位で温度覚の障害が健側に出現するのに対し、頚部より上位では障害側に温度覚の障害が出現する。



群」

  [★]

group
グループ集団分類群れグループ化


症候」

  [★]

symptom and sign
症状, 徴候 兆候




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